有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10079Z0
株式会社大日光・エンジニアリング 連結経営指標等 (2015年12月期)
回次 | 第 33 期 | 第 34 期 | 第 35 期 | 第 36 期 | 第 37 期 | |
決算年月 | 2011年12月 | 2012年12月 | 2013年12月 | 2014年12月 | 2015年12月 | |
売上高 | (千円) | 38,172,132 | 36,706,835 | 35,007,642 | 34,581,371 | 32,064,047 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 997,275 | 1,070,531 | 679,132 | 258,422 | △664,953 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | 467,848 | 659,205 | 261,417 | 39,603 | △1,333,055 |
包括利益 | (千円) | 450,004 | 1,115,744 | 1,234,297 | 702,621 | △1,596,663 |
純資産額 | (千円) | 2,563,216 | 3,482,217 | 4,627,811 | 5,307,809 | 3,617,666 |
総資産額 | (千円) | 21,456,687 | 20,039,507 | 22,004,892 | 21,869,166 | 17,220,681 |
1株当たり純資産額 | (円) | 912.13 | 1,314.93 | 1,755.38 | 1,980.66 | 1,375.99 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 173.41 | 246.77 | 98.93 | 14.85 | △504.40 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 11.5 | 17.4 | 21.0 | 24.2 | 20.9 |
自己資本利益率 | (%) | 20.6 | 22.2 | 6.5 | 0.8 | - |
株価収益率 | (倍) | 3.4 | 3.1 | 6.8 | 47.4 | - |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 946,475 | 2,816,992 | 2,188,873 | 643,780 | 484,329 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △1,413,745 | △341,068 | △981,449 | △762,186 | △312,323 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 447,657 | △1,070,053 | △1,127,236 | △1,456,663 | △759,809 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,788,489 | 3,315,339 | 3,680,391 | 2,229,022 | 1,654,970 |
従業員数 | (名) | 2,067 | 2,090 | 2,115 | 2,100 | 1,636 |
(1,485) | (1,135) | (935) | (845) | (841) |
2.第33期及び第34期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
3.第35期及び第36期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4.第37期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
5.第37期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
6.従業員数は就業人員であり、( )内に臨時従業員数(1日8時間換算)を外数で記載しております。
7.第37期における当期純利益の大幅な減少は、多額の持分法による投資損失の計上及び固定資産に係る減損損失の計上等によるものであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02116] S10079Z0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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