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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007QDM

有価証券報告書抜粋 愛光電気株式会社 役員の状況 (2016年3月期)


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男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
全社統括近藤 保1958年11月7日生
1981年3月当社入社
1995年1月
1995年7月
関連事業部長
経営企画部長
1996年6月取締役就任
1997年6月常務取締役就任
1998年6月代表取締役社長就任(現任)
(注) 3386
専務取締役管理部門統括大関 正一1954年6月18日生
1978年5月三井航空㈱入社
1990年5月豪州主席海外駐在員
2001年6月商船三井ロジスティクス㈱経営企画室GM就任
2002年9月当社入社 役員格経営企画室長就任
2003年6月取締役就任
2005年6月常務取締役就任
2015年6月専務取締役就任 管理部門統括(現任)
(注) 340
常務取締役営業部門統括柏木 良明1954年3月12日生
1976年3月当社入社
2004年6月電材営業部長 厚木・横浜横須賀担当
2005年3月電材営業部長 厚木・横浜・小田原南・小田原北担当
2005年6月取締役就任
2010年6月常務取締役就任 営業部門統括(現任)
(注) 373
取締役総務人事部、
社長特命事項
神 嘉彦1954年12月20日生
1978年4月セゾン生命保険㈱入社
1999年4月人事部長就任
2002年10月GEエジソン生命㈱人事部クライアントマネージャー就任
2004年8月
2014年6月
当社入社 総務人事部長就任
取締役就任(現任)
(注) 35
取締役内部統制補佐藤田 博司1969年10月1日生
1999年10月朝日監査法人(現有限責任 あずさ監査法人)入社
2005年7月藤田公認会計士事務所開設(現職)
2006年10月東陽監査法人非常勤職員
2009年5月日之出監査法人設立 代表社員就任
2012年12月日之出監査法人退社
2015年6月当社取締役就任(現任)

(注) 35


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役小笠原 寛1949年7月19日生
1968年4月東芝商事㈱入社
1992年4月東芝ライテック㈱横浜営業所長就任
1995年4月㈱神奈川商事社長就任
2003年10月東芝電材マーケティング㈱神奈川支店長就任
2005年10月東芝電材マーケティング㈱執行役員 青森電材社 分社長就任
2009年3月同社退任
2009年4月当社顧問就任
2009年6月常勤監査役就任(現任)
(注) 46
監査役板倉 崇1950年12月6日生
1969年4月小田原(現さがみ)信用金庫入庫
1995年4月経理部課長就任
2002年6月蛍田支店長就任
2007年10月コンプライアンス統括部長就任
2011年3月同金庫退任
2011年6月当社監査役就任(現任)
(注) 53
監査役脇 国広1949年5月26日生
1972年4月小田原(現さがみ)信用金庫入庫
2004年6月総務部長就任
2007年6月理事就任 総務部長委嘱
2010年6月常務理事就任
2012年6月さがみサプライ㈱代表取締役就任
2014年6月さがみサプライ㈱代表取締役退任
2015年6月当社監査役就任(現任)
(注) 53
521
(注)1.取締役 藤田 博司は、社外取締役であります。
2.監査役 板倉 崇、脇 国広は、社外監査役であります。
3.2016年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2013年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2015年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
坪井 佑一1945年1月1日生
1967年3月小田原(現さがみ)信用金庫入庫
2001年6月人事部長就任
2003年11月監査部審議役就任
2005年3月同金庫退任
2005年4月南開工業㈱勤務
2007年6月当社監査役就任
2015年6月当社監査役退任
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02750] S1007QDM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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