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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10077EN

有価証券報告書抜粋 クリヤマホールディングス株式会社 役員の状況 (2015年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 12名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有
株式数
(株)
代表取締役
CEO
-芦田 敏之1948年9月3日生1972年4月株式会社第一勧業銀行
(現株式会社みずほ銀行)入行
(注)448,826
2002年4月株式会社みずほ銀行
業務監査部主任監査役
2003年10月当社東京支社副支社長
2004年4月当社管理本部副本部長兼総務部長
2005年3月当社取締役に就任
2005年3月当社管理本部長
2010年3月当社常務取締役に就任
2011年3月当社経営企画本部長
2012年10月当社取締役経営企画部長
2013年3月クリヤマ㈱常務取締役経営企画本部長に就任
2015年1月


2016年3月
当社代表取締役CEO兼経営企画部長に就任
クリヤマ㈱代表取締役社長兼経営企画本部長に
就任
当社代表取締役CEO(現任)
クリヤマ㈱代表取締役(現任)
取締役-レスター・
クラスカ
1954年9月12日生1984年10月Kuriyama Canada, Inc.入社(注)41,900
1996年1月Kuriyama of America, Inc.取締役に就任
1999年3月Kuriyama of America, Inc.取締役副社長に就任
2008年7月Kuriyama of America, Inc.取締役社長に就任(現任)
2014年3月当社取締役に就任(現任)
取締役-テリー・
ジャクソン
1947年4月17日生1983年7月Accuflex Industrial Hose, Ltd.入社(注)42,000
2001年3月Kuriyama Canada, Inc.取締役に就任
2008年4月
2014年3月
Kuriyama Canada, Inc.取締役社長に就任(現任)
当社取締役に就任(現任)
取締役-能勢 広宣1962年9月16日生1986年4月
2005年4月
当社入社
当社商品開発本部副本部長
(注)418,134
2008年1月
2009年12月
2011年3月
2012年1月
2012年10月
当社商品開発部長
当社東京支社長兼商品開発部長
当社取締役東京支社長兼商品開発部長に就任
当社取締役東京支社長
クリヤマ㈱取締役東京支社長に就任
2013年3月
2014年1月
2015年3月
2016年3月
クリヤマ㈱取締役営業本部副本部長兼東京支社長
クリヤマ㈱取締役営業本部長
当社取締役に就任(現任)
クリヤマ㈱常務取締役営業本部長兼上海栗山貿易有限公司董事長に就任(現任)
取締役-西田 昌弘1963年6月10日生1986年4月
2008年1月
2012年4月
当社入社
当社スポーツ・フロア事業部長
当社執行役員スポーツ・フロア事業部長
(注)412,502
2012年10月
2013年3月

2014年1月

2015年3月
2016年1月
クリヤマ㈱執行役員スポーツ・フロア事業部長
クリヤマ㈱取締役スポーツ・フロア事業部長に
就任
クリヤマ㈱取締役営業本部副本部長兼東京支社
長兼スポーツ・フロア事業部長
当社取締役に就任(現任)
クリヤマ㈱取締役営業本部副本部長兼東京支社長
(現任)
取締役-トーマス・
ハニョック
1954年1月15日生1999年7月

2001年3月

2005年3月
2006年10月
2015年5月

2016年3月
Hose Technology, Inc.
(現Kuri Tec Manufacturing, Inc.)入社
Hose Technology, Inc.
(現Kuri Tec Manufacturing, Inc.)取締役に就任
Kuriyama of America, Inc. 取締役に就任
Piranha Hose Products, Inc.取締役社長に就任
Técnicas e Ingeniería de Protección, S.A.U.
取締役社長に就任(現任)
当社取締役に就任(現任)
(注)4-



役名職名氏名生年月日略歴任期
(年)
所有
株式数
(株)
取締役経営企画部長二見 毅1959年7月16日生2010年7月
2010年10月
2011年3月
2012年4月

2012年10月
2014年4月
2016年3月
株式会社みずほ銀行より出向受入
当社東京支社副支社長
当社総務部長
当社に転籍入社
当社執行役員総務部長
クリヤマ㈱執行役員総務部長
クリヤマ㈱執行役員東京支社副支社長
当社取締役経営企画部長に就任(現任)
クリヤマ㈱取締役経営企画本部長に就任(現任)
(注)45,074
取締役管理部長元木 雄三1960年9月12日生2012年11月
2013年11月

2014年4月
2015年3月
2015年4月
2016年1月
2016年3月
株式会社三菱東京UFJ銀行より出向受入
クリヤマ㈱に転籍入社
クリヤマ㈱東京支社副支社長
クリヤマ㈱執行役員管理本部副本部長兼総務部長
クリヤマ㈱取締役管理本部長兼総務部長に就任
当社管理部長
クリヤマ㈱取締役管理本部長(現任)
当社取締役管理部長に就任(現任)
(注)41,567
取締役
(監査等委員)
(常勤)
-宮地 久人1957年5月20日生1980年4月
2004年1月
2004年6月
2005年4月
2007年1月
2009年12月
2012年3月

2012年10月

2013年1月
2015年3月


2016年3月
当社入社
当社東京支社産業資材営業部長
当社東京支社副支社長兼産業資材営業部長
当社執行役員東京支社支社長兼産業資材営業部長
当社執行役員東京支社長
当社執行役員山南センター長
当社取締役山南センター長兼上海栗山貿易有限公司董事長に就任
クリヤマ㈱取締役山南センター長兼上海栗山貿易有限公司董事長に就任
クリヤマ㈱取締役兼上海栗山貿易有限公司董事長
当社取締役に就任
クリヤマ㈱取締役上海栗山貿易有限公司兼
Kuriyama(Thailand)Co.,Ltd.取締役
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
クリヤマ㈱監査役に就任(現任)
(注)531,017
取締役
(監査等委員)
(非常勤)
-泉本 哲彌1947年7月22日生1966年4月株式会社第一銀行
(現株式会社みずほ銀行)入行
(注)5-
1998年1月株式会社第一勧業銀行
(現株式会社みずほ銀行)伊丹支店長
2004年7月第一地所株式会社(現中央不動産株式会社)入社 同大阪支店長に就任
2006年3月当社監査役に就任
2009年10月
2012年10月
2016年3月
中央不動産株式会社 退社
クリヤマ㈱監査役(現任)
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
取締役
(監査等委員)
(非常勤)
-松本 邦雄1945年9月1日生1964年4月大阪国税局入局(注)5-
2003年7月神戸税務署長
2004年9月
2006年9月
松本邦雄税理士事務所開設(現任)
株式会社ワールド監査役
2007年3月
2012年10月
2013年6月
2015年6月
2016年3月
当社監査役に就任
クリヤマ㈱ 監査役(現任)
アシックス商事株式会社 監査役
株式会社ワールド 取締役(現任)
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
取締役
(監査等委員)
(非常勤)
-七山 聖學1950年10月4日生1973年4月キャタピラー三菱株式会社(現キャタピラージャパン株式会社)入社(注)5-
2008年3月キャタピラー北海道株式会社代表取締役社長に就任
2010年3月キャタピラージャパン株式会社執行役員
2012年1月キャタピラージャパン株式会社常務執行役員
2013年6月
2013年9月

2014年7月
2016年3月
キャタピラージャパン株式会社役員退任
四国機器株式会社 顧問
明貨トラック株式会社 顧問(現任)
四国機器株式会社 監査役(現任)
当社取締役(監査等委員)に就任(現任)
クリヤマ㈱監査役に就任(現任)
121,020
(注)1 2016年3月24日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって
監査等委員会設置会社へ移行しております。
2 取締役泉本 哲彌、松本 邦雄及び七山 聖學は、社外取締役であります。
3 当社の監査等委員会については、次のとおりであります。
委員長 宮地 久人、 委員 泉本 哲彌、 委員 松本 邦雄、 委員 七山 聖學
4 取締役(監査等委員である取締役を除く)の任期は、2016年3月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
5 監査等委員である取締役の任期は、2016年3月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02979] S10077EN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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