有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D5OF
大豊工業株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
(注)1 取締役 榎本 祐嗣および佐藤 邦夫は、社外取締役であります。
2 監査役 西村 祐、橋爪 秀史および安田 益生は、社外監査役であります。
3 2018年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2016年6月9日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2018年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 当社は、コーポレートガバナンスの強化および経営意思決定・業務執行のスピードアップを図るため、執行役員制度を導入しております。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役社長 (代表取締役) | G-TSR 推進室 統括 | 杉 原 功 一 | 1956年5月11日生 | 1980年4月 | トヨタ自動車工業㈱ (現トヨタ自動車㈱)入社 | (注)3 | 34 |
2009年6月 | 同社常務役員就任 | ||||||
2013年6月 2014年3月 2014年4月 2014年6月 2015年6月 | 当社監査役就任 当社監査役辞任 当社常任顧問就任 当社代表取締役副社長就任 当社代表取締役社長就任(現任) | ||||||
取締役副社長 (代表取締役) | 生産 統括 | 村 井 茂 | 1954年7月6日生 | 1977年4月 | トヨタ自動車工業㈱ (現トヨタ自動車㈱)入社 | (注)3 | 29 |
1998年1月 | 同社明知工場鋳造部部長 | ||||||
2006年1月 | 同社明知工場工務部部長 | ||||||
2008年5月 | サイアム・トヨタ・マニュ ファクチャリング㈱社長就任 | ||||||
2013年1月 | 当社理事 | ||||||
2013年6月 2015年6月 | 当社専務取締役就任 当社代表取締役副社長就任 (現任) | ||||||
専務取締役 | 品質、技術 統括 | 鈴 木 徹 志 | 1959年2月1日生 | 1981年4月 | トヨタ自動車工業㈱入社 (現トヨタ自動車㈱)入社 | (注)3 | 3 |
2010年1月 | 同社第2パワートレーン先行開発部先行エンジン開発室室長 | ||||||
2014年1月 | 同社エンジン先行設計部部長 | ||||||
2015年1月 | 日本ガスケット株式会社理事 | ||||||
2015年6月 2018年6月 | 同社代表取締役副社長就任 当社専務取締役就任(現任) | ||||||
専務取締役 | 安全、生産技術 統括 | 佐 藤 光 俊 | 1958年11月5日生 | 1981年4月 2003年6月 2003年9月 2004年6月 2005年3月 2005年6月 2009年6月 2011年6月 2013年6月 2016年6月 | 当社入社 当社生産技術部副部長 当社TPS推進本部主査 タイホウコーポレーション オブ アメリカ General Manager 同社Vice President 同社President 当社取締役就任 当社執行役員就任 当社常務執行役員就任 当社専務取締役就任(現任) | (注)3 | 28 |
専務取締役 | 経営管理 統括 | 河 合 信 夫 | 1958年12月20日生 | 1981年4月 2001年3月 2004年3月 2009年6月 2011年6月 2013年6月 2018年6月 | 当社入社 当社経営企画部経営企画室室長 当社経営企画部部長 当社取締役就任 当社執行役員就任 当社常務執行役員就任 当社専務取締役就任(現任) | (注)3 | 50 |
専務取締役 | 営業 統括 | 吉 井 利 治 | 1958年12月5日生 | 1981年4月 2001年3月 2006年3月 2009年6月 2012年6月 2016年6月 2018年6月 | 当社入社 当社グローバル営業部海外営業室室長 当社第2営業部部長 タイホウコーポレーション オブ アメリカ President 当社執行役員就任 当社常務執行役員就任 当社専務取締役就任(現任) | (注)3 | 9 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 榎 本 祐 嗣 | 1943年11月30日生 | 1999年2月 2000年4月 2003年4月 2009年4月 2014年4月 2016年6月 2017年4月 | 名古屋工業技術研究所長 独立行政法人 産業技術総合研究所理事、 中部センター所長 信州大学教授 富山県工業技術センター所長 信州大学特任教授就任 (現任) 当社社外取締役就任(現任) 長野大学 経営審議会委員就任(現任) | (注)3 | - | |
取締役 | 佐 藤 邦 夫 | 1955年1月20日生 | 2009年9月 | 株式会社三井住友銀行 投資銀行統括部 参与 | (注)3 | - | |
2010年4月 | 日興コーディアル証券株式会 社 (現SMBC日興証券株式会社)常務執行役員 | ||||||
2011年4月 | 同社 常務執行役員 名古屋駐在 | ||||||
2012年3月 | 同社 専務執行役員 名古屋駐在兼名古屋事業法人本部長 | ||||||
2014年3月 | 同社 専務取締役 名古屋駐在兼名古屋事業法人本部長 | ||||||
2016年7月 | 同社 顧問 | ||||||
2017年3月 | 同社 顧問退任 | ||||||
2017年4月 | べステラ株式会社 社外取締役就任(現任) グッドインシュアランスサービス株式会社取締役就任(現任) | ||||||
2017年6月 | 当社社外取締役就任(現任) | ||||||
常勤監査役 | 村 松 省 吾 | 1960年2月26日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)4 | 1 | |
2002年3月 2007年1月 2012年6月 2016年6月 | 当社製品開発部 コンプレッサ製品開発グループ グループリーダー 当社TPS推進本部 兼 生産調査部 生産調査室主査 韓国大豊株式会社社長就任 当社常勤監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 西 村 祐 | 1966年6月26日生 | 1989年4月 2013年4月 | トヨタ自動車㈱入社 同社TNGA企画部モジュール企画室主査 | (注)5 | - | |
2016年1月 2018年1月 | 同社調達企画部部長 同社常務役員就任(現任) | ||||||
2018年1月 2018年6月 | 同社調達本部本部長就任(現任) 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 橋 爪 秀 史 | 1961年8月3日生 | 1987年4月 2012年1月 2014年4月 2016年4月 2016年4月 2018年1月 2018年6月 | トヨタ自動車㈱入社 同社エンジンプロジェクト推進部部長 同社ユニット生技部部長 同社上郷工場・下山工場工場長 同社常務理事就任(現任) 同社パワートレーンカンパニー統括就任(現任) 当社監査役就任(現任) | (注)5 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 安 田 益 生 | 1962年5月27日生 | 1993年10月 | 監査法人伊東会計事務所入所 | (注)5 | - | |
1997年4月 | 公認会計士登録 | ||||||
2002年12月 | 中央青山監査法人退所 | ||||||
2003年1月 | 安田益生公認会計士 事務所設立 | ||||||
2010年6月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
計 | 156 |
2 監査役 西村 祐、橋爪 秀史および安田 益生は、社外監査役であります。
3 2018年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2016年6月9日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2018年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 当社は、コーポレートガバナンスの強化および経営意思決定・業務執行のスピードアップを図るため、執行役員制度を導入しております。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) |
延川 洋二 | 1961年7月4日生 | 1984年4月 トヨタ自動車株式会社入社 2006年7月 同社上郷工場工務部 総括・原価室室長 2015年1月 当社理事 2018年6月 当社執行役員就任(現任) | - |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02199] S100D5OF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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