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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008QED

有価証券報告書抜粋 アトムリビンテック株式会社 役員の状況 (2016年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
髙橋 良一1949年11月15日生1969年4月 当社入社
1970年4月 当社取締役
1973年2月 高橋不動産株式会社設立
代表取締役
1976年2月 当社取締役副社長
1980年6月 当社代表取締役副社長
1984年8月 当社代表取締役社長(現任)
1996年11月 高橋不動産株式会社取締役(現任)
2006年12月 上海阿童木建材商貿有限公司 董事(現任)
(注)3290
取締役
副社長
管理部管掌髙橋 快一郎1979年8月30日生2001年12月 高橋不動産株式会社
代表取締役(現任)
2004年4月 当社入社
2012年1月 上海阿童木建材商貿有限公司
董事長(現任)
2013年4月 当社社長室長
2016年9月 当社取締役副社長管理部管掌
(現任)
(注)3500
取締役営業本部長兼拠点統括部長森内 弘1956年9月28日生1980年6月 当社入社
2002年7月 当社販売一部長
2005年7月 当社オンデマンド事業部長
2008年7月 当社執行役員営業本部副本部長
2010年7月 当社執行役員営業本部副本部長兼特販事業部長
2012年7月 当社執行役員営業本部長
2012年9月 当社取締役営業本部長
2013年12月 当社取締役営業本部長兼拠点統括部長(現任)
(注)332
取締役アーバン
スタイル
事業部長
上田 嗣夫1956年1月26日生1990年10月 当社入社
1996年12月 当社経営企画室長
2005年3月 当社執行役員営業本部副本部長
2008年7月 当社執行役員オンデマンド事業部長
2012年7月 当社執行役員アーバンスタイル事業部長
2012年9月 当社取締役アーバンスタイル事業部長(現任)
(注)317
取締役商品本部長兼
商品部長
鈴木 英光1957年11月24日生1984年9月 当社入社
2005年7月 当社卸売事業部長
2012年7月 当社執行役員商品部長
2013年7月 当社執行役員商品本部長兼商品部長
2014年9月 当社取締役商品本部長兼商品部長(現任)
(注)35
取締役開発部長伊藤 友悌1959年1月29日生1987年10月 当社入社
2005年4月 当社開発部長
2005年5月 当社執行役員開発部長
2014年9月 当社取締役開発部長(現任)
(注)311


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役金子 豊1959年10月25日生1983年4月 当社入社
2005年7月 当社特販事業部長
2010年7月 当社経営企画室長
2014年6月 当社管理部長
2014年9月 当社取締役管理部長
2016年9月 当社常勤監査役(現任)
(注)48
監査役輿水 洋一1949年11月10日生1972年4月 株式会社三越入社
2003年9月 株式会社名古屋三越 栄本店
営業推進部内装監理デザイン担当部長
2009年11月 株式会社三越定年退職
2010年9月 当社社外監査役(現任)
(注)52
監査役高島 良樹1959年4月18日生1990年4月 弁護士登録
永野・真山法律事務所入所
1992年4月 柴田政雄法律事務所入所
2003年1月 柴田・山口・高島法律事務所パートナー(現任)
2008年12月 株式会社TKC社外監査役(現任)
2015年4月 鉱研工業株式会社社外仮監査役
2015年5月 当社社外監査役(仮監査役)
2015年9月 当社社外監査役(現任)
(注)40
869
(注)1.取締役副社長 髙橋快一郎氏 は、代表取締役社長 髙橋良一氏の長男であります。
2.監査役 輿水洋一氏 及び 監査役 高島良樹氏 は、社外監査役であります。
3.2016年9月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2016年9月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2014年9月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02920] S1008QED)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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