有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007R5W
藤森工業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性9名 女性1名 (役員のうち女性の比率10.0%)
(注)1.2016年6月17日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって
監査等委員会設置会社に移行しております。
2.取締役竹下直慶、張秋華及び小林英三は社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員 竹下直慶、委員 張秋華、委員 小林英三
4.2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社は法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に
定める補欠監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
※ 当社は、補欠監査等委員である取締役との間に法務顧問契約を締結しております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||
代表取締役 会長 | 藤森 明彦 | 1944年1月2日生 |
| (注)4 | 519 | |||||||||||||||||||||||||||||
代表取締役 副会長 | 海外部門管掌 | 藤森 伸彦 | 1959年7月31日生 |
| (注)4 | 578 | ||||||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | ライフサイエンス 事業本部長 | 布山 英士 | 1954年2月4日生 |
| (注)4 | 5 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 管理部門管掌 兼 国際部長 | 吉野 彰志郎 | 1951年12月15日生 |
| (注)4 | 5 | ||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 情報電子 事業本部長 兼 粘着ソリューション事業部長 | 塩見 公彦 | 1959年12月24日生 |
| (注)4 | 3 | ||||||||||||||||||
取締役 | 藤森 行彦 | 1949年2月16日生 |
| (注)4 | 512 | |||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 | 経営企画部長 | 嵯峨 裕 | 1959年3月14日生 |
| (注)4 | 2 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 竹下 直慶 | 1941年4月15日生 |
| (注)5 | 9 | |||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 張 秋華 | 1967年10月13日生 |
| (注)5 | 0 | |||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 小林 英三 | 1948年9月8日生 |
| (注)5 | 0 | |||||||||||||||||||||||||||||||
計 | 1,633 |
監査等委員会設置会社に移行しております。
2.取締役竹下直慶、張秋華及び小林英三は社外取締役であります。
3.当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員 竹下直慶、委員 張秋華、委員 小林英三
4.2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社は法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に
定める補欠監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
奥野 滋 | 1952年2月15日生 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02423] S1007R5W)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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