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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007TUN

有価証券報告書抜粋 ジェコー株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 11名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
杉浦 さとし1958年4月8日生1981年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社
2008年4月 フィリピン・オートコンポーネンツ株式会社取締役社長
2011年5月 デンソー豊星電子株式会社取締役副社長
2013年4月 当社顧問
2013年6月 当社取締役社長、現在に至る
(注)310
常務取締役購買部長
工場長
吉良山 淳一1955年6月13日生1978年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社
2006年1月 同社ボデー機器事業部グローバル推進室長
2007年7月 デンソー・メキシコ株式会社取締役副社長
2011年6月 当社取締役
2011年6月 当社工場長、現在に至る
2013年6月 当社常務取締役、購買部長、現在に至る
(注)34
取締役経営管理部長葛巻 貞行1959年1月4日生1981年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社
2004年1月 同社ボデー機器事業部ボデー機器企画室長
2007年1月 天津電装電子有限公司副総経理
2010年6月 当社取締役、経営管理部長、現在に至る
(注)32
取締役生産推進部長西澤 明三1956年8月30日生1980年4月 当社入社
2008年4月 当社第1製造部長
2009年1月 当社生産推進部長、現在に至る
2011年6月 当社取締役、現在に至る
(注)313
取締役技術部長川井田 正広1959年3月10日生1981年4月 当社入社
2007年1月 当社第2技術部副部長
2009年1月 当社技術部副部長
2009年6月 当社取締役、技術部長、現在に至る
(注)316
取締役監査室長
総務人事部長
宮原 紀夫1959年3月7日生1983年4月 当社入社
2010年5月 当社技術部主査
2011年5月 当社業務部副部長
2011年7月 当社業務部長
2013年6月 当社取締役、監査室長、現在に至る
2014年1月 当社総務人事部長、現在に至る
(注)311
取締役若林 宏之1956年1月15日生1979年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社
2002年1月 同社材料技術部長
2006年1月 同社品質管理部副部長
2006年6月 同社常務役員
2011年6月 当社取締役、現在に至る
2016年6月 株式会社デンソー取締役・専務役員、現在に至る
(注)3-
取締役大江 忠1944年5月20日生1969年4月 弁護士登録
2007年5月 大江忠・田中豊法律事務所開設、現在に至る
2010年4月 青山学院大学法科大学院教授
2011年6月 当社取締役、現在に至る
(注)3-

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役佐藤 清彦1957年1月31日生1980年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社
2004年1月 同社経営企画部主幹
2004年10月 同社秘書部長
2010年1月 同社広報部長
2013年6月 当社常勤監査役、現在に至る
(注)41
監査役奥地 弘章1962年4月5日生1988年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社
2013年6月 同社常務役員
2015年4月 トヨタ自動車株式会社常務役員、現在に至る
2016年4月 同社先進技術開発カンパニー 自動運転、予防安全担当、現在に至る
2016年6月 当社監査役、現在に至る
(注)4-
監査役岩瀬 正人1955年2月4日生1978年4月 日本電装株式会社(現株式会社デンソー)入社
2002年1月 アソシエイテッド・フューエルポンプ・システムズ株式会社秘書役
2003年1月 株式会社デンソー法務部長
2009年6月 同社常勤監査役、現在に至る
2014年6月 当社監査役、現在に至る。
(注)4-
57
(注)1.取締役 若林 宏之及び取締役 大江 忠は、社外取締役であります。
2.常勤監査役 佐藤 清彦、監査役 奥地 弘章及び監査役 岩瀬 正人は、社外監査役であります。
3.2016年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2016年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02282] S1007TUN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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