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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007RL4

有価証券報告書抜粋 株式会社テイン 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長市 野 諮1956年9月12日生1979年4月有限会社松本自動車用品入社(注)4987
1985年2月当社入社
当社代表取締役社長(現任)
代表取締役
専務
藤 本 吉 郎1960年1月29日生1982年4月新日本鋼球株式会社入社(注)4556
1985年8月当社入社
1994年2月当社専務取締役
2001年8月TEIN U.S.A.,INC.取締役社長(現任)
2008年4月天御香港有限公司取締役社長(現任)
2009年5月天御遠東国際貿易(北京)有限公司董 事長
2011年5月
2013年11月

2014年10月

2015年2月

2015年6月
TEIN UK LIMITED 取締役社長(現任)
天御減振器制造(江蘇)有限公司董事長(現任)
TEIN Sales(Thailand)Co., Ltd.
取締役(現任)
宿遷天野貿易有限公司董事長(現任)
当社代表取締役専務(現任)
取締役那 須 賢 司1963年4月18日生1987年10月トヨタカローラ横浜株式会社入社(注)417
1991年4月当社入社
1998年6月当社取締役(現任)
取締役古 林 泰1961年6月15日生2003年7月
2005年1月
2007年7月
2008年2月
2015年6月
2016年3月
日本アイリッヒ株式会社入社
当社入社
当社海外営業担当執行役員
当社海外特任担当執行役員
当社取締役(現任)
天御遠東国際貿易(北京)有限公司董 事長(現任)
(注)49
取締役後 藤 浩 昭1973年3月1日生1997年4月当社入社(注)50
2013年2月
2014年1月
当社開発課担当執行役員
当社開発課・品質保証課担当執行役員
2015年1月

2016年6月
当社開発課・品質保証課・生産管理課担当執行役員
当社取締役(現任)
取締役武 井 共 夫1954年3月4日生1981年4月
1992年4月
2001年6月
弁護士登録
市民総合法律事務所所長(現任)
当社取締役(現任)
(注)49
監査役三 宅 良 明1951年10月17日生1975年4月日本電気株式会社入社(注)6-
1998年7月日本電気移動通信株式会社(現 MXモバイリング株式会社)出向
2001年3月同社転籍
2008年4月
2011年6月
同社広報・IR室長
同社退職
2011年6月当社監査役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役奥 川 貞 夫1940年1月25日生1962年4月
2000年3月
2000年4月
2004年3月
2004年6月
神奈川県警察採用
神奈川県警察退職
横浜市永谷地区センター館長就任
同センター退職
当社監査役(現任)
(注)6-
監査役原 真 志1946年12月18日生1972年1月昭和監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所(注)74
1973年9月公認会計士登録
2009年6月新日本有限責任監査法人退職
2009年7月原公認会計士事務所所長(現任)
2010年6月当社監査役(現任)
1,585
(注)1 役員間において二親等内の親族関係はありません。
2 取締役武井共夫は、社外取締役であります。
3 監査役三宅良明、原真志および奥川貞夫は、社外監査役であります。
4 任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5 任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
6 任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
7 任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02242] S1007RL4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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