有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007RV6
八千代工業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性 11名 女性 0名 (役員のうち女性の比率 0.0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役社長 | 山口 次郎 | 1960年12月6日生 | 1988年5月 | 株式会社本田技術研究所入社 | (注3) | 3 | |
2009年4月 | 同 執行役員 | ||||||
2012年4月 | 同 常務執行役員 | ||||||
2014年4月 2016年4月 2016年6月 | 同 取締役専務執行役員 同 専務執行役員 合志技研工業株式会社取締役(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
代表取締役 専務取締役 | 完成車事業本部長 | 本告 次男 | 1955年7月26日生 | 1974年4月 | 本田技研工業株式会社入社 | (注3) | 20 |
2007年4月 | 同 生産本部四輪新機種センター所長 | ||||||
2008年4月 | 当社入社 | ||||||
2008年4月 | 当社完成車生産部長 | ||||||
2008年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2010年4月 2012年6月 | 当社完成車事業本部長(現任) 当社代表取締役専務取締役(現任) | ||||||
常務取締役 | 管理本部長 コンプライアンスオフィサー | 太田 康 | 1958年2月27日生 | 1981年4月 | 本田技研工業株式会社入社 | (注3) | 15 |
2005年4月 | 同 四輪生産企画室 E人事開発 センター所長 | ||||||
2011年4月 | 当社入社 | ||||||
2011年4月 | 当社管理本部長(現任) | ||||||
2011年4月 | 当社コンプライアンスオフィサー | ||||||
2011年6月 2015年4月 | 当社常務取締役(現任) 当社コンプライアンスオフィサー (現任) | ||||||
常務取締役 | 部品事業本部長 リスクマネジメントオフィサー | 北村 哲也 | 1962年11月24日生 | 1985年4月 2007年1月 2007年1月 2008年4月 2011年4月 2011年6月 2014年4月 2014年6月 2015年4月 2015年6月 2016年4月 | 当社入社 ユー ワイ ティー リミテッドディレクター ヤチヨ インダストリー (ユーケー) リミテッド社長 当社経理部長 当社管理本部副本部長 当社執行役員 ヤチヨ オブ アメリカ インコーポレーテッド社長 当社常務執行役員 当社部品事業本部長(現任) 当社常務取締役(現任) 当社リスクマネジメントオフィサー (現任) | (注3) | 11 |
常務取締役 | 開発本部長 | 尾関 健一 | 1958年9月30日生 | 1981年4月 1999年6月 2001年7月 2005年9月 2008年4月 2010年11月 2012年4月 2015年4月 2015年4月 2015年6月 | 本田技研工業株式会社入社 同 日本本部国内生産本部埼玉製作所組立工場完成車企画推進ブロック技術主幹 同 生産本部海外生産支援センター事業計画支援ブロック生産技術主幹 ホンダアトラスカーズ(パキスタン)・リミテッド バイスプレジデント プロダクション 台湾本田有限公司副総経理 台湾本田汽車有限公司総経理 ピー・ティ・ホンダプロスペクトモーター エクスパンションLPL 当社入社 当社開発本部長(現任) 当社常務取締役(現任) | (注3) | 4 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 松原 美樹 | 1959年6月26日生 | 1984年4月 2006年4月 2010年4月 2012年6月 2013年10月 2016年4月 2016年4月 2016年6月 2016年6月 | 本田技研工業株式会社入社 同 浜松製作所二輪工場組立モジュールマネージャー 同 二輪事業本部生産企画室グローバル調達責任者 同 二輪事業本部主任技師 ホンダモトール・デ・アルヘンティーナ エス・エー副社長 合志技研工業株式会社入社 同 社長付 同 代表取締役社長(現任) 当社取締役(現任) | (注3) | 3 | |
取締役 | 横瀬 勉 | 1960年10月14日生 | 1983年4月 1994年5月 1998年7月 2000年8月 2001年1月 2001年3月 2003年3月 2007年12月 2008年1月 2008年4月 2011年11月 2015年6月 | 東京急行電鉄株式会社入社 ノーザンテレコムジャパン株式会社 人事マネージャー、ファイナンスマネージャー BTジャパン株式会社総務人事部長 マッケンナ・ジャパン株式会社オフィスディレクター 国際大学大学院国際経営学研究科 非常勤講師 パーソナル・ディシジョンズ・インターナショナル・ジャパン株式会社 コンサルタント ワイス株式会社執行役員人事部長 慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問) (現 慶應義塾大学SFC研究所上席所員)(現任) 横瀬伸銅株式会社取締役(現任) 佐賀大学大学院工学系研究科 非常勤講師(現任) 国際大学大学院国際経営学研究科 特別招聘教授(現任) 当社取締役(現任) | (注3) | ― | |
常勤監査役 | 松川 実 | 1957年4月16日生 | 1976年4月 | 当社入社 | (注5) | 3 | |
2008年9月 | 当社業務監査室主幹 | ||||||
2009年6月 | 合志技研工業株式会社監査役 | ||||||
2011年4月 | 当社業務監査室長 | ||||||
2015年4月 2015年6月 | 当社社長付 当社常勤監査役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 富永 和也 | 1951年6月2日生 | 1975年4月 | 日本商工会議所入所 | (注6) | ― | |
1991年10月 | センチュリー監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所 | ||||||
2002年4月 | 公認会計士登録 | ||||||
2002年6月 | 税理士登録 | ||||||
2002年6月 | 富永公認会計士・税理士事務所開業 | ||||||
2002年6月 | 同 事務所所長(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
2016年6月 | 独立役員として指定(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 山室 惠 | 1948年3月8日生 | 1974年4月 1984年4月 1997年4月 2004年7月 2004年7月 2004年10月 2005年6月 2006年6月 2009年6月 2010年10月 2013年6月 2014年6月 | 東京地方裁判所判事補 東京地方裁判所判事 東京高等裁判所判事 弁護士登録 弁護士法人キャスト(現 弁護士法人瓜生・糸賀法律事務所)参画(現任) 東京大学大学院法学政治学研究科教授 富士通株式会社社外監査役(現任) 株式会社アドバンテスト社外監査役 ニフティ株式会社社外監査役(現任) 日本大学大学院法務研究科教授 当社監査役(現任) 独立役員として指定(現任) | (注4) | ― | |
2015年6月 | 株式会社アドバンテスト社外取締役(監査等委員である取締役)(現任) | ||||||
監査役 | 村松 昌信 | 1955年9月9日生 | 1983年3月 | 公認会計士登録 | (注4) | ― | |
1985年4月 | 太田昭和監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所 | ||||||
1987年4月 | 太田昭和コンサルティング株式会社(現 EY税理士法人)転籍 | ||||||
1989年11月 | 税理士登録 | ||||||
1993年9月 2010年11月 2012年11月 2013年6月 2014年6月 | アーンスト・アンド・ヤングニューヨーク事務所出向 仰星税理士法人入所 仰星税理士法人代表社員(現任) 当社監査役(現任) 独立役員として指定(現任) | ||||||
計 | 61 |
(注) 1 取締役 横瀬勉は、社外取締役であります。
2 監査役 富永和也、山室惠及び村松昌信の3名は、社外監査役であります。
3 2016年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
4 2013年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5 2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6 2016年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
7 当社は、執行役員制度を採用しており、2016年6月21日現在の執行役員の氏名等は次のとおりであります。
常務執行役員 | 藤本 朋宏 | 購買部担当役員 |
常務執行役員 | 木原 浩之 | 部品事業本部副本部長、グローバル推進部長 |
執行役員 | 伊東 良和 | 栃木研究開発担当役員 |
執行役員 執行役員 執行役員 | 栗原 貞幸 寺田 好伸 安田 哲 | 品質保証責任者 埼玉研究開発部長 生産技術部長 |
執行役員 | 長谷川 吉保 | 営業部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02224] S1007RV6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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