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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007WVD

有価証券報告書抜粋 株式会社 島津製作所 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.7%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
取締役会議長中本 晃1945年11月25日1969年4月当社入社注157
2000年6月分析機器事業部長
2000年6月執行役員
2001年6月取締役就任
2005年6月常務取締役就任
2007年6月専務取締役就任
2009年6月代表取締役就任(現在に至る)
2009年6月取締役社長就任
2013年6月社長就任
2013年6月CEO
2015年6月会長就任(現在に至る)
2015年6月取締役会議長(現在に至る)
代表取締役
社長
CEO上田 輝久1957年5月14日1982年4月当社入社注113
2004年10月分析計測事業部品質保証部長
2007年6月執行役員
2007年6月分析計測事業部副事業部長
2011年6月取締役就任
2011年6月分析計測事業部長
2013年6月常務執行役員就任
2014年6月専務執行役員就任
2015年6月代表取締役就任(現在に至る)
2015年6月社長就任(現在に至る)
2015年6月CEO(現在に至る)
取締役
上席専務執行役員
社長補佐、
リスクマネジメント・技術研究・CS担当
鈴木 悟1955年1月10日1978年3月当社入社注112
2005年4月シマヅ プレシジョン
インスツルメンツ インク(米国)
副社長
2007年6月取締役就任
2007年6月医用機器事業部長
2012年6月常務取締役就任
2012年6月技術研究担当(現在に至る)
2013年6月取締役就任(現在に至る)
2013年6月専務執行役員就任
2015年6月上席専務執行役員就任(現在に至る)
2015年6月社長補佐(現在に至る)
2015年6月リスクマネジメント・CS担当(現在に至る)
取締役
専務執行役員
経営戦略・IR・広報・地球環境管理担当藤野 寛1955年6月21日1979年4月当社入社注116
2005年6月国際本部長
2007年6月執行役員
2009年6月経営戦略室長
2012年6月取締役就任(現在に至る)
2012年6月経営戦略・IR担当(現在に至る)
2013年6月常務執行役員就任
2013年6月広報担当(現在に至る)
2015年6月専務執行役員就任(現在に至る)
2015年6月地球環境管理担当(現在に至る)

取締役
常務執行役員

経理・営業担当、
東京支社長
三浦 泰夫1957年4月25日1980年4月当社入社注113
2005年4月経営戦略室長
2007年6月執行役員
2009年6月シマヅ オイローパ
ゲーエムベーハー(ドイツ) 社長
2013年6月取締役就任(現在に至る)
2013年6月常務執行役員就任(現在に至る)
2013年6月経理・営業担当(現在に至る)
2015年6月東京支社長(現在に至る)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
専務執行役員
人事・法務・総務・内部統制担当、
リスクマネジメント副担当
西原 克年1954年7月14日1980年4月当社入社注129
2003年10月法務部長
2007年6月執行役員
2009年6月取締役就任
2009年6月総務担当(現在に至る)
2011年6月内部統制担当(現在に至る)
2011年6月リスクマネジメント副担当
(現在に至る)
2012年6月法務担当(現在に至る)
2013年6月専務執行役員就任(現在に至る)
2013年6月人事担当(現在に至る)
2015年6月取締役就任(現在に至る)
取締役
(非常勤)
澤口 実1966年7月23日1993年4月弁護士登録注1-
1993年4月森綜合法律事務所(現 森・濱田松本法律事務所)入所(現在に至る)
2013年6月当社取締役就任(現在に至る)
取締役
(非常勤)
藤原 健嗣1947年2月19日1969年4月旭化成工業株式会社(現 旭化成株式会社)入社注11
2000年6月同社取締役就任
2009年4月同社副社長執行役員就任
2009年6月同社取締役就任
2010年4月同社代表取締役社長 兼 社長執行役員就任
2014年4月同社副会長就任
2014年6月当社取締役就任(現在に至る)
2015年6月旭化成株式会社常任相談役就任
(現在に至る)
取締役
(非常勤)
和田 浩子1952年5月4日1977年4月プロクター・アンド・ギャンブル・サンホーム株式会社(現 プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン株式会社)入社注1-
1998年1月米プロクター・アンド・ギャンブル社ヴァイスプレジデント就任、コーポレートニューベンチャー・アジア担当
2001年3月ダイソン株式会社代表取締役社長就任
2004年4月日本トイザらス株式会社代表取締役社長 兼 最高業務執行責任者就任
2004年11月Office WaDa 開設(現在に至る)
2016年6月当社取締役就任(現在に至る)
常任監査役
(常勤)
藤井 浩之1954年8月1日1981年4月当社入社注215
2005年4月人事部長
2007年6月執行役員
2009年6月取締役就任
2013年6月常任監査役就任(現在に至る)
監査役
(常勤)
上松 幸治1951年9月11日1975年4月株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行注36
2003年9月株式会社東京三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)事業戦略開発部長
2005年6月当社入社
2005年6月執行役員
2006年4月
2007年6月
2011年6月
関西支社長
常務執行役員
監査役就任(現在に至る)
監査役
(非常勤)
飯田 隆1946年9月5日1974年4月
1974年4月

2006年4月
2006年4月
2012年1月
2012年6月
弁護士登録
森綜合法律事務所(現 森・濱田松本法律事務所)入所
第二東京弁護士会会長
日本弁護士連合会副会長
宏和法律事務所開設(現在に至る)
当社監査役就任(現在に至る)
注42
監査役
(非常勤)
西尾 方宏1952年9月9日1974年11月

1978年3月
2015年1月

2015年6月
監査法人大和会計事務所(現 有限責任あずさ監査法人)入所
公認会計士登録
西尾公認会計士事務所開設(現在に至る)
当社監査役就任(現在に至る)
注3-
167

(注) 1 2016年6月29日開催の定時株主総会から1年間です。
2 2013年6月27日開催の定時株主総会から4年間です。
3 2015年6月26日開催の定時株主総会から4年間です。
4 2016年6月29日開催の定時株主総会から4年間です。
5 所有株式数の千株未満は切捨てて表示しています。
6 取締役 澤口実、取締役 藤原健嗣および取締役 和田浩子は、社外取締役です。
7 監査役 飯田隆および監査役 西尾方宏は、社外監査役です。
8 当社では、適正なコーポレート・ガバナンスのもとで、的確・迅速な経営業務の執行を行う体制を強化する
ため、業務執行役員制度を導入しています。
業務執行役員の体制はつぎのとおりです。(※は取締役兼務者です。)
役位氏名担当業務
※会長中本 晃取締役会議長
※社長上田 輝久CEO
※上席専務執行役員鈴木 悟社長補佐
リスクマネジメント・技術研究・CS担当
専務執行役員安藤 修航空機器事業部長
※専務執行役員西原 克年人事・法務・総務・内部統制担当
リスクマネジメント副担当
※専務執行役員藤野 寛経営戦略・IR・広報・地球環境管理担当
常務執行役員古澤 宏二島津(香港)有限公司 社長
※常務執行役員三浦 泰夫経理・営業担当
東京支社長
常務執行役員徳増 安則営業副担当
フルイディクス事業部長
常務執行役員馬瀬 嘉昭製造・情報システム担当
業務システム統括部長
常務執行役員伊藤 邦昌医用機器事業部長
常務執行役員丸山 秀三分析計測事業部長
常務執行役員稲垣 史則経営戦略・営業副担当
上席執行役員御石 浩三分析計測事業部 副事業部長 兼 ライフサイエンス事業統括部長
執行役員井村 公信シマヅ (エイシア パシフィック) プライベイト リミテッド(シンガポール) 社長
執行役員篠原 真基盤技術研究所副所長
執行役員谷垣 哲也広報室長
執行役員山本 靖則シマヅ オイローパ ゲーエムベーハー(ドイツ) 社長
執行役員平田 権一郎人事部長
執行役員北岡 光夫基盤技術研究所長
執行役員海藤 克明シマヅ サイエンティフィック インスツルメンツ インク(アメリカ) 社長
執行役員渡邊 明産業機械事業部長
9 当社は、法令に定める社外監査役の員数を欠くことになる場合に備えて、社外監査役の補欠として監査役1名
を選任しています。
補欠の監査役の略歴はつぎのとおりです。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
室内 聖人1961年2月19日1984年4月
2009年4月

2010年10月
2011年4月
2012年4月
2012年4月
2014年4月
2014年6月
2016年4月
2016年6月
大日本塗料株式会社入社
同社スペシャリティ事業部門
スペシャリティ事業部長
同社技術開発部門 技術企画室長
同社スペシャリティ事業部門 新事業創出室長
同社執行役員
同社技術開発部門副部門長
同社技術開発部門長
同社取締役就任
同社技術開発部門統括
同社監査役就任(現在に至る)
-

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02265] S1007WVD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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