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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10080VT

有価証券報告書抜粋 オリンパス株式会社 事業の内容 (2016年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、オリンパス株式会社(当社)、子会社120社および関連会社4社で構成されており、医療、科学、映像およびその他製品の製造販売を主な事業とし、さらに各事業に関連する持株会社および金融投資等の事業活動を展開しています。
次の4事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)に掲げるセグメントの区分と同一です。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。

区分主要製品及び事業の内容主要な会社名
医療消化器内視鏡、外科内視鏡、
内視鏡処置具、超音波内視鏡
当社
(連結子会社)
オリンパスメディカルシステムズ㈱、
オリンパスメディカルサイエンス販売㈱、
会津オリンパス㈱、青森オリンパス㈱、白河オリンパス㈱、
Olympus America Inc.、
Olympus Europa SE & Co. KG、
KeyMed (Medical & Industrial Equipment)Ltd.、
Gyrus ACMI, Inc.、Olympus Winter & Ibe GmbH、
Olympus (Beijing) Sales & Service Co.,Ltd.、
Olympus Korea Co., Ltd.、Olympus Singapore Pte. Ltd.
(関連会社)
ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ㈱
科学生物顕微鏡、工業用顕微鏡、
工業用内視鏡、非破壊検査機器
当社
(連結子会社)
オリンパスメディカルサイエンス販売㈱、長野オリンパス㈱、
Olympus America Inc.、Olympus NDT Canada Inc.、
Olympus Scientific Solutions Americas Corp.、
Olympus Europa SE & Co. KG、
Olympus Soft Imaging Solutions GmbH、
KeyMed (Medical & Industrial Equipment) Ltd.、
Olympus (China) Co.,Ltd.、Olympus Singapore Pte. Ltd.
映像デジタルカメラ、録音機当社
(連結子会社)
Olympus America Inc.、Olympus Europa SE & Co. KG、
Olympus Hong Kong and China Limited、
Olympus Korea Co., Ltd.、
Olympus (Shenzhen) Industrial Ltd.、
Olympus Imaging Singapore Pte. Ltd.
その他生体材料、システム開発 他当社
(連結子会社)
オリンパステルモバイオマテリアル㈱、
オリンパスシステムズ㈱、NOC日本アウトソーシング㈱
共通持株会社、金融投資当社
(連結子会社)
Olympus Corporation of the Americas、
Olympus Europa Holding SE、Olympus Europa SE & Co. KG、Olympus KeyMed Group Limited、
Olympus Corporation of Asia Pacific Limited.、
Olympus Finance UK Limited
(注)1 2015年4月1日をもって、オリンパスイメージング㈱は当社に吸収合併されています。
2 2015年4月1日をもって、㈱オリンパスエンジニアリングは長野オリンパス㈱に吸収合併されています。

以上に述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりです。
0101010_001.png


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02272] S10080VT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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