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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007PO5

有価証券報告書抜粋 曙ブレーキ工業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性12名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役会長兼社長信 元 久 隆1949年5月9日生1973年4月株式会社D.B.A(フランス)入社(注) 4922
1977年6月当社入社
1983年6月当社取締役
1984年6月当社常務取締役
1985年6月当社専務取締役
1986年6月当社代表取締役副社長
1986年10月アムブレーキコーポレーション Chairman, President
1990年6月当社代表取締役社長
1994年6月当社代表取締役会長兼社長(現)
2000年4月当社執行役員会長兼社長(現)
代表取締役執行役員副社長
社長補佐
企画・管理管掌
CFO
アケボノブレーキコーポレーション Chairman
アケボノヨーロッパ
S.A.S. Chairman
荻 野 好 正1950年6月3日生1975年4月伊藤忠商事株式会社入社(注) 475
2004年7月当社入社 顧問
2004年12月経理財務部門担当
2005年4月当社常務執行役員
2005年6月当社取締役、CFO
2006年4月当社専務執行役員
2007年2月当社執行役員副社長(現)
2008年8月当社代表取締役(現)
2009年7月企画・管理管掌(現)
2011年4月社長補佐(現)
2011年5月アケボノブレーキコーポレーション Chairman(現)
2012年1月アケボノヨーロッパ S.A.S.
Chairman(現)
2015年4月アケボノブレーキコーポレーション Chairman, President & CEO
2016年1月CFO(現)
代表取締役執行役員副社長
生産全般
グローバル生産企画
部門長
投資戦略企画室担当
アジア事業担当
松 本 和 夫1952年9月3日生1977年4月当社入社(注) 434
2007年1月当社執行役員待遇
2010年1月当社常務執行役員待遇
アケボノブレーキコーポレーション President & CEO
2011年11月当社常務執行役員
2013年1月生産管掌
2013年6月当社取締役
当社専務執行役員
2014年8月ピーティーアケボノブレーキアストラインドネシア President
2015年9月アジア事業担当(現)
2016年1月グローバル生産企画部門長
(現)
2016年2月投資戦略企画室担当(現)
2016年6月当社代表取締役(現)
当社執行役員副社長(現)
生産全般(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役専務執行役員
北米事業担当
アケボノブレーキコーポレーション
Executive Adviser to the President
宮 嶋 寛 二1958年6月3日生1981年4月当社入社(注) 423
2007年1月当社執行役員
2009年7月企画・管理管掌補佐
人事・総務部門長
2011年11月当社常務執行役員待遇
アケボノブレーキコーポレーション President & CEO
2012年6月当社常務執行役員
2013年6月当社取締役(現)
当社専務執行役員(現)
CFО
企画・管理管掌補佐(管理担当)
2015年1月管理担当
2016年1月北米事業担当(現)
アケボノブレーキコーポレーション President & CEO
2016年4月アケボノブレーキコーポレーション Executive Adviser to the President(現)
社外取締役伊 藤 邦 雄1951年12月13日生1980年4月一橋大学商学部講師(注) 411
1984年4月同大学助教授
1992年4月同大学教授
2002年8月同大学大学院商学研究科長・商学部長
2004年12月同大学副学長・理事
2005年6月当社社外取締役(現)
2006年12月一橋大学大学院商学研究科教授
2015年4月同大学大学院商学研究科特任教授(現)
同大学CFO教育研究センター長(現)
社外取締役鶴 島 琢 夫1938年2月11日生1961年9月東京証券取引所入所(注) 41
1990年5月同所常任監事
1991年5月同所常務理事
1994年5月同所専務理事
1997年5月同所副理事長
2001年11月株式会社東京証券取引所 顧問
2002年6月株式会社日本証券クリアリング機構 代表取締役社長
2004年4月株式会社東京証券取引所 代表取締役社長
2007年6月当社社外取締役(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
社外取締役岡 崎 健1949年4月29日生1992年12月東京工業大学教授(注) 6-
1998年4月同大学工学部機械科学科教授
2000年4月同大学大学院理工学研究科教授
2004年4月同大学炭素循環エネルギー研究センター長
2007年10月同大学理工学研究科工学系長・工学部長
2009年11月同大学環境エネルギー機構長
2014年4月九州大学WPI招聘教授(現)
2014年6月当社社外取締役(現)
2015年4月東京工業大学特命教授(現)
常勤監査役奥 村 健1950年10月30日生1973年4月伊藤忠商事株式会社入社(注) 563
2007年7月当社入社 顧問
2008年4月当社常務執行役員
2009年7月企画・管理管掌補佐
財務・経理部門長
2011年4月CFO
2011年5月当社専務執行役員
2012年6月当社取締役
2013年6月当社常勤監査役(現)
常勤監査役岡 田 拓 信1962年8月4日生1985年4月当社入社(注) 85
2003年12月アケボノコーポレーション
(ノースアメリカ)Finance & Materials Management
2006年1月財務・経理部門 経理・管理会計グループリーダー(部長)
2008年1月経理部長
2015年1月CFO付 担当部長
2016年4月CFO付 経営企画担当部長
2016年6月当社常勤監査役(現)
社外監査役遠藤 今朝夫1951年11月28日生1983年9月公認会計士登録(注) 75
1984年3月プライスウォーターハウスコンサルタント株式会社入社
1986年3月デロイトアンドトウシュ会計事務所ロスアンゼルス及びニューヨーク事務所勤務
1991年2月米国公認会計士登録
2000年4月霞が関監査法人代表社員
2006年6月当社社外監査役(現)
2012年7月三優監査法人代表社員
2015年10月遠藤公認会計士事務所
代表公認会計士(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
社外監査役淡 輪 敬 三1952年9月19日生1978年4月日本鋼管株式会社入社(注) 75
1987年7月マッキンゼーアンドカンパニー東京オフィス入社
1997年7月タワーズワトソン株式会社代表取締役社長
2007年2月株式会社キトー社外取締役(現)
2007年6月インヴァスト証券株式会社社外監査役
2010年6月当社社外監査役(現)
2014年3月株式会社ZMP社外監査役(現)
2014年9月公益財団法人WWFジャパン
代表理事副会長(現)
2015年6月インヴァスト証券株式会社社外取締役(現)
2016年3月株式会社ツバキ・ナカシマ社外取締役(現)
社外監査役片 山 智 裕1973年2月7日生1997年4月東京地方裁判所 判事補任官(注) 8-
2003年4月弁護士登録・本間合同法律事務所入所(現)
2003年10月会計士補登録・中央青山監査法人入所
2007年5月公認会計士登録
2016年6月当社社外監査役(現)
1,147
(注)1 当社では、経営環境の急激な変化に迅速かつ的確に対応するため執行役員制度を導入しております。
執行役員は下記の通り20名となっております。
会長兼社長信元 久隆常務執行役員宮本 雅弘
副社長荻野 好正常務執行役員品川 洋一
副社長松本 和夫常務執行役員西村 誠司
専務執行役員宮嶋 寛二常務執行役員根岸 利行
専務執行役員斉藤 剛常務執行役員Wilm Uhlenbecker
専務執行役員Jean de Montlaur執行役員安藤 昌明
専務執行役員安藤 雄次執行役員細谷 智
専務執行役員日高 克二執行役員Hadrian Rori
常務執行役員高橋 正基執行役員田中 潔
常務執行役員小野田誠二執行役員濱田 朋一
2 取締役伊藤邦雄、鶴島琢夫及び岡崎健は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
3 監査役遠藤今朝夫、淡輪敬三及び片山智裕は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
4 2015年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2013年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
7 2014年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02161] S1007PO5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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