株式会社オーバル 役員の状況 (2016年3月期)

男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (株)
代表取締役 社長	監査室・経営 企画室担当	谷 本 淳	1957年4月7日生	1982年3月	当社入社	(注)4	123,800
				2002年4月	当社技術部門部長
				2002年6月	当社執行役員技術部門部長
				2003年3月	当社執行役員技術本部副本部長、技術部門部長
				2004年6月	当社取締役兼執行役員技術本部長
				2005年3月	当社取締役兼執行役員技術本部長、技術部門部長、中国事業本部付
				2008年4月	当社取締役兼執行役員技術本部長、商品企画部門部長
				2009年10月	当社取締役兼執行役員商品企画部担当、NFSエンジニアリング本部長、新事業推進部門部長、システム開発部門部長
				2010年4月	当社取締役兼執行役員経営企画室管掌、商品企画部担当、新事業推進部門部長
				2011年6月	当社代表取締役社長技術本部管掌、商品企画部・新事業推進部担当
				2011年10月	当社代表取締役社長経営企画室管掌、監査室担当
				2012年6月	当社代表取締役社長監査室・経営企画室担当(現任)

取締役	専務執行役員 管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当 中国事業推進室長	奥 野 保	1949年1月2日生	1971年3月	当社入社	(注)4	81,500
				1997年3月	当社人事総務部長
				2000年6月	当社執行役員管理部長、経営企画室長
				2004年6月	当社取締役兼執行役員中国事業推進本部長
				2007年4月	当社取締役兼執行役員国際戦略室管掌、営業本部付、中国室長、合肥オーバル儀表有限公司董事長兼総経理、合肥オーバル儀表販売有限公司董事長兼総経理
				2010年4月	当社取締役兼執行役員NFSエンジニアリング本部長、中国事業推進室長、合肥オーバル儀表有限公司董事長、合肥オーバル儀表販売有限公司董事長
				2013年4月	当社取締役兼常務執行役員品質保証部・検査部・購買部・認定事業室・サービス部・システムエンニアリング部・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当、横浜事業所長
				2015年6月	当社取締役兼常務執行役員管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当、中国事業推進室長
				2016年4月	当社取締役兼常務執行役員管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当、中国事業推進室長
				2016年6月	当社取締役兼専務執行役員管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当、中国事業推進室長(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (株)
取締役	執行役員 マーケティング部門部長	山 路 隆 夫	1950年9月8日生	1974年3月	当社入社	(注)4	36,200
				2005年3月	当社国内営業部長、大阪営業所長
				2007年4月	当社国内営業部長、商品企画部門部長、大阪営業所長
				2008年4月	当社環境エネルギー営業部門部長
				2008年6月	当社執行役員営業本部部長、環境エネルギー営業部門部長
				2008年9月	当社執行役員営業本部部長、環境エネルギー営業部門部長、中部営業所長
				2009年10月	当社執行役員国内営業部門部長
				2011年6月	当社取締役兼執行役員営業本部長、国内営業部門部長
				2011年10月	当社取締役兼執行役員商品企画部・新事業推進部担当、営業本部長、国内営業部門部長
				2012年4月	当社取締役兼執行役員商品企画部担当、営業本部長、国内営業部門部長
				2013年4月	当社取締役兼執行役員営業企画管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部担当、マーケティング部門部長
				2014年6月	当社取締役兼執行役員マーケティング部門部長(現任)
取締役	執行役員 情報システム室・品質保証部・資材部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当 横浜事業所長 横浜総務部門部長・検査部門部長	小 野 治	1952年9月4日生	1976年3月	当社入社	(注)4	24,500
				2005年3月	当社品質保証部門部長、認定事業室長
				2009年10月	当社品質保証部門部長
				2010年10月	当社品質保証部門部長、技術部門部長、認定事業室長
				2011年6月	当社執行役員横浜事業所副事業所長、製造本部長、認定事業室長
				2013年6月	当社取締役兼執行役員購買部・認定事業室・製造部担当、横浜事業所長、検査部門部長
				2015年6月	当社取締役兼執行役員情報システム室・品質保証部・資材部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当・横浜事業所長・検査部門部長
				2016年4月	当社取締役兼執行役員情報システム室・品質保証部・資材部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当・横浜事業所長・横浜総務部門部長・検査部門部長(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (株)
取締役 (常勤 監査等委員)		近 藤 利 明	1952年4月27日生	1976年7月	安田生命保険(相)(現明治安田生命保険(相))入社	(注)5	2,300
				1986年4月	同社町田支社厚木第一営業所長
				1989年9月	同社新宿支社早稲田営業所長
				1993年4月	同社梅田支社直轄営業部長
				1997年4月	同社仙台支社仙台東統括営業部長
				2000年4月	同社盛岡支社長
				2003年4月	同社千葉南支社長
				2004年1月	明治安田生命保険(相)千葉南支社長
				2007年4月	同社理事・岩手南支社長
				2010年4月	明治安田ビルマネジメント㈱専務取締役
				2012年4月	エムワイ総合企画㈱代表取締役社長
				2014年4月	同社取締役
				2014年6月	同社取締役退任
				2014年6月	当社常勤監査役
				2016年6月	当社取締役(常勤監査等委員)(現任)
取締役 (監査等委員)		加 瀨 豊	1972年5月17日生	1996年10月	監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所	(注)5	1,100
				2000年4月	公認会計士登録
				2006年6月	同法人退所
				2006年7月	加瀨公認会計事務所代表(現任)
				2015年6月	当社社外取締役
				2016年3月	株式会社シンシア非常勤監査役(現任)
				2016年6月	当社取締役(監査等委員)(現任)
取締役 (監査等委員)		長 野 和 郎	1952年8月7日生	1975年4月	㈱富士銀行(現㈱みずほ銀行)入行	(注)5	0
				1989年8月	同行市場営業部次長
				1991年5月	同行資金証券営業部次長
				1992年1月	同行本店営業第二部次長
				1994年3月	同行証券部詰 Fuji International Finance PLC(ロンドン)出向参事役
				1998年8月	同行アセットマネジメント部長
				2002年4月	株式会社みずほコーポレート銀行(現株式会社みずほ銀行)大手町営業第五部長
				2004年4月	同行執行役員大手町営業第五部長
				2004年6月	同行執行役員営業第十七部長
				2005年10月	株式会社みずほプライベートウェルスマネジメント取締役副社長
				2009年3月	同社取締役副社長退任
				2009年4月	日油株式会社理事
				2009年6月	同社取締役兼執行役員
				2011年6月	同社取締役兼常務執行役員(現任)(2016年6月退任予定)
				2016年6月	株式会社ニチレイ社外監査役(現任)
				2016年6月	当社取締役(監査等委員)(現任)
計							269,400

(注) 1 2016年6月28日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
2 取締役 近藤利明、加瀨豊、長野和郎は、「社外取締役」であります。
3 当社では、経営組織の効率化を図るため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は8名で、取締役兼専務執行役員1名、取締役兼執行役員2名及び執行役員研究開発部門部長 浅沼良夫、執行役員国際営業部門部長,中国事業推進室部長,オーバル北京事務所長 木部光夫、執行役員経営企画室長、管理部門部長 池田國高、執行役員東日本営業部門部長 加藤芳樹、執行役員西日本営業部門部長 大橋秀二郎の5名で構成しております。
4 取締役(監査等委員である取締役を除く。)の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 取締役(監査等委員)の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 所有株式数には、株式累積投資による取得持株数を含めた実質持株数を記載しております。なお、2016年4月1日以降の株式累積投資による取得株式数は、提出日(2016年6月28日)現在確認できないため、2016年3月31日現在の実質持株数を記載しております。