東都水産株式会社 役員の状況 (2016年3月期)

男性11名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役社長		関本 吉成	1959年6月20日生	1984年4月 東都水産株式会社入社 2002年6月 取締役 2004年6月 常務取締役 2004年6月 営業副本部長 2004年9月 営業本部長 2005年4月 専務取締役 2005年6月 代表取締役専務取締役 2006年6月 代表取締役社長(現任)	(注)3	250
代表取締役副社長	事業本部長兼電算部・東京冷凍工場担任	西成田 仁	1952年8月24日生	1975年4月 東都水産株式会社入社 2006年7月 鮮魚部副部長 2010年6月 千葉魚類株式会社代表取締役社長 2013年6月 当社常務取締役 2013年6月 事業本部長(現任) 2014年4月 電算部担任(現任) 2014年6月 東京冷凍工場担任(現任) 2015年6月 2016年6月 専務取締役 代表取締役副社長(現任)	(注)3	5
専務取締役	営業本部長兼管理部担任	小野 耕司	1951年7月13日生	1974年4月 東都水産株式会社入社 2006年7月 特種部長 2009年4月 執行役員 2011年6月 取締役 2013年6月 営業副本部長 2013年6月 鮮魚部担当 2015年6月 常務取締役 2015年6月 2015年6月 2016年6月 営業本部長(現任) 管理部担任(現任) 専務取締役(現任)	(注)3	5
取締役	営業副本部長兼海外開発室担当	赤星 博之	1956年11月11日生	1981年4月 東都水産株式会社入社 2008年4月 冷凍塩魚部長 2009年6月 取締役(現任) 2011年6月 販売促進室担当(現任) 2014年4月 2016年4月 営業副本部長(現任) 海外開発室担当(現任)	(注)3	20
取締役	総務部門担当兼経理部・計算部担当	江原 恒	1959年12月23日生	1983年4月 東都水産株式会社入社 2009年4月 経営企画室長 2010年6月 取締役(現任) 2010年6月 経理部長 2010年6月 経営企画室担当 2012年6月 計算部担当(現任) 2014年4月 総務部門担当(現任) 2014年4月 経理部担当(現任)	(注)3	5
取締役		松澤 宣泰	1944年12月10日生	1973年4月 弁護士登録(東京弁護士会) 1973年4月 星野法律事務所勤務 1975年4月 松澤法律事務所開設(現任) 2002年4月 日本弁護士連合会常務理事 2015年6月 当社取締役(現任)	(注)3	-
取締役		門田 憲一	1948年3月20日生	1970年4月 極洋捕鯨株式会社(現株式会社極洋)入社 2000年6月 同社取締役大阪支社長 2001年6月 同社取締役本社水産部長 2004年5月 同社常務取締役 2009年6月 同社専務取締役 2013年6月 キョクヨー秋津冷蔵株式会社取締役会長 2014年8月 株式会社二葉顧問(現任) 2015年6月 当社取締役(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役		政本 冨士男	1947年11月25日生	1971年4月 東都水産株式会社入社 2005年4月 冷凍塩魚部参事 2007年6月 常勤監査役(現任)	(注)4	3
常勤監査役		吉田 隆	1949年8月13日生	1972年4月 東都水産株式会社入社 2005年4月 加工品部長 2009年4月 執行役員 2011年6月 常勤監査役(現任)	(注)4	18
監査役		小竹 誠	1960年7月17日生	1986年4月 等松青木監査法人入社(現有限責任監査法人トーマツ) 1989年2月 公認会計士第三次試験合格 1998年3月 監査法人トーマツ退職(現有限責任監査法人トーマツ) 1998年4月 小竹公認会計士事務所設立(現任) 2001年3月 赤坂芳和公認会計士共同事務所設立(現任) 2006年6月 当社監査役(現任)	(注)4	-
監査役		戸井川 岩夫	1953年8月22日生	1991年4月 弁護士登録(東京弁護士会) 2000年4月 銀座シティ法律事務所(パートナー) 2001年7月 戸井川法律事務所開設 2006年5月 日比谷T&Y法律事務所開設(現任) 2011年6月 当社監査役(現任) (重要な兼職の状況) 株式会社コーセー社外取締役 東洋精糖株式会社社外取締役 日本農薬株式会社社外取締役	(注)4	-
			計			306

(注)1.取締役松澤宣泰、門田憲一の両名は、社外取締役であります。
2.監査役小竹誠、戸井川岩夫の両名は、社外監査役であります
3.2016年3月期に係る定時株主総会終結の時より2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年3月期に係る定時株主総会終結の時より2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。