有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007XYT
東京貿易ホールディングス株式会社 事業の内容 (2016年3月期)
当社グループは、当社および子会社24社、関連会社7社により構成され、エネルギー機械・セキュリティ機器・三次元測定機・原料・金属・資材等の分野を中心に事業を展開しており、市場・商品開発、製造、販売、メンテナンスを一貫して取扱う事業創造型の企業グループへ転換を強力に進めております。
各分野における当社、関係会社の位置づけ及び事業のセグメントとの関連は次のとおりであります。
(エネルギー機械産業グループ)
当セグメントにおいては、電力・ガス・石油・石油化学等、エネルギー関連業界向けに流体荷役機械および関連機器、ガス関連各種機械、発電関連機器・装置、環境関連機器等の開発・製造・販売等を行っており、エネルギーの安定供給と安全確保の一翼を担っております。
[主な取扱い品目]
流体荷役機械及び関連機器、ガス関連各種機械、発電関連機器・装置、環境関連機器等
[主な関係会社]
東京貿易マシナリー㈱、東京貿易エンジニアリング㈱、東京貿易メカニクス㈱、㈱富士交易
(技術・自動車・情報産業グループ)
当セグメントにおいては、三次元測定機および関連機器・ソフトウェアの開発・製造・販売、各種ソフトウェアの開発、情報処理サービス等により、自動車業界をはじめとするユーザーの製品開発やコスト低減に貢献しております。
[主な取扱い品目]
三次元測定機及び関連機器・ソフトウェア、各種ソフトウェアの開発、情報処理サービス
[主な関係会社]
東京貿易テクノシステム㈱、㈱ティービックス、テービーテック㈱、TOKYO BOEKI NORTH AMERICA,INC.、東京貿易技研(広州)有限公司、TBTS (THAILAND) CO.,LTD.、TOKYO BOEKI TECHNO-SYSTEM DE MEXICO,S.A.DE C.V.、TOKYO BOEKI TECHNO-SYSTEM UK LTD.
(医療・生活・科学産業グループ)
当セグメントにおいては、セキュリティ機器、医療機器、理科学機器、産業機器等の開発・製造・販売等のサービス事業を通じて、ユーザーの幅広いニーズに対応したユニークな商品・サービスを提供しております。
[主な取扱い品目]
セキュリティ機器、医療機器、住宅用設備機器、理科学機器、産業機器、OA機器等
[主な関係会社]
㈱ティービーアイ、東京貿易メディシス㈱、東京貿易テクノロジー㈱、㈱ケミテック、
TOKYO BOEKI (RUS) LTD.、TOKYO BOEKI (U.S.A.),INC.、MONITOR PRODUCTS,INC.
(資源・鉄鋼・資材産業グループ)
当セグメントにおいては、資源関係では製鉄原料、非鉄金属及び肥料原料をわが国鉄鋼業界・化学品業界各社に供給し、鉄鋼関連では、自動車用をはじめとする各種鋼材を扱っており、国・地域・需要家と鉄鋼メーカー各社の多様なニーズを結合して独自の事業モデルを構築し展開しております。
資材関連では、中国での合弁事業により開発・製造した製鉄用耐火レンガをわが国鉄鋼業界に安定供給しております。
[主な取扱い品目]
原料(コークス、マンガン・クロム鉱石、マンガン・クロム合金鉄、製鉄副原料、リン鉱石、レアメタル原料)、鉄鋼製品、製鉄用耐火レンガ・耐火材原料、セラミック及び資機材等
[主な関係会社]
東京貿易金属㈱、TOKYO BOEKI (AUSTRALIA) PTY.LTD.、東京貿易(中国)有限公司、東京貿易(北京)有限公司、済南魯東耐火材料有限公司、青海東隆炭化珪有限公司、北京博瑞東貿汽車銷售服務有限公司、杭州近江東岳不銹鋼工業有限公司、GBS TRADING (PTY) LTD.
事業の系統図は、次のとおりであります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02625] S1007XYT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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