有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007VYG
株式会社トーメンデバイス 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第21期 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (百万円) | 151,426 | 137,539 | 174,654 | 171,882 | 189,372 |
経常利益 | (百万円) | 3,918 | 1,954 | 1,867 | 1,681 | 1,779 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 2,374 | 1,191 | 1,051 | 1,056 | 1,177 |
包括利益 | (百万円) | 2,353 | 1,247 | 1,542 | 1,336 | 1,119 |
純資産額 | (百万円) | 21,539 | 22,690 | 23,563 | 24,637 | 25,485 |
総資産額 | (百万円) | 46,970 | 43,617 | 51,228 | 54,603 | 56,656 |
1株当たり純資産額 | (円) | 3,166.82 | 3,289.76 | 3,457.33 | 3,612.04 | 3,735.11 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 349.07 | 175.20 | 154.61 | 155.33 | 173.14 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | 143.66 | 156.99 |
自己資本比率 | (%) | 45.9 | 51.3 | 45.9 | 45.0 | 44.8 |
自己資本利益率 | (%) | 11.6 | 5.4 | 4.6 | 4.4 | 4.7 |
株価収益率 | (倍) | 6.1 | 10.7 | 11.3 | 12.3 | 10.2 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 3,136 | 3,166 | △2,854 | 1,121 | 11,012 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △118 | △24 | △367 | △60 | 24 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △3,194 | △2,550 | 2,763 | △711 | △7,328 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 790 | 1,502 | 1,137 | 1,601 | 5,280 |
従業員数 | (人) | 136 | 149 | 113 | 121 | 116 |
2.「連結財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第22号 2013年9月13日)第39項に掲げられた定め等
を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
3.第21期及び第22期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.在外子会社の収益及び費用は、従来、当該在外子会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算しておりましたが、第22期の第4四半期において期中平均為替相場により円貨に換算する方法に変更したため、第21期については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
なお、第20期以前に係る累積的影響額については、第21期の期首の純資産額に反映させております。
5.為替予約については、従来、振当処理の要件を満たしている場合には振当処理を行なっておりましたが、為替リスクの評価及び為替予約に関する管理体制の見直しを契機として、デリバティブ取引に係る損益をより的確に表示するため、第23期より原則的な処理方法に変更いたしました。
この変更により第22期については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
なお、第21期以前に係る累積的影響額については、第22期の期首の純資産額に反映させております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02946] S1007VYG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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