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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008PK8

有価証券報告書抜粋 株式会社エーワン精密 役員の状況 (2016年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0.0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
林 哲 也1965年6月10日生1989年4月野村證券株式会社入社(注)22,000
2004年1月当社入社
2005年7月西日本営業所長
2005年9月取締役就任
2007年10月代表取締役社長就任(現任)
専務取締役コレット
チャック
部門担当
室 田 武 師1963年12月25日生1986年3月株式会社エーワン精密 (現 株式会社致知)入社(注)29,600
1990年7月当社入社
1997年10月コレットチャック部門リーダー
2003年9月取締役就任
コレットチャック部門担当(現任)
2007年10月常務取締役就任
2011年10月専務取締役就任(現任)
常務取締役切削工具
部門担当
金 丸 信 行1968年12月24日生1988年5月株式会社エ-ワン精密 (現 株式会社致知)入社(注)24,200
1990年7月当社入社
2000年12月切削工具部門リーダー
2007年9月取締役就任 切削工具部門担当(現任)
2011年10月常務取締役就任(現任)
取締役相談役梅 原 勝 彦1939年3月5日生1961年3月大森電機工業株式会社入社(注)2
1965年5月有限会社ミツワ製作所を実兄 梅原幸雄と設立
1970年9月有限会社エーワン精密 (現 株式会社致知)を設立
同社代表取締役社長就任(現任)
1990年7月当社を設立
当社代表取締役社長就任
2007年10月取締役相談役就任(現任)




役名職名氏名生年月日 略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
倉 橋 幹 郎1941年12月14日生1986年7月株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)厚木支店副支店長就任(注)33,000
1989年4月同行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)業務推進本部法人業務部部長代理就任
1990年11月株式会社エーワン精密へ出向
1991年7月ダイヤモンドファクター株式会社(現 三菱UFJファクター株式会社)ワイドネット事業本部営業部長就任
2004年12月同社退職
2007年9月
2015年9月
当社監査役就任
当社監査等委員である取締役就任(現任)
取締役
(監査等委員)
佐 藤 昭 三1947年1月8日生1962年4月大森電機工業株式会社入社(注)324,000
1971年9月有限会社エーワン精密(現 株式会社致知)入社
1990年7月当社入社
1991年7月常務取締役就任
2000年6月管理グループ担当
2005年9月退任
2010年9月
2015年9月
当社監査役就任
当社監査等委員である取締役就任(現任)
取締役
(監査等委員)
鈴 木 誠1944年5月26日生1963年4月名古屋国税局入局(注)3
1983年7月東京国税局直税部 国税実査官
1996年7月税務大学校教育第一部教授
1998年7月武蔵府中税務署副署長
2000年7月東京国税局調査第四部統括国税調査官
2001年7月新城税務署署長
2002年7月荻窪税務署署長
2003年9月九段下税理士合同事務所開業
2011年9月
2015年9月
当社監査役就任
当社監査等委員である取締役就任(現任)
42,800

(注)1 取締役倉橋幹郎及び取締役鈴木誠は、社外取締役であります。
2 取締役(監査等委員である取締役を除く。)4名の任期は、2016年6月期に係る定時株主総会終結の時から2017年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員である取締役3名の任期は、2015年6月期に係る定時株主総会終結の時から2017年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 倉橋幹郎 委員 佐藤昭三 委員 鈴木 誠

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02343] S1008PK8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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