有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100740G
株式会社C&Gシステムズ 役員の状況 (2015年12月期)
男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役会長 (代表取締役) | 山 口 修 司 | 1946年8月16日生 | 1981年4月 | コンピュータエンジニアリング株式会社入社 | (注)2 | 293 | |
1982年2月 | 同社常務取締役 | ||||||
1985年12月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2007年7月 | 当社代表取締役会長 | ||||||
2009年5月 | 株式会社山口クリエイト 代表取締役社長(現任) | ||||||
2010年1月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2012年3月 | 当社代表取締役会長(現任) | ||||||
取締役社長 (代表取締役) | 塩 田 聖 一 | 1958年3月3日生 | 1982年5月 | コンピュータエンジニアリング株式会社入社 | (注)2 | 23 | |
1991年4月 | 同社開発部部長 | ||||||
1993年4月 | 同社取締役開発部部長 | ||||||
1995年5月 | 同社取締役経営企画室室長 | ||||||
1998年4月 | 同社取締役開発本部本部長 | ||||||
2000年10月 | 同社取締役開発本部本部長兼経営企画室室長 | ||||||
2003年10月 | 同社取締役経営企画室室長 | ||||||
2006年4月 | 同社取締役品質管理部部長 | ||||||
2006年11月 | 同社取締役技術本部本部長 | ||||||
2007年6月 | 同社専務取締役 | ||||||
2007年7月 | 当社取締役 | ||||||
2010年1月 | 当社取締役営業本部本部長 | ||||||
2012年3月 | 当社代表取締役社長兼営業本部長 | ||||||
2012年10月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
常務取締役 | 開発本部 本部長 | 伴 野 裕 之 | 1965年4月8日生 | 2004年4月 | 株式会社グラフィックプロダクツ入社 | (注)2 | 15 |
2006年9月 | 同社開発部副部長 | ||||||
2007年7月 | 同社開発部部長 | ||||||
2008年4月 | 同社開発本部副本部長 | ||||||
2009年7月 | 同社開発本部本部長 | ||||||
2010年1月 | 当社執行役員開発本部本部長 | ||||||
2010年3月 | 当社取締役開発本部本部長 | ||||||
2012年3月 | 当社常務取締役開発本部本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 海外営業本部 本部長 | 寺 﨑 和 彦 | 1964年5月23日生 | 1989年5月 | 株式会社グラフィックプロダクツ入社 | (注)2 | 11 |
2003年4月 | 同社営業部部長 | ||||||
2004年7月 | 同社営業本部部長 | ||||||
2005年4月 | 同社執行役員営業本部部長 | ||||||
2005年11月 | 同社執行役員営業本部部長兼海外営業部部長 | ||||||
2007年3月 | 同社取締役 | ||||||
2007年7月 | 当社取締役 | ||||||
2010年1月 | 当社取締役海外営業部部長 | ||||||
2010年3月 | GRAPHIC PRODUCTS ASIA CO.,LTD.(現CGS ASIA CO.,LTD.) マネージングディレクター(現任) | ||||||
2010年3月 | GP ASSISTING(THAILAND) CO.,LTD.(現CGS ASSISTING (THAILAND)CO.,LTD.) マネージングディレクター(現任) | ||||||
2010年9月 | GRAPHIC PRODUCTS NORTH AMERICA,INC.(USA)(現CGS NORTH AMERICA,INC.(USA))プレジデント(現任) | ||||||
2011年2月 | GRAPHIC PRODUCTS NORTH AMERICA INC.(CANADA)(現CGS NORTH AMERICA INC.(CANADA))ディレクター(現任) | ||||||
2011年6月 | Tritech International, LLCディレクター(現任) | ||||||
2012年10月 | 当社取締役海外営業本部本部長(現任) | ||||||
取締役 | 管理統括部 部長 | 大 野 聡 太 郎 | 1961年12月24日生 | 1998年7月 | コンピュータエンジニアリング株式会社入社 | (注)2 | 28 |
2005年4月 | 同社管理部部長 | ||||||
2007年4月 | 同社取締役管理部部長 | ||||||
2010年1月 | 当社執行役員管理統括部部長 | ||||||
2011年3月 | 当社取締役管理統括部部長(現任) | ||||||
取締役 | 国内営業本部 本部長 | 春 日 勝 人 | 1962年12月14日生 | 1990年6月 | 株式会社グラフィックプロダクツ入社 | (注)2 | 4 |
2002年8月 | 同社名古屋営業所所長 | ||||||
2005年6月 | 同社営業本部西日本営業部部長 | ||||||
2006年6月 | 同社営業本部副本部長 | ||||||
2008年2月 | 同社営業企画部部長 | ||||||
2010年1月 | 当社中日本営業部部長 | ||||||
2010年10月 | 当社中西日本営業部部長 | ||||||
2011年2月 | 当社執行役員中西日本営業部部長 | ||||||
2012年10月 | 当社執行役員国内営業本部本部長 | ||||||
2014年3月 | 当社取締役国内営業本部本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 常勤監査等委員 | 佐 藤 淳 | 1952年10月21日生 | 1984年6月 | 株式会社グラフィックプロダクツ入社 | (注)3 | 1 | |
1997年1月 | 同社管理部部長 | ||||||
2005年1月 | 同社内部監査室室長 | ||||||
2007年3月 | 同社監査役 | ||||||
2007年7月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2015年5月 | 当社取締役常勤監査等委員(現任) | ||||||
社外取締役 監査等委員 | 山 田 英 雄 | 1938年1月19日生 | 1961年4月 | 株式会社兼松入社 | (注)3 | 16 | |
1984年6月 | 兼松江商工作機械株式会社(現株式会社兼松ケージーケイ)取締役 | ||||||
1991年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
1992年11月 | タム株式会社代表取締役社長 | ||||||
1997年6月 | 株式会社兼松ケージーケイ監査役 | ||||||
1999年7月 | 同社顧問 | ||||||
2007年7月 | 当社常勤監査役 | ||||||
2011年3月 | 当社社外監査役 | ||||||
2015年5月 | 当社社外取締役監査等委員(現任) | ||||||
社外取締役 監査等委員 | 橋 本 光 | 1947年9月15日生 | 1970年4月 | 山一證券株式会社入社 | (注)3 | 0 | |
1998年6月 | 松井証券株式会社取締役 | ||||||
2000年7月 | 株式会社ジャスダック・サービス(現株式会社東京証券取引所)入社 | ||||||
2006年6月 | 同社執行役ステークホルダーズ本部副本部長兼IR支援部長 | ||||||
2008年6月 | 旭ホームズ株式会社社外取締役 | ||||||
2008年12月 | IMV株式会社社外監査役(現任) | ||||||
2010年6月 | 神田通信機株式会社社外監査役(現任) | ||||||
2011年3月 | 当社社外監査役 | ||||||
2015年5月 | 当社社外取締役監査等委員(現任) | ||||||
計 | 394 |
(注) 1 2015年3月25日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は2015年5月1
日をもって監査等委員会設置会社へ移行しております。
2 任期は、2015年12月期に係る定時株主総会の終結の時から1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
3 任期は、2014年12月期に係る定時株主総会の終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02120] S100740G)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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