有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007W2S
株式会社 ミスミグループ本社 役員の状況 (2016年3月期)
男性 10名 女性 0名 (役員のうち女性の比率 0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 取締役会議長 | 三 枝 匡 | 1944年9月22日生 | 2001年6月 | 当社取締役 | (注3) | 9 | |
2002年3月 | 当社取締役副社長 | ||||||
2002年6月 | 当社代表取締役社長 CEO | ||||||
2005年4月 | ㈱ミスミ代表取締役社長 | ||||||
2006年4月 | ㈱駿河生産プラットフォーム 代表取締役社長 | ||||||
2008年10月 | 当社代表取締役会長 CEO | ||||||
2014年6月 | 当社取締役 取締役会議長(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | CEO | 大 野 龍 隆 | 1964年10月1日生 | 1987年4月 | 当社入社 | (注3) | 164 |
2002年4月 | 当社執行役員 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役執行役員 | ||||||
2008年10月 | ㈱駿河生産プラットフォーム 代表取締役社長 | ||||||
当社取締役常務執行役員 | |||||||
2011年1月 | 駿河精機㈱ 代表取締役社長 | ||||||
2013年1月 | 当社専務取締役 | ||||||
2013年12月 | 当社代表取締役社長 ㈱ミスミ 代表取締役社長(現任) | ||||||
2014年6月 | 当社代表取締役社長 CEO(現任) | ||||||
取締役 副社長 | 江 口 正 彦 | 1959年7月6日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注3) | 160 | |
2002年4月 | 当社執行役員 | ||||||
2003年6月 | 当社取締役執行役員 | ||||||
2006年10月 | 当社取締役常務執行役員 | ||||||
2008年10月 | 当社代表取締役副社長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役副社長(現任) | ||||||
2015年12月 | 当社ユーザーサービスプラットフォーム代表執行役員(現任) 当社ITサービスプラットフォーム 代表執行役員(現任) 当社物流サービスプラットフォーム 代表執行役員(現任) | ||||||
専務 取締役 | 池 口 徳 也 | 1968年12月30日生 | 1992年4月 | 三菱商事㈱入社 | (注3) | 93 | |
2005年4月 | ㈱ミスミ入社 | ||||||
2007年4月 | 当社執行役員 | ||||||
2009年11月 | 当社常務執行役員 | ||||||
2010年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
2015年5月 | 当社専務取締役(現任) | ||||||
2015年12月 | ㈱ミスミ 欧州企業体CEO(現任) ㈱ミスミ 米州企業体CEO(現任) | ||||||
常務 取締役 | CFO | 男 澤 一 郎 | 1955年8月22日生 | 1979年4月 | 日本鋼管㈱(現 JFEエンジニアリング㈱) 入社 | (注3) | 4 |
1997年3月 | 参天製薬㈱入社 社長室長 | ||||||
1999年7月 | 同 執行役員 | ||||||
2005年6月 | 同 取締役常務執行役員 | ||||||
2006年5月 | アリックスパートナーズ シニア・ディレクター | ||||||
2007年7月 | アドベント・インターナショナル㈱ シニア・ディレクター | ||||||
2011年4月 | エイボン・プロダクツ㈱取締役 CFO | ||||||
2013年12月 | 当社常務執行役員 CFO | ||||||
2014年6月 | 当社常務取締役 CFO(現任) | ||||||
2015年12月 | 当社コーポレートサービスプラットフォーム代表執行役員(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 沼 上 幹 | 1960年3月27日生 | 1988年4月 | 成城大学経済学部 講師 | (注3) | ― | |
1991年4月 | 一橋大学商学部附属産業経営研究施設 講師 | ||||||
1992年4月 | 同 助教授 | ||||||
1997年4月 | 一橋大学商学部 助教授 | ||||||
2000年4月 | 一橋大学大学院商学研究科 教授(現任) | ||||||
2010年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2014年12月 | 一橋大学 理事・副学長(現任) | ||||||
取締役 | 小 城 武 彦 | 1961年8月8日生 | 1984年4月 | 通商産業省(現 経済産業省) 入省 | (注3) | 5 | |
2000年5月 | ㈱ツタヤオンライン 代表取締役社長 | ||||||
2002年6月 | カルチュア・コンビニエンス・クラブ㈱ 代表取締役常務 | ||||||
2004年7月 | ㈱産業再生機構 マネージングディレクター | ||||||
2004年11月 | カネボウ㈱ 代表取締役社長 | ||||||
2007年4月 | 丸善㈱ 代表取締役社長 | ||||||
2010年2月 | CHIグループ㈱(現 丸善CHIホールディングス㈱) 代表取締役社長 | ||||||
2013年6月 | ㈱西武ホールディングス 社外取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2015年8月 | ㈱日本人材機構 代表取締役社長(現任) | ||||||
2016年4月 | 金融庁参与(現任) | ||||||
監査役 (常勤) | 宮 本 博 史 | 1955年1月30日生 | 1978年4月 1997年6月 2000年6月 2005年4月 2006年6月 2011年1月 | 当社入社 当社取締役 当社執行役員 ㈱ミスミ監査役(現任) 当社監査役(現任) ㈱駿河生産プラットフォーム監査役 (現任) 駿河精機㈱監査役(現任) | (注4) | 80 | |
監査役 | 野 末 寿 一 | 1960年8月15日生 | 1987年4月 | 弁護士登録 | (注5) | 12 | |
1990年12月 | 加藤法律特許事務所(現 静岡のぞみ 法律特許事務所)入所(現任) | ||||||
1996年3月 | 米国ニューヨーク州弁護士登録 | ||||||
1998年10月 | 弁理士登録 | ||||||
2000年6月 2005年4月 | ㈱駿河生産プラットフォーム監査役 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 平 井 秀 忠 | 1942年1月10日生 | 1964年4月 | 日製産業㈱(現㈱日立ハイテクノロジーズ)入社 | (注6) | ― | |
1996年2月 1996年6月 | 同 監査室部長 日製エンジニアリング㈱ (現㈱日立ハイテクソリューションズ)取締役総務部長 | ||||||
2001年7月 | トッキ㈱(現キヤノントッキ㈱)財務経理部長 | ||||||
2001年9月 | 同 取締役財務経理部長 | ||||||
2002年9月 | 同 常勤監査役 | ||||||
2006年11月 | ㈱フルスピード 常勤監査役 | ||||||
2012年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 529 |
(注) 1 取締役 沼上幹、小城武彦は社外取締役であります。
2 監査役 野末寿一、平井秀忠は社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役 宮本博史の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 野末寿一の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役 平井秀忠の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
丸山輝久 | 1943年7月1日生 | 1973年4月 | 弁護士登録 | (注) | 3 |
1978年7月 | 紀尾井町法律事務所弁護士(現任) | ||||
2001年6月 | 当社監査役 |
(注)補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02770] S1007W2S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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