有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100791P
三菱鉛筆株式会社 沿革 (2015年12月期)
1887年 | 眞崎鉛筆製造所として東京都四谷区内藤新宿1番地において創業。 | |
1903年 | 逓信省指定商品として採用された、局用鉛筆1号、2号、3号の三種の鉛筆を表徴する商標とし て「三菱 | |
1916年 | 品川区大井町に工場を新設移転。 | |
1925年4月 | 大和鉛筆株式会社と合併し、眞崎大和鉛筆株式会社設立。 | |
1940年5月 | 子安工場新設。(現・横浜事業所) | |
1944年12月 | 小松工場新設。(現・山形工場) | |
1952年6月 | 商号と商品名の統一を図るため、眞崎大和鉛筆株式会社の社名を三菱鉛筆株式会社と改称。 | |
1962年9月 | 東京証券取引所市場第2部に上場。 | |
1965年1月 | 藤岡工場新設。(現・群馬工場) | |
1967年9月 | 大阪支店設置。 | |
1972年5月 | 東京証券取引所市場第1部に指定替え。 | |
1975年3月 | 株式会社ホビーラホビーレ設立。(現・連結子会社) | |
1977年6月 | MITSUBISHI PENCIL CORP.,OF AMERICA設立。(現・連結子会社) | |
1979年2月 | ユニ工業株式会社設立。(現・連結子会社) | |
1983年11月 | 本社新社屋竣工。 | |
1984年10月 | MITSUBISHI PENCIL CO.U.K.LTD.設立。(現・連結子会社) | |
1986年4月 | 創業100年を迎える。 | |
1990年5月 | イギリスROYAL SOVEREIGN LTD.買収。 | |
1990年6月 | 山形三菱鉛筆精工株式会社設立。(現・連結子会社) | |
1996年12月 | MITSUBISHI PENCIL CO(S.E.A.)PTE.LTD.設立。(現・連結子会社) | |
1997年11月 | MITSUBISHI PENCIL ESPAÑA,S.A.設立。(現・連結子会社) | |
1998年3月 | 台湾三菱鉛筆股份有限公司設立。(現・連結子会社) | |
1998年12月 | MITSUBISHI PENCIL(AUSTRALIA)PTY.LTD.設立。(現・連結子会社) | |
2000年11月 | MITSUBISHI PENCIL VIETNAM CO., LTD.設立。(現・連結子会社) | |
2001年12月 | 株式会社永江印祥堂買収。(現・連結子会社) | |
2002年5月 | イギリスROYAL SOVEREIGN LTD.売却。 | |
2002年7月 | 大阪支店閉鎖。 | |
2003年5月 | 三菱鉛筆関西販売株式会社設立。(現・連結子会社) | |
2003年6月 | 三菱鉛筆東京販売株式会社(現・連結子会社)が、三菱鉛筆西関東販売株式会社を合併。 | |
2004年3月 | 三菱鉛筆商務(香港)有限公司設立。(現・連結子会社) | |
2004年5月 | 三菱鉛筆中国販売株式会社設立。(現・連結子会社) | |
2005年1月 | 上海新華菱文具制造有限公司設立。(現・連結子会社) | |
2007年6月 2010年11月 | 深圳新華菱文具制造有限公司設立。(現・連結子会社) 三菱鉛筆貿易(上海)有限公司設立。(現・連結子会社) | |
2011年11月 | 三菱鉛筆岡山香川販売株式会社買収。 | |
2012年4月 | MITSUBISHI PENCIL(THAILAND)CO., LTD.設立。(現・連結子会社) | |
2012年5月 | MITSUBISHI PENCIL EUROPEAN DISTRIBUTION CENTER SAS 設立。(現・連結子会社) | |
2013年7月 | 健亨万豊文具塑胶(深圳)有限公司設立。(現・連結子会社) | |
2014年7月 | 三菱鉛筆関西販売株式会社(現・連結子会社)が、三菱鉛筆岡山香川販売株式会社を合併。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02366] S100791P)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。