有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007QGK
株式会社アールシーコア 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第27期 | 第28期 | 第29期 | 第30期 | 第31期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (千円) | 9,446,316 | 10,230,050 | 12,087,590 | 11,941,733 | 12,318,178 |
経常利益 | (千円) | 646,833 | 676,850 | 908,107 | 681,535 | 741,812 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 298,194 | 396,195 | 576,447 | 422,088 | 510,736 |
包括利益 | (千円) | 247,958 | 585,502 | 539,560 | 396,498 | 388,084 |
純資産額 | (千円) | 3,032,935 | 3,526,141 | 4,012,791 | 4,264,719 | 4,485,620 |
総資産額 | (千円) | 8,893,070 | 8,511,640 | 10,013,740 | 9,948,661 | 9,986,484 |
1株当たり純資産額 | (円) | 734.18 | 848.80 | 921.87 | 964.78 | 1,005.76 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 72.18 | 95.90 | 137.46 | 96.43 | 115.44 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 71.94 | 93.31 | 131.30 | 95.25 | 114.53 |
自己資本比率 | (%) | 34.1 | 41.2 | 39.9 | 42.7 | 44.9 |
自己資本利益率 | (%) | 10.2 | 12.1 | 15.4 | 10.2 | 11.7 |
株価収益率 | (倍) | 7.3 | 10.1 | 7.9 | 10.6 | 8.6 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 951,263 | △519,795 | 799,917 | 490,411 | 615,559 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △178,145 | △555,431 | △251,957 | △310,701 | △92,595 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 309,388 | △174,815 | 168,045 | △116,746 | △561,331 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 3,582,263 | 2,371,287 | 3,096,883 | 3,183,044 | 3,089,296 |
従業員数 | (名) | 174 | 180 | 192 | 195 | 193 |
(ほか、平均臨時雇用者数) | (33) | (37) | (44) | (46) | (51) |
2 「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」(以下、「1株当たり情報」という。)の算定に当たっては、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2013年9月13日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2013年9月13日)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2013年9月13日)を適用しております。当社は、2012年10月1日付で1株につき100株の割合で株式分割を行いましたが、第27期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり情報を算定しております。
また、これら1株当たり情報の算定上の基礎は、「第5 経理の状況」中、「1(1)連結財務諸表」の
「1株当たり情報」に記載しております。
3 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02980] S1007QGK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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