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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10081EJ

有価証券報告書抜粋 株式会社ソノコム 役員の状況 (2016年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長-岨野 公一1959年10月7日生
1983年4月当社入社
1991年2月当社企画部長
1991年6月当社取締役業務管理本部長就任
1992年7月当社専務取締役技術開発本部長就任
1996年6月当社代表取締役社長兼業務管理本部長就任
2005年4月当社代表取締役社長兼業務部長就任
2012年6月当社代表取締役社長就任
(現任)
(注)4467
取締役開発部長髙木 清啓1955年2月9日生
1980年4月当社入社
1994年1月当社営業開発本部次長
1994年6月当社取締役玉川事業本部長就任
2005年4月
2010年4月
2010年6月
当社取締役営業技術部長就任
当社取締役玉川工場長就任
当社常務取締役営業技術部長兼玉川工場長就任
2012年6月
2013年3月
2015年4月
当社取締役開発営業部長就任
当社取締役技術部長就任
当社取締役開発部長就任
(現任)
(注)416
取締役松戸工場長黒川 秀樹1956年11月3日生
1972年4月当社入社
2001年10月当社松戸事業本部製造部長
2003年2月当社松戸事業本部長
2003年6月当社取締役松戸事業本部長就任
2005年4月
2013年4月
2013年10月
当社取締役松戸工場長就任
当社取締役開発営業部長就任
当社取締役松戸工場長就任
(現任)
(注)427
取締役-岨野 俊雄1928年1月25日生
1950年4月岨野漆店入社
1962年12月岨野工業株式会社(現株式会社ソノコム)設立 専務取締役就任
1972年11月当社代表取締役社長就任
1996年6月
2010年6月
2014年6月
当社代表取締役会長就任
当社取締役相談役就任
当社取締役名誉会長就任
(現任)
(注)4808
取締役-鈴木 清1945年11月4日生
1970年11月
プライスウォーターハウス会計事務所入所
1975年11月公認会計士登録
1977年4月税理士登録
1983年10月鈴木公認会計士事務所開設
1992年2月日栄工業株式会社 社外取締役(現任)
2000年6月株式会社エフ・ジェー・ネクスト 社外監査役(現任)
2007年4月独立行政法人国立美術館 非常勤監事(現任)
2012年4月株式会社ディスカバリー代表取締役(現任)
2015年6月当社取締役就任(現任)
(注)4


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役-金子 直行1949年7月23日生
1979年2月当社入社
2003年7月当社監査室長
2008年4月当社ISO推進室長
2013年12月当社仮監査役就任
2014年6月当社常勤監査役就任(現任)
(注)65
監査役-内藤 貴昭1965年3月20日生
1994年4月東京弁護士会登録
1994年4月金子・樋口法律事務所入所
1997年3月当社監査役職務代行者
1997年6月当社監査役就任(現任)
2000年4月大関・内藤法律事務所入所
2003年4月みずき総合法律事務所
(注)6-
監査役-落合 智治1969年2月2日生
1990年10月太田昭和監査法人入所
1994年3月公認会計士登録
2006年7月落合公認会計士事務所開設
2016年6月当社監査役就任(現任)
(注)5-
1,326
(注)1.取締役鈴木清は、社外取締役であります。
2.監査役内藤貴昭、落合智治は、社外監査役であります。
3.代表取締役社長岨野公一は取締役岨野俊雄の長男であります。
4.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しておりま
す。執行役員は2名で、開発部次長 入江康之、玉川工場長 梶則夫で構成されております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02428] S10081EJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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