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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008WK9

有価証券報告書抜粋 株式会社アルチザネットワークス 役員の状況 (2016年7月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
床次 隆志1960年8月24日生1984年4月 日本ラヂエーター㈱(現:カルソ
ニックカンセイ㈱)入社
1987年8月 テケレック㈱(現:イクシア
コミュニケーションズ㈱)入社
1990年12月 当社設立 代表取締役社長(現任)
2010年9月 阿基捷(上海)軟件開発有限公司
董事長(現任)
2013年2月 当社新規事業推進室長
(注)31,987,300
常務取締役管理本部長清水 政人1969年10月22日生1990年4月 佐鳥電機㈱入社
1998年1月 当社入社
2004年9月 当社管理本部長(現任)
2009年10月 当社取締役
2010年9月 阿基捷(上海)軟件開発有限公司
董事(現任)
2012年10月 常務取締役(現任)
(注)328,000
取締役営業本部長床次 直之1963年3月13日生1985年4月 日本機設工業㈱入社
1986年10月 ㈲キセツシステム入社
1992年11月 当社入社
2009年9月 当社開発本部長兼品質管理・購買本部長兼情報システム室長
2009年10月 当社取締役(現任)
2010年9月 阿基捷(上海)軟件開発有限公司
董事兼総経理(現任)
2012年2月 当社カスタマーサポートサービス本部長
2013年8月 当社ソリューションサービス本部長
2016年9月 当社営業本部長(現任)
(注)372,800
取締役杉本 守孝1955年1月17日生1983年4月 社団法人日本能率協会(現:一般社団法人日本能率協会)入職
1998年4月 同協会人事・MI事業本部長
2000年6月 同協会理事
2007年4月 同協会経営研究所長
2009年4月 同協会経営研究主幹
2009年4月 東京工業大学大学院社会理工学研究科(現:リベラルアーツ研究教育院)非常勤講師(現任)
2015年4月 立命館大学大学院経営管理研究科客員教授(現任)
2015年4月 一般財団法人高度映像情報センター研究主幹(現任)
2015年10月 当社取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役弓場 英明1948年3月15日生1972年4月 日本電信電話公社(現:日本電信電話㈱)入社
1997年6月 エヌ・ティ・ティ移動通信網㈱(現:株式会社NTTドコモ)取締役
2003年6月 富士通㈱常任顧問
2004年6月 同社経営執行役常務
2006年6月 同社経営執行役上席常務
2009年7月 同社特命顧問
2011年7月 同社常任顧問
2014年10月 当社常勤監査役(現任)
(注)43,500
監査役熊西 正夫1944年4月29日生1963年4月 国際電信電話㈱(現:KDDI㈱)入社
1999年3月 キヤノン販売㈱(現:キヤノン
マーケティングジャパン㈱)部長
2001年8月 KDDネットワークシステムズ㈱(現:KDDI㈱)取締役
2006年10月 ㈱シー・ツー・エム取締役
2010年10月 当社監査役(現任)
2011年5月 ㈱シー・ツー・エム代表取締役
社長(現任)
(注)41,000




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役三木 哲也1943年1月31日生1970年4月 日本電信電話公社(現:日本電信電話㈱)入社
1992年1月 同社理事
1995年7月 電気通信大学電気通信学部教授
2008年4月 同大学理事
2010年4月 同大学学長特別補佐
2010年10月 当社監査役(現任)
2012年4月 電気通信大学特任教授(現任)
(注)41,000
2,093,600
(注)1. 取締役 床次直之は、代表取締役社長 床次隆志の実弟であります。
2. 監査役 弓場英明氏、熊西正夫氏、三木哲也氏は、社外監査役であります。
3. 2016年10月27日開催の第26期定時株主総会の終結の時から1年間
4. 2014年10月29日開催の第24期定時株主総会の終結の時から4年間
5. 取締役 杉本守孝氏は、社外取締役であります。


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02342] S1008WK9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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