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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100791P

有価証券報告書抜粋 三菱鉛筆株式会社 役員の状況 (2015年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性17名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(百株)
代表取締役
社長
数原 英一郎1948年7月19日生
1974年8月当社入社
1980年3月当社取締役
1982年3月当社常務取締役
1985年3月当社取締役副社長
1987年3月
2015年6月
当社代表取締役社長(現)
エーザイ株式会社社外取締役(現)
1
(注5)
1,373
取締役
副社長
数原 徹郎1951年11月9日生
1991年3月当社入社
1991年4月当社生産担当常務付部長
1992年4月当社営業担当付部長
1993年3月当社取締役 商品企画担当
1995年3月当社常務取締役 商品企画担当
1995年4月当社常務取締役 営業本部長
1998年4月当社常務取締役 環境推進担当
2000年4月当社常務取締役 国内事業担当兼
環境推進担当
2003年4月当社常務取締役 財務担当兼海外事業担当兼広報担当兼関係会社担当
2005年3月当社常務取締役 財務担当兼商品開発担当兼広報担当兼関係会社担当
2008年1月当社専務取締役
2012年3月当社取締役副社長(現)
1
(注5)
645
常務取締役国内営業部長兼全社品質担当根本 和夫1951年9月19日生
1975年4月当社入社
1998年4月当社営業部長
2002年3月三菱鉛筆東京販売株式会社 取締役
2002年9月同社代表取締役社長
2003年3月当社取締役
2009年8月
2013年3月
当社取締役 国内営業部長(現)
当社常務取締役(現)
2014年3月当社常務取締役 全社品質担当(現)
1
(注5)
50
常務取締役人事・総務担当兼コンプライアンス担当兼年金担当都丸 淳1954年5月15日生
1978年4月当社入社
2001年4月当社ビジネスサポートセンター長
2003年4月当社営業企画室長
2009年7月三菱鉛筆東京販売株式会社代表取締役社長
2010年4月当社理事
2012年3月当社取締役
2013年7月当社取締役 人事・総務担当(現)
2014年3月当社常務取締役(現)コンプライアンス担当兼年金担当(現)
1
(注5)
31
取締役海外営業部長横石 浩1959年4月17日生
1985年10月当社入社
1998年4月当社海外事業部長
2001年3月当社取締役(現)海外事業部長
2005年4月当社取締役 海外営業部長(現)
1
(注5)
46
取締役経営企画担当兼システム担当永澤 宣之1957年4月3日生
1980年4月当社入社
2001年4月当社海外事業部付部長
2003年4月当社経理部長
2006年3月当社取締役(現)経理部長
2008年1月当社取締役 財務・法務・システム担当
2010年4月当社取締役 内部統制担当
2016年3月当社取締役 経営企画担当兼システム担当(現)
1
(注5)
96


役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(百株)
取締役生産担当兼横浜事業所長深井 明1959年1月3日生
1981年4月当社入社
2005年4月当社生産技術部長
2008年4月当社生産統括部長兼横浜事業所長
2009年3月当社取締役(現)生産統括部長兼横浜事業所長
2010年4月当社取締役 生産統括部長
2011年3月
2012年1月
当社取締役 生産担当(現)
当社取締役 横浜事業所長(現)
1
(注5)
34
取締役技術担当兼工業所有権担当兼化粧品事業担当切田 和久1958年11月13日生
1981年4月当社入社
2003年4月当社商品開発部長
2007年4月当社群馬研究開発センター所長
2011年4月当社商品開発部長
2012年3月当社取締役(現)商品開発部長
2016年3月当社取締役 技術担当兼工業所有権担当兼化粧品事業担当(現)
1
(注5)
29
取締役横浜研究開発
センター所長
鈴木 等1958年6月7日生
1983年4月当社入社
2005年4月当社横浜研究開発センター所長(現)
2013年3月当社取締役(現)横浜研究開発セン
ター所長
1
(注5)
42
取締役商品開発担当兼新規事業担当数原 滋彦1979年2月11日生
2005年4月当社入社
2010年4月当社群馬工場長
2012年4月当社営業企画部長
2013年3月当社取締役(現)経営企画担当
2015年11月当社取締役 海外営業企画部長
2016年3月当社取締役 商品開発担当兼新規事業担当(現)
1
(注5)
232
取締役法務担当兼経理部長長谷川 直人1960年9月29日生
1984年4月当社入社
2008年4月当社経理部長(現)
2016年3月当社取締役(現)法務担当(現)兼経理部長
1
(注5)
44
取締役矢作 恒雄1942年2月27日生
1965年4月
1972年8月
三菱商事株式会社入社
冨士ダイス株式会社取締役
1982年4月慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授
1990年4月同大学院経営管理研究科教授
1991年4月財団法人企業経営研究所所長
1995年10月慶應義塾大学大学院経営管理研究科委員長
1997年5月慶應義塾常任理事
1998年1月慶應義塾ニューヨーク学院理事長
2000年6月スルガ銀行株式会社社外取締役
2002年3月当社取締役(現)
2002年4月公益財団法人公共政策調査会理事
(現)
2003年4月公益財団法人ファイザーヘルスリサーチ振興財団評議員(現)
2005年4月公益財団法人医療科学研究所評議員(現)
2007年4月慶應義塾大学名誉教授
2007年4月尚美学園大学大学院教授
2011年4月尚美学園大学副学長
2011年4月作新学院大学客員教授
2012年4月尚美学園大学エグゼクティブアドバイザー客員教授
2012年4月作新学院大学副学長(現)
2012年4月作新学院大学教授(現)
2014年4月公益財団法人AFS日本協会理事
(現)
1
(注5)
-


役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(百株)
取締役吉村 俊秀1949年2月12日生
1971年4月三菱地所株式会社入社
2002年6月三菱地所株式会社取締役横浜支店長
2003年6月三菱地所株式会社執行役員横浜支店長
2005年6月
2005年6月
三菱地所株式会社執行役員
株式会社アクアシティ取締役社長
2006年6月チェルシージャパン株式会社代表取締役社長
2009年4月三菱地所株式会社顧問
2012年6月公益財団法人ハイライフ研究所評議員(現)
2015年3月当社取締役(現)
1
(注5)
-
常勤監査役中村 文俊1950年3月25日生
1973年4月当社入社
2003年7月当社生産統括部長兼横浜事業所長
2005年3月当社取締役 全社品質担当兼環境推進担当
2008年1月当社取締役 人事・総務担当兼コンプライアンス担当兼年金担当
2010年3月当社常務取締役全社品質担当
2013年7月当社常務取締役 管理統轄担当兼コンプライアンス担当兼年金担当兼全社品質担当
2014年3月当社常勤監査役(現)
4
(注6)
75
常勤監査役櫻井 清和1955年4月18日生
1980年4月当社入社
2000年4月当社技術企画室長
2002年4月当社群馬研究開発センター付部長
2006年3月当社取締役 技術担当
2008年3月

2013年3月
当社取締役 工業所有権担当兼化粧品事業担当
当社常務取締役
2016年3月当社常勤監査役(現)
1
(注7)
44


役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有株式数
(百株)
監査役稲﨑 一郎1941年4月3日生
1969年3月慶應義塾大学大学院工学研究科博士課程修了 工学博士
1984年4月慶應義塾大学理工学部教授
1998年3月米国カリフォルニア大学バークレイ校客員教授
1999年11月ドイツ ハノーバ大学名誉博士
2001年5月慶應義塾大学理工学部長 同大学院研究科委員長
2004年8月The International Academy for Production Engineering会長
2005年10月日本学術会議会員
2007年4月慶應義塾大学名誉教授
2007年4月中部大学教授
2009年4月ドイツ工学アカデミー会員
2011年4月学校法人中部大学学監、中部大学特任教授、中部高等学術研究所所長
2012年3月当社監査役(現)
2013年6月株式会社ディスコ社外取締役(現)
2015年4月学校法人中部大学理事(現)
2015年4月中部大学名誉教授
4
(注7)
-
監査役青井 俊夫1955年10月1日生
1978年4月株式会社横浜銀行入行
2009年6月同行取締役常務執行役員融資部担当
2010年4月同行取締役常務執行役員本店営業部長兼本店ブロック営業本部長本店ブロック担当
2011年5月同行取締役
2011年6月社団法人(現 一般社団法人)横浜銀行協会専務理事(現)
2014年3月当社監査役(現)
4
(注6)
-
2,742
注)1.取締役矢作恒雄氏及び取締役吉村俊秀氏は、社外取締役であります。
2.監査役稲﨑一郎氏及び監査役青井俊夫氏は、社外監査役であります。
3.取締役副社長数原徹郎氏は、代表取締役社長数原英一郎氏の実弟であります。
4.取締役数原滋彦氏は、代表取締役社長数原英一郎氏の長男であります。
5.任期は2016年3月30日開催の定時株主総会の終結の時から1年以内の最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。
6.任期は2014年3月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内の最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。
7.任期は2016年3月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内の最終の事業年度に関する定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


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