シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007RP8

有価証券報告書抜粋 ソマール株式会社 研究開発活動 (2016年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループでは、市場ニーズの変化に対する的確な対応や技術革新への新たな対応などを通して、事業の持続的な発展を図り、合わせて社会に貢献していくことを目的として、主に基盤技術開発分野、高機能材料事業及び環境材料事業において、積極的な研究開発活動を行っております。
当社グループがこれまで蓄積してきた技術資源やノウハウを基盤として、今後の成長が期待される分野に的を絞った市場開発や技術・製品開発、更には生産技術開発などに注力すると共に、これらを支える基盤技術の深耕や新たなビジネス開発のための基礎的研究にも努めております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は3億4千8百万円となりました。
なお、事業セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
(1) 基盤技術開発分野
基盤技術開発分野の開発では、当社の基盤技術を構成する主要要素技術の更なる強化を目的とした研究開発を始めとして、耐熱高分子材料に関わる分子設計や合成・複合化技術の研究開発、バイオマテリアルや食品加工分野における高機能素材の研究開発などを行っております。その結果、世界最高レベルの耐熱性と溶媒溶解性を高度に兼ね備えた画期的な溶媒可溶型ポリイミドの開発に成功し、ユーザーからの高い評価を得ており、本格的な製品化に向けて市場開発にも鋭意取り組んでおります。
基盤技術開発分野における当連結会計年度の研究開発費は1億6千3百万円であります。
(2) 高機能材料事業
高機能材料事業の開発は、機能性フィルムに関連した研究開発と高機能樹脂に関連した研究開発とに大別されます。
機能性フィルムに関連した研究開発では、益々多様化・高度化する市場ニーズに応えるため、コーティングやラミネーション、フィルムの表面加工(サンドマット加工やプラズマ加工処理)や粘接着樹脂の応用技術といった各種関連技術を複合的に駆使して製品開発を行っており、特に電子回路基板や微細電子部品の製造、光学機器や各種情報通信機器の製造といった分野で、当社の独自技術を生かした製品開発が進んでいます。実績として、電子部品製造工程時に使用される特殊基材を使用したメッキマスク用保護フィルムは市場で高い評価を受け、最新のスマートフォン向け電子製品の製造でも大いに使用されており、また、光学機能特性を高めた独自の遮光フィルムは、最新モデルのデジタル映像機器の付加価値を向上させる重要部材の一つとして使用されるに至りました。引き続き、市場ニーズに応える高付加価値製品として、また、市場競争力をも一段と高めた差別化製品として、更なる育成に努めてまいります。
また、高機能樹脂に関連した研究開発では、自動車電装部品、小型モーター、その他の電気・電子部品などで使用される電気絶縁材料や防錆材料に関する高機能化のための研究開発や関連設備(粉体塗装機の設計・製造・販売)を始めとして、各種電子機器の部品実装に関わる接着・封止樹脂の高機能化研究開発、更には、高熱伝導性接着剤、構造接着剤の研究開発なども行っております。
高機能材料事業における当連結会計年度の研究開発費は1億4千1百万円であります。
(3) 環境材料事業
環境材料事業の開発では、製紙業界向けのファインケミカルズに関する研究開発を始めとして、製紙業界で培った技術を応用して、排水処理等の高度水処理分野や建材・塗料分野などに関わる精密化学材料について、新たな市場ニーズに的確に応えていくための研究開発を行っております。
製紙業界向けのファインケミカルズでは、製紙工程や塗工工程で使用される殺菌剤、歩留剤、塗料改質剤などの新製品の開発に引き続き鋭意取り組んでおり、更には、排水処理に関わる水処理剤の開発では実用化に向けた市場評価が進展しております。
環境材料事業における当連結会計年度の研究開発費は4千3百万円であります。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02673] S1007RP8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。