有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007V3K
株式会社 ケーヒン 生産、受注及び販売の状況 (2016年3月期)
株式会社ケーヒン・サーマル・テクノロジーグループ5社は、自動車空調用熱交換器事業として日本で管理することとしているため、「日本」セグメントに含めております。また、欧州地域における事業は、地域統括部門を設置せずに日本で管理しているため、「日本」セグメントに含めております。
(1) 生産実績
当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注)1 金額は販売価格によっております。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 米州および中国セグメントの生産実績が著しく増加した理由は、主に四輪車製品の販売増加によるものです。
(2) 受注状況
当連結会計年度の受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注)1 金額は販売価格によっており、セグメント間取引を含んでおります。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 中国セグメントの受注高が著しく増加した理由は、主に客先の四輪車製品の販売増加によるものです。
(3) 販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注)1 セグメント間取引を含んでおります。
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 米州および中国セグメントの販売実績が著しく増加した理由は、主に四輪車製品の販売増加によるものです。
4 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。
(1) 生産実績
当連結会計年度の生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 生産高(百万円) | 前期増減率(%) |
日 本 | 169,888 | △0.6 |
米 州 | 134,645 | 22.7 |
ア ジ ア | 99,877 | △5.8 |
中 国 | 78,036 | 25.2 |
合 計 | 482,446 | 7.5 |
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 米州および中国セグメントの生産実績が著しく増加した理由は、主に四輪車製品の販売増加によるものです。
(2) 受注状況
当連結会計年度の受注状況をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 受注高 (百万円) | 前期増減率 (%) | 受注残高 (百万円) | 前期増減率 (%) |
日 本 | 154,034 | 2.0 | 11,558 | △1.5 |
米 州 | 120,697 | 8.7 | 9,614 | △4.5 |
ア ジ ア | 90,809 | △8.4 | 7,186 | △9.6 |
中 国 | 75,737 | 20.9 | 5,782 | △2.1 |
合 計 | 441,277 | 4.1 | 34,140 | △4.3 |
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 中国セグメントの受注高が著しく増加した理由は、主に客先の四輪車製品の販売増加によるものです。
(3) 販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称 | 販売高(百万円) | 前期増減率(%) |
日 本 | 154,213 | 2.0 |
米 州 | 121,153 | 10.5 |
ア ジ ア | 91,571 | △7.5 |
中 国 | 75,862 | 22.4 |
合 計 | 442,799 | 5.0 |
2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 米州および中国セグメントの販売実績が著しく増加した理由は、主に四輪車製品の販売増加によるものです。
4 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。
相手先 | 前連結会計年度 | 当連結会計年度 | ||
金額(百万円) | 割合(%) | 金額(百万円) | 割合(%) | |
本田技研工業株式会社 | 37,791 | 11.6 | 34,066 | 10.0 |
ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッド | 39,494 | 12.1 | 45,744 | 13.4 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02196] S1007V3K)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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