有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10076O2
株式会社イトーキ 役員の状況 (2015年12月期)
男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 会長 | 山田 匡通 | 1940年5月5日 | 1964年4月 | ㈱三菱銀行(現、㈱三菱東京UFJ銀行)入行 | ※1 | 647 | |
1991年6月 | 同行取締役 | ||||||
1995年6月 | 同行常務取締役 | ||||||
1996年4月 | ㈱東京三菱銀行(現、㈱三菱東京UFJ銀行)常務取締役 | ||||||
2000年6月 | 同行専務取締役 | ||||||
2002年9月 | 三菱証券㈱(現、三菱UFJモルガン・スタンレー証券㈱)代表取締役会長 | ||||||
2004年6月 | 東京急行電鉄㈱常勤監査役 | ||||||
2005年6月 | 当社取締役就任 | ||||||
2007年6月 | 当社代表取締役会長就任(現職) | ||||||
代表取締役 社長 | 平井 嘉朗 | 1961年1月26日 | 1984年4月 | 旧㈱イトーキ入社 | ※1 | 5 | |
1984年6月 | 同社関西支社 | ||||||
1995年12月 | 同社イトーキ労働組合専従 | ||||||
1998年9月 | 同社イトーキ労働組合委員長 | ||||||
1999年12月 | 同社メンテナンス会社設立準備室 | ||||||
2000年12月 | 同社環境本部 | ||||||
2002年12月 2009年7月 2012年5月 2013年1月 2015年1月 | 同社関西法人 販売課長 当社人事部長 当社営業戦略統括部長 当社執行役員営業戦略統括部長 当社執行役員 | ||||||
2015年3月 | 当社代表取締役社長就任(現職) | ||||||
取締役 | 技監 | 伊原木 秀松 | 1949年4月18日 | 1973年4月 | トヨタ自動車工業㈱(現、トヨタ自動車㈱)入社 | ※1 | 25 |
1985年2月 | 同社欧州事務所出向 | ||||||
1995年1月 | 米国ニュー・ユナイテッド・モーター・マニュファクチャリング(トヨタ自動車㈱と米国ゼネラル・モーターズの合弁会社)出向 | ||||||
2000年1月 | トヨタ自動車㈱生産調査部主査 | ||||||
2006年1月 | インドネシアトヨタ自動車社長 | ||||||
2009年11月 | 当社顧問 | ||||||
2010年1月 | 当社常務執行役員生産本部長 | ||||||
2011年3月 | 当社取締役常務執行役員生産本部長 | ||||||
2012年3月 2016年1月 | 当社取締役専務執行役員生産本部長 当社取締役技監就任(現職) | ||||||
取締役 | 常務執行役員 (企画本部長) | 牧野 健司 | 1957年1月8日 | 1980年4月 | 旧㈱イトーキ入社 | ※1 | 2 |
1992年10月 | 同社岡山支店長 | ||||||
2000年12月 | 同社法人販売部販売5部長 | ||||||
2004年3月 | 同社関係会社管理部長 | ||||||
2005年1月 | ㈱イトーキ東光製作所(社長)出向 | ||||||
2010年1月 | 当社執行役員物流統括部長 | ||||||
2011年1月 | 当社執行役員経営企画統括部長 | ||||||
2012年1月 | 当社執行役員企画本部長 | ||||||
2013年1月 | 当社常務執行役員企画本部長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役常務執行役員企画本部長就任(現職) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 永田 宏 | 1941年2月22日 | 1970年4月 | 三井物産フランス㈱入社 | ※1 | 11 | |
1996年6月 | 三井物産㈱取締役 | ||||||
1999年6月 | 同社常務取締役 欧州三井物産㈱社長 | ||||||
2002年4月 | 三井物産㈱代表取締役副社長兼執行役員化学品グループプレジデント | ||||||
2004年6月 | 同社顧問 | ||||||
2005年4月 | 早稲田大学大学院商学研究科(MBAコース)客員教授 | ||||||
2008年3月 | 当社取締役就任(現職) | ||||||
取締役 | 長島 俊夫 | 1948年7月22日 | 1971年4月 | 三菱地所㈱入社 | ※1 | 6 | |
2001年6月 | 同社取締役丸の内開発企画部長 | ||||||
2002年4月 | 同社取締役ビル開発企画部長 | ||||||
2004年4月 | 同社常務執行役員ビル事業本部副本部長兼ビル開発企画部長 | ||||||
2005年6月 | 同社取締役兼専務執行役員ビル事業本部長(代表取締役) | ||||||
2011年1月 | 日本郵政㈱代表執行役副社長 | ||||||
2011年6月 | 同社取締役兼代表執行役副社長 | ||||||
2013年6月 | 同社顧問 | ||||||
2013年7月 | 大阪市特別参与(現職) 伊藤滋都市計画事務所パートナー(現職) | ||||||
2014年3月 | 当社取締役就任(現職) | ||||||
常勤監査役 | 福原 敦志 | 1958年9月16日 | 1984年4月 | ㈱イトーキ(旧㈱伊藤喜工作所)入社 | ※2 | 2 | |
2006年7月 | 当社R&D部Ud&Eco研究所長 | ||||||
2009年3月 | 当社中央研究所長 | ||||||
2012年1月 | 当社執行役員企画本部人事統括部長 | ||||||
2016年1月 | 当社執行役員管理本部リスク管理統括部長 | ||||||
2016年3月 | 当社常勤監査役就任(現職) | ||||||
監査役 | 松井 正 | 1946年5月12日 | 1969年4月 | 旧㈱イトーキ入社 | ※3 | 72 | |
1997年12月 | 同社東京法人販売部長 | ||||||
2000年12月 | 同社執行役員代販推進本部長 | ||||||
2002年12月 | 同社執行役員九州支社長 | ||||||
2005年6月 | 当社執行役員オフィス事業部営業本部西日本支社長 | ||||||
2008年1月 | 当社常務執行役員マーケティング本部長 | ||||||
2009年1月 | 当社専務執行役員 | ||||||
2009年3月 2015年3月 | 当社代表取締役社長 当社監査役就任(現職) | ||||||
監査役 | 飯沼 良祐 | 1941年11月8日 | 1964年4月 | ㈱東洋経済新報社入社 | ※3 | - | |
1992年1月 | 東洋経済アメリカ社長 | ||||||
1995年1月 | 「週刊東洋経済」編集長 | ||||||
1996年1月 | ㈱東洋経済新報社取締役 | ||||||
2002年1月 | 同社常務取締役 | ||||||
2004年1月 | 「The Oriental Economist」誌 Contributing Editor(現職) | ||||||
2005年9月 | 東京国際大学講師(非常勤) | ||||||
2010年10月 | スタンダード&プアーズ・レーティング・ジャパン㈱取締役会顧問(現職) | ||||||
2011年3月 | 当社監査役就任(現職) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 齋藤 晴太郎 | 1947年8月15日 | 1974年4月 | 弁護士登録(第二東京弁護士会)(現職) | ※3 | 13 | |
1996年4月 | 第二東京弁護士会副会長 | ||||||
1998年6月 | 関東バス㈱社外監査役(現職) | ||||||
2002年6月 2003年3月 | ㈱日本テクノス社外監査役 ㈱東急レクリエーション社外監査役(現職) | ||||||
2003年5月 | 東急建設㈱社外監査役(現職) | ||||||
2009年4月 | 日本弁護士連合会理事 | ||||||
2011年3月 | 当社監査役就任(現職) | ||||||
計 | 785 |
(注) 1.取締役 永田 宏及び長島 俊夫は、社外取締役であります。
2.監査役 飯沼 良祐及び齋藤 晴太郎は、社外監査役であります。
3.当社は、監査役が法令に定める員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
藤田 傑 | 1944年7月22日 | 2003年8月 | 税理士登録(現職) | - |
2003年9月 | 藤田傑税理士事務所開設(現職) | |||
計 | - |
4.取締役及び監査役の任期については、それぞれ次のとおりであります。
※1.2016年3月23日開催の第66回定時株主総会から2017年3月開催予定の第67回定時株主総会終結の時まで
※2.2016年3月23日開催の第66回定時株主総会から2020年3月開催予定の第70回定時株主総会終結の時まで
※3.2015年3月25日開催の第65回定時株主総会から2019年3月開催予定の第69回定時株主総会終結の時まで
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02371] S10076O2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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