有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10082PE
株式会社ニコン 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第148期 | 第149期 | 第150期 | 第151期 | 第152期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 918,651 | 1,010,493 | 980,556 | 857,782 | 822,915 |
経常利益 | (百万円) | 89,383 | 48,344 | 61,725 | 46,368 | 42,870 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 59,305 | 42,459 | 46,824 | 18,364 | 22,192 |
包括利益 | (百万円) | 55,748 | 73,713 | 65,832 | 49,432 | △18,468 |
純資産額 | (百万円) | 433,616 | 490,217 | 546,813 | 572,200 | 541,007 |
総資産額 | (百万円) | 860,230 | 864,667 | 949,515 | 972,945 | 945,827 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,091.98 | 1,234.05 | 1,375.92 | 1,438.17 | 1,360.80 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 149.57 | 107.07 | 118.06 | 46.29 | 55.98 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 149.41 | 106.92 | 117.88 | 46.21 | 55.85 |
自己資本比率 | (%) | 50.3 | 56.6 | 57.5 | 58.6 | 57.0 |
自己資本利益率 | (%) | 14.4 | 9.2 | 9.0 | 3.3 | 4.0 |
株価収益率 | (倍) | 16.8 | 20.8 | 14.1 | 34.8 | 30.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 15,073 | 51,890 | 114,185 | 71,309 | 105,214 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △49,144 | △65,109 | △43,193 | △24,945 | △80,880 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △15,150 | △18,198 | 31,868 | △24,954 | △18,173 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 131,711 | 110,094 | 221,367 | 259,625 | 251,210 |
従業員数 | (人) | 24,348 | 24,047 | 23,859 | 25,415 | 25,729 |
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 第150期より、一部の在外子会社において国際会計基準(IAS)第19号「従業員給付」(2011年6月16日改訂)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されるため、第149期の純資産額・総資産額等は遡及適用後の金額となっております。
3 第151期より、「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 2012年5月17日)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 2012年5月17日)を適用しております。
4 第152期より、「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号 2013年9月13日)第39項に掲げられた定め等を適用し、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
5 第152期より、「役員報酬BIP信託」を導入し、当該信託が保有する当社株式を連結財務諸表において自己株式として計上しております。これに伴い、役員報酬BIP信託が保有する当社株式は、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式及び、1株当たり純資産の算定上、期末発行済株式総数の計算において控除する自己株式に含めております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02271] S10082PE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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