有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ZGW
岩谷産業株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性21名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
代表取締役 会長兼CEO ※ | 牧野明次 | 1941年 9月14日 | 1965年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 247 | |
1987年4月 | 名古屋支店長 | ||||||
1988年6月 | 取締役に就任 | ||||||
1990年6月 | 常務取締役に就任 | ||||||
1994年6月 | 専務取締役に就任 | ||||||
1996年4月 | 取締役に就任 | ||||||
岩谷瓦斯㈱代表取締役社長に就任 | |||||||
1996年6月 | 当社取締役を退任 | ||||||
1998年6月 | 当社取締役副社長に就任 | ||||||
2000年4月 | 代表取締役社長に就任 | ||||||
2004年6月 | 執行役員に就任(現任) | ||||||
2012年6月 | 代表取締役会長兼CEOに就任(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
セントラル石油瓦斯㈱ 代表取締役会長 | |||||||
岩谷瓦斯㈱ 取締役会長 | |||||||
キンセイマテック㈱ 取締役 | |||||||
ダイキン工業㈱ 社外取締役 | |||||||
代表取締役 副会長 ※ | 渡邊敏夫 | 1945年 9月4日 | 1968年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 140 | |
1996年4月 | 関連事業部長、総務人事部長 | ||||||
1996年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2000年4月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2001年4月 | 専務取締役に就任 | ||||||
2003年4月 | 取締役副社長に就任 | ||||||
2004年6月 | 執行役員に就任(現任) | ||||||
2006年6月 | 代表取締役副社長に就任 | ||||||
2012年6月 | 代表取締役副会長に就任(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
セントラル石油瓦斯㈱ 監査役 | |||||||
岩谷瓦斯㈱ 監査役 | |||||||
キンセイマテック㈱ 監査役 | |||||||
代表取締役社長 ※ | 野村雅男 | 1949年 8月2日 | 1972年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 74 | |
2004年6月 | 執行役員に就任(現任) | ||||||
2007年4月 | 内部統制推進プロジェクト担当、 経営企画部(法務)担当 | ||||||
2007年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2009年4月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2010年4月 | 専務取締役に就任 | ||||||
2012年6月 | 代表取締役社長に就任(現任) | ||||||
取締役 副社長 ※ | 管理部門管掌 | 南本一彦 | 1946年 5月22日 | 1969年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 108 |
2001年4月 | 査業室長、経営企画部長、関連事業部長 | ||||||
2002年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2004年6月 | 常務取締役に就任 | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
2006年4月 | 専務取締役に就任 | ||||||
2009年4月 | 取締役副社長に就任(現任) | ||||||
2010年4月 | 管理部門管掌(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
岩谷興産㈱ 取締役会長 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役 副社長 ※ | 海外事業本部長 | 上羽尚登 | 1952年 2月28日 | 1975年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 84 |
2004年4月 | 産業ガス・溶材本部副本部長、 エネルギー中部支社長、中部支社長 | ||||||
2004年6月 | 取締役に就任 | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
2006年4月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2009年4月 | 専務取締役に就任 | ||||||
2013年4月 | 取締役副社長に就任(現任) | ||||||
2016年4月 | 海外事業本部長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
IWATANI(CHINA)LIMITED董事 | |||||||
(岩谷(中国)有限公司 取締役) | |||||||
専務取締役 ※ | 総合エネルギー事業本部長 水素エネルギー部担当 | 谷本光博 | 1951年 9月11日 | 1974年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 37 |
2009年6月 | 執行役員に就任(現任) | ||||||
総合エネルギー本部副本部長、 マルヰガス部長、調達部長 | |||||||
2010年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2011年4月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2012年4月 | 専務取締役に就任(現任) | ||||||
2013年4月 | 総合エネルギー事業本部長、 水素エネルギー部担当(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
岩谷マルヰガス㈱ 代表取締役社長 | |||||||
セントラル石油瓦斯㈱ 監査役 | |||||||
新コスモス電機㈱ 社外取締役 | |||||||
専務取締役 ※ | 社長補佐 | 廣 田 博 清 | 1958年 1月15日 | 1980年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 44 |
2006年4月 | 社長室長 | ||||||
2007年6月 | 執行役員に就任(現任) | ||||||
2009年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2011年4月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2013年4月 | 専務取締役に就任(現任) | ||||||
2016年6月 | 社長補佐(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
IWATANI(CHINA)LIMITED董事 | |||||||
(岩谷(中国)有限公司 取締役) | |||||||
専務取締役 ※ | 総合エネルギー事業本部 副事業本部長、 調達本部長、 中央研究所、 水素エネルギー部、 環境保安部 各担当 | 舟 木 隆 | 1953年 7月7日 | 1978年4月 | 通商産業省(現経済産業省)入省 | (注)1 | 21 |
2011年7月 | ㈱国際社会経済研究所特別研究主幹 | ||||||
2012年7月 | 当社顧問 | ||||||
2013年4月 | 総合エネルギー事業本部 副事業本部長、 調達本部長、技術部、中央研究所、 水素エネルギー部、環境保安部 各担当 | ||||||
2013年6月 | 常務取締役に就任 | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
2015年4月 | 総合エネルギー事業本部 副事業本部長、 調達本部長、中央研究所、 水素エネルギー部、環境保安部 各担当(現任) | ||||||
2016年4月 | 専務取締役に就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
常務取締役 ※ | 総合エネルギー事業本部 副事業本部長、 総合エネルギー本部長 | 渡邊雅則 | 1951年 12月4日 | 1975年3月 | 当社に入社 | (注)1 | 33 |
2006年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2010年4月 | 常務執行役員に就任 | ||||||
2011年4月 | 総合エネルギー本部副本部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役に就任 | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
2012年4月 | 常務取締役に就任(現任) | ||||||
2014年4月 | 総合エネルギー事業本部 副事業本部長(現任) | ||||||
2015年4月 | 総合エネルギー本部長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
岩谷マルヰガス㈱ 取締役 | |||||||
常務取締役 ※ | 経営企画部、 市場・経済調査部、 広報部 各担当 | 間 島 寬 | 1958年 7月3日 | 1981年4月 | 当社に入社 | (注)1 | 28 |
2010年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2011年4月 | 常務執行役員に就任 | ||||||
2012年4月 | 電子・機械本部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役に就任 | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
2014年4月 | 常務取締役に就任(現任) | ||||||
2015年4月 | 経営企画部、市場・経済調査部、 広報部各担当(現任) | ||||||
常務取締役 ※ | 業務部、監査部 各担当 危機管理委員会委員長 | 岩谷直樹 | 1966年 12月25日 | 1990年4月 | 当社に入社 | (注)1 | 64 |
2009年6月 | 執行役員に就任(現任) | ||||||
2011年4月 | 総合エネルギー本部副本部長 (東部担当) | ||||||
2011年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2015年4月 | 常務取締役に就任(現任) 業務部、監査部各担当、 危機管理委員会委員長(現任) | ||||||
常務取締役 ※ | 総務人事部長、法務部担当 | 太田晃 | 1958年 2月20日 | 1981年4月 | 当社に入社 | (注)1 | 36 |
2010年6月 | 執行役員に就任(現任) | ||||||
2011年4月 | 社長室長(兼)総務人事部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2013年4月 | 総務人事部長(現任) | ||||||
2015年4月 | 法務部担当(現任) | ||||||
2016年4月 | 常務取締役に就任(現任) | ||||||
取締役 ※ | 技術・エンジニアリング 本部長 | 渡 邉 聡 | 1953年 12月9日 | 1981年7月 | 当社に入社 | (注)1 | 31 |
2011年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2013年4月 | 常務執行役員に就任 | ||||||
2015年4月 | 技術・エンジニアリング本部長(現任) | ||||||
2015年6月 | 取締役に就任(現任) | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
エーテック㈱ 取締役 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役 ※ | 自然産業本部長 | 岩 永 友 孝 | 1955年 2月15日 | 1978年4月 | 当社に入社 | (注)1 | 32 |
2011年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2012年4月 | 常務執行役員に就任 | ||||||
2014年4月 | 自然産業本部長(現任) | ||||||
2016年6月 | 取締役に就任(現任) | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
イワタニ・ケンボロー㈱ 取締役 | |||||||
取締役 ※ | 産業ガス・機械事業本部長 水素エネルギー部担当 | 堀 口 誠 | 1955年 12月5日 | 1979年4月 | 当社に入社 | (注)1 | 31 |
2012年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2015年4月 | 常務執行役員に就任 | ||||||
2016年4月 | 産業ガス・機械事業本部 副事業本部長(東部) | ||||||
2016年6月 | 取締役に就任(現任) | ||||||
執行役員に就任(現任) | |||||||
産業ガス・機械事業本部長 水素エネルギー部担当(現任) | |||||||
取締役 | 内藤碩昭 | 1937年 3月11日 | 1960年4月 | ㈱三和銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)に入行 | (注)1 | 41 | |
1988年6月 | 同社取締役に就任 | ||||||
1990年5月 | 同社常務取締役に就任 | ||||||
1992年6月 | 同社専務取締役に就任 | ||||||
1994年6月 | 同社副頭取に就任 | ||||||
1999年6月 | 同社取締役会長に就任 | ||||||
2001年4月 | ㈱UFJホールディングス(現㈱三菱UFJフィナンシャル・グループ)取締役に就任 | ||||||
2002年1月 | 同社取締役会長に就任 | ||||||
2004年7月 | ㈱UFJ銀行(現㈱三菱東京UFJ銀行)名誉顧問に就任(現任) | ||||||
2005年6月 | 当社監査役に就任 | ||||||
2015年6月 | 当社取締役に就任(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
㈱三菱東京UFJ銀行名誉顧問 | |||||||
南海電気鉄道㈱ 社外取締役 | |||||||
取締役 | 村 井 眞 二 | 1938年 8月24日 | 1973年4月 | 大阪大学工学部助教授に就任 | (注)1 | - | |
1987年8月 | 大阪大学工学部教授に就任 | ||||||
1999年8月 | 大阪大学工学部教授・工学部長・工学研究科長に就任 | ||||||
2002年3月 | 大阪大学名誉教授に就任(現任) | ||||||
2003年7月 | 科学技術振興機構 研究開発戦略センター上席フェローに就任 | ||||||
2005年4月 | 奈良先端科学技術大学院大学 理事に就任 | ||||||
2006年4月 | 科学技術振興機構 研究開発戦略センター特任フェローに就任(現任) | ||||||
2009年4月 | 奈良先端科学技術大学院大学 理事・副学長に就任 | ||||||
2013年4月 | 奈良先端科学技術大学院大学 名誉教授・特任教授に就任(現任) | ||||||
当社特別顧問・中央研究所長に就任 | |||||||
2016年6月 | 当社取締役に就任(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
大阪大学 名誉教授 | |||||||
奈良先端科学技術大学院大学 名誉教授・特任教授 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
監査役 (常勤) | 尾濱豊文 | 1949年 3月15日 | 1972年3月 | 当社に入社 | (注)2 | 78 | |
1996年6月 | 取締役に就任 | ||||||
1999年6月 | 取締役を退任 | ||||||
2004年4月 | 経営企画部長、海外事業統括部長 | ||||||
2004年6月 | 取締役に就任 | ||||||
執行役員に就任 | |||||||
2006年4月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2008年6月 | 常勤監査役に就任(現任) | ||||||
監査役 (常勤) | 福 澤 芳 秋 | 1949年 8月25日 | 1973年3月 | 当社に入社 | (注)2 | 51 | |
2004年4月 | 総合エネルギー事業統括室長 | ||||||
2004年6月 | 執行役員に就任 | ||||||
2006年6月 | 取締役に就任 | ||||||
2008年4月 | 常務取締役に就任 | ||||||
2010年4月 | 専務取締役に就任 | ||||||
2014年6月 | 常勤監査役に就任(現任) | ||||||
監査役 | 堀井昌弘 | 1958年 1月13日 | 1990年4月 | 弁護士登録 | (注)2 | 34 | |
2000年1月 | さくら法律事務所代表弁護士に就任 (現任) | ||||||
2003年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
さくら法律事務所 代表弁護士 | |||||||
東洋シヤッター㈱ 社外取締役 | |||||||
監査役 | 篠 原 祥 哲 | 1935年 3月1日 | 1963年2月 | 公認会計士開業登録(現任) | (注)2 | 20 | |
1969年7月 | 監査法人大和会計事務所(合併により朝日監査法人)代表社員に就任 | ||||||
1999年5月 | 朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)副理事長に就任 | ||||||
2001年6月 | 同監査法人代表社員相談役に就任 | ||||||
2002年8月 | ㈱篠原経営経済研究所代表取締役に就任(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社監査役に就任(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
篠原祥哲公認会計士事務所 公認会計士 | |||||||
㈱篠原経営経済研究所 代表取締役 | |||||||
㈱TSIホールディングス 社外取締役 | |||||||
積水ハウス㈱ 社外監査役 | |||||||
計 | 1,242 |
(注) 1 取締役の任期は2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2年間であります。
2 監査役の任期は2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。
3 所有株式数欄には、役員持株会における各自の持分を含めた実質所有株式数を記載しております。
4 取締役 内藤 碩昭及び村井 眞二は、社外取締役であります。
5 監査役 堀井 昌弘及び篠原 祥哲は、社外監査役であります。
6 当社では、経営の意思決定の迅速化と権限の委譲を進め、取締役会の活性化を図るため、執行役員制度を導入しております。
※印の取締役は執行役員を兼務しております。また、その他の執行役員は次のとおりです。
常務執行役員 | 宮崎 淳 | 常務執行役員 | 増田 昌義 | |
常務執行役員 | 山本 裕 | 常務執行役員 | 大川 格 | |
常務執行役員 | 稲田 和正 | 執行役員 | 亀倉 隆志 | |
常務執行役員 | 江田 一道 | 執行役員 | 笠谷 宏 | |
常務執行役員 | 美澤 秀敏 | 執行役員 | 町頭 禎之 | |
常務執行役員 | 阪口 秀和 | 執行役員 | 久保 秀樹 | |
常務執行役員 | 安藤 憲雄 | 執行役員 | 大貫 恭 | |
常務執行役員 | 土田 和久 | 執行役員 | 長谷川 宏明 | |
常務執行役員 | 田井中 秀喜 | 執行役員 | 北口 敬重 | |
常務執行役員 | 小林 実 | 執行役員 | 上田 恭久 | |
常務執行役員 | 原 昇平 | 執行役員 | 竹下 正文 | |
常務執行役員 | 酒井 泰 | 執行役員 | 齊田 吉治 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02567] S1007ZGW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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