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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1007W14

有価証券報告書抜粋 株式会社　ストライダーズ 沿革 (2016年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月事項
1965年2月電卓・電動加算機の販売を目的に、東京都港区芝田村町3番地にリース事務機株式会社を設立
1968年6月「新橋店」の呼称でショールーム兼小売店舗(新橋パソコンセンター)を開設
1977年2月取扱商品の拡大を図るため商号を株式会社リース電子に変更し、電子時計、電子血圧計等の販売を開始
1979年6月パソコン販売を開始
1983年3月日本電気株式会社と販売店契約を締結
1985年7月日本電気株式会社と販売特約店契約を締結
1985年8月本店を東京都千代田区神田美倉町に移転
1990年7月東京都板橋区に物流センターを開設
1990年9月大阪市浪速区に大阪営業所を開設
1991年2月日本証券業協会の店頭登録銘柄として株式を公開
1991年5月大阪営業所を大阪市西区に移転
1994年5月埼玉県戸田市に第2物流センターを開設
1994年9月新橋パソコンセンターを閉鎖
1996年8月物流センターを埼玉県浦和市に移転、同時に第2物流センター閉鎖
1997年12月本店を東京都千代田区神田駿河台一丁目に移転
1998年2月株式会社リンクシス・ジャパンを設立(2002年8月売却)
1998年7月商号を株式会社バーテックス リンクに変更
1999年9月株式会社バーテックス アクシス(その後株式会社ザオネットワークスに商号変更)を設立(2004年9月清算)
2000年5月VICSテクノロジー(台湾)を設立(2004年10月清算)
2000年10月物流センターを「成田ディストリビューションセンター」として千葉県成田市に移転
2001年10月九州営業所を福岡市博多区に設置(2002年5月閉鎖)
2002年5月成田ディストリビューションセンターを千葉県印旛郡栄町へ移転
2003年2月本店を東京都千代田区神田錦町に移転
2004年2月株式会社バーテックスリンク インベストメンツを設立
2004年4月株式会社郵テックを設立 (2009年4月売却)
2004年11月株式会社郵テックを株式会社ジオブレインに商号変更
2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
Vertex Link (Asia) Limited(香港)を設立(2011年11月清算)
2005年2月株式会社バーテックスリンク コンサルティングを設立
株式会社ブイ・エル・アールを設立(現連結子会社)
2005年3月株式会社エー・エム・コンポジットを設立
2005年8月株式会社バーテックスリンク デジタルデザインを設立
2005年10月株式会社バーテックスリンク インベストメンツを株式会社VLIに商号変更
2005年12月VL・ATEC株式会社(韓国)を設立(2007年1月清算)
2006年12月株式会社アガットコンサルティングを関係会社化(2009年4月売却)
2007年3月株式会社バズスタイルを関係会社化
大阪営業所を閉鎖
2007年4月株式会社バズスタイルを株式会社シーサイドに商号変更
2007年7月株式会社バーテックスリンクコンサルティングの株式を譲渡
Your Capital Co.,Limited(韓国)を関係会社化(2011年5月売却)
2008年4月株式会社シーサイドの株式を譲渡
2008年5月株式会社バーテックスリンクデジタルデザインが人材紹介事業に進出(事業許可取得)、併せて日本キャリア・パートナーズ株式会社に商号変更
株式会社ブイ・エル・アールをM&Aグローバル・パートナーズ株式会社に商号変更


年月事項
2008年10月
2008年12月
2009年1月
2009年2月

2009年3月
2010年4月

2010年7月
2011年4月
2011年5月
2012年3月
2012年5月

2012年12月
2013年3月

2013年7月

2014年1月
2014年3月
2014年6月

2015年3月		株式会社ジオブレインが、コンテンツ・メディア・ミックス株式会社を吸収合併
株式会社エー・エム・テクノロジーの全株式を譲渡
日本キャリア・パートナーズ株式会社の全株式を譲渡
株式会社エスグラント・アドバイザーズを関係会社化(現連結子会社)、併せて株式会社トラストアドバイザーズに商号変更
M&Aグローバル・パートナーズ株式会社が、株式会社エー・エム・コンポジットを吸収合併
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(現 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場
商号を株式会社ストライダーズに変更
グローバル芸術家有限責任事業組合を設立(2014年4月清算)
Your Capital Co.,Limited(韓国)の全株式を譲渡
モバイルリンク株式会社の株式取得及び第三者割当増資の引受により関係会社化(現連結子会社)
有限会社増田製麺の株式取得(現連結子会社)
中古車情報検索・中古車買取り一括査定サイト「BUY CAR JAPAN」の事業を譲受け
株式会社グローバルホールディングスを設立(現連結子会社)
株式会社イシン・ナリタオオヤマ・オペレーションズの全株式を取得(現連結子会社)、併せて成田ゲートウェイホテル株式会社に商号変更
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
中古車情報検索・中古車買取り一括査定サイト「BUY CAR JAPAN」の事業を譲渡
株式会社東京アパートメント保証を設立(現連結子会社)
ロテルド倉敷株式会社の株式を取得(現連結子会社)、併せて株式会社倉敷ロイヤルアートホテルに商号変更
連結子会社のモバイルリンク株式会社が台湾に合弁で新光行動聯網股份有限公司を設立
前期次期

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02738] S1007W14)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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