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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007UF1

有価証券報告書抜粋 株式会社藤木工務店 役員の状況 (2016年3月期)


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男性8名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
藤 木 玄 三1964年5月11日1987年4月日本アイ・ビー・エム株式会社入社(注)32,915
1991年4月当社入社
1996年6月当社取締役
1997年4月当社取締役本社情報システム部長
1999年6月当社取締役執行役員本社営業統括部長
2000年4月当社取締役常務執行役員営業担当
2001年6月当社取締役常務執行役員営業統括
2003年2月当社代表取締役社長(現任)
代表取締役 専務執行役員
営業本部長
藤 木 敏 嗣1951年4月8日1975年4月当社入社(注)323
1994年4月当社倉敷支店営業部長
1998年4月当社倉敷支店長
2000年4月当社執行役員 倉敷支店長
2003年6月当社取締役
2006年6月当社常務執行役員倉敷支店長
2012年6月当社専務執行役員倉敷支店長
2015年6月当社代表取締役専務執行役員営業本部長(現任)
取締役
常務
執行役員
大阪本店長
長 嶋 秀 元1951年10月30日1972年4月当社入社(注)321
2001年4月当社大阪本店営業部長
2005年4月当社大阪本店副店長
2008年4月当社大阪本店長
2008年6月当社執行役員大阪本店長
2013年4月当社常務執行役員大阪本店長
2013年6月当社取締役常務執行役員大阪本店長(現任)
取締役
常務
執行役員
技術兼CS本部長
寺 上 芳 史1951年7月18日1970年3月当社入社(注)319
1995年4月当社四国支店工事部長
2004年4月当社四国支店副店長
2008年4月当社四国支店長
2008年6月当社執行役員四国支店長
2014年4月当社常務執行役員四国支店長
2015年4月当社常務執行役員技術兼CS本部長
2015年6月当社取締役常務執行役員技術兼CS本部長(現任)
取締役
常務
執行役員
管理本部長

岸 本 章
1953年12月23日1976年4月当社入社(注)39
2002年4月当社倉敷支店管理部長
2010年4月当社本社管理部長
2012年4月当社管理本部長
2012年6月当社取締役執行役員
2016年4月当社取締役常務執行役員管理本部長(現任)
監査役
(常勤)

菊 池 一 吉
1960年2月5日1982年4月当社入社(注)62
2015年4月当社本社部長
2016年6月当社監査役(現任)
監査役菊 地 靖1942年10月15日1968年2月川瀬公認会計士事務所入所(注)4
1977年10月菊地会計事務所開設
1984年2月当社会計監査人就任
1996年6月当社監査役(現任)
監査役秋 山 洋1969年8月6日1994年4月大阪弁護士会登録、御堂筋法律事務所入所(注)5
1998年9月北京市嘉潤律師事務所(J&J Law Firm)勤務
1999年7月北京大学法学部進修終了
2002年1月御堂筋法律事務所パートナー
2003年1月弁護士法人御堂筋法律事務所社員
2015年6月当社監査役(現任)
2,992

(注) 1 監査役 菊地 靖及び秋山 洋の両氏は社外監査役であります。

2 当社では、取締役会における意思決定の迅速化と業務執行上の責任の明確化を図るために、執行役員制度を導入しております。
代表取締役社長藤木玄三以下の取締役は、全員が執行役員を兼務しており、上記取締役以外の執行役員は3名で、常務執行役員倉敷支店長伊澤健二、執行役員東京支店長長尾進也、執行役員営業担当浅野 洋で構成されております。

3 取締役 藤木玄三、藤木敏嗣、長嶋秀元、寺上芳史、岸本 章の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 菊地 靖の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 秋山 洋の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役 菊池一吉の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00253] S1007UF1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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