有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007Z8S
ゼビオホールディングス株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率0%)
(注)1.谷代正毅、石綿学、太田道彦の各氏は、社外取締役であります。
2.監査役小谷野幹雄、佐々木庸雄の両氏は、社外監査役であります。
3.当社では、意思決定・監督と業務執行の分離による取締役会の一層の活性化のため、また、担当業務の数値責任をより明確にするために執行役員制度を導入しております。
執行役員は6名で、加藤智治、中村考昭、櫻井龍一、石田純哉、村井宏行、大島康夫で構成されております。
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
7.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | - | 諸橋 友良 | 1964年8月28日生 | 1994年12月 | 当社入社 | (注)6 | 1,173 |
1997年12月 | 当社スポーツ事業本部商品三部長 | ||||||
2000年5月 | 当社執行役員営業本部スポーツ事業部副部長兼商品二部長 | ||||||
2000年6月 | 当社取締役・執行役員営業本部スポーツ事業部副部長兼商品二部長 | ||||||
2001年10月 | 当社取締役スポーツ事業部長兼商品部長 | ||||||
2002年7月 | 当社常務取締役営業本部長 | ||||||
2003年2月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
[主要な兼職] | |||||||
ゼビオ株式会社代表取締役会長 | |||||||
株式会社ヴィクトリア代表取締役会長 | |||||||
取締役 | - | 北澤 猛 | 1950年11月4日生 | 1974年4月 | 株式会社トーメン入社 | (注)6 | - |
2000年4月 | 上海トーメン社社長 | ||||||
2004年4月 | 株式会社トーメン繊維素材部長 | ||||||
2005年1月 | 同社繊維原料部長 | ||||||
2006年10月 | 豊田通商株式会社生活産業・資材企画部 | ||||||
2007年6月 | 当社出向執行役員人事改革プロジェクト担当 | ||||||
2008年4月 | 当社執行役員人材開発部門長兼人事担当役員補佐 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 谷代 正毅 | 1943年12月11日生 | 1967年4月 | 株式会社日本興業銀行入行 | (注)6 | - |
1993年6月 | 同行ロサンゼルス支店長 | ||||||
1996年6月 | 同行常任監査役 | ||||||
1999年6月 | 同行常務執行役員 | ||||||
2002年4月 | ユーシーカード株式会社代表取締役副社長 | ||||||
2004年6月 | 富士重工業株式会社常勤監査役 | ||||||
2006年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 石綿 学 | 1970年11月16日生 | 1997年4月 | 弁護士登録(第二東京弁護士会) | (注)6 | - |
1997年4月 | 森綜合法律事務所(現 森・濱田松本法律事務所)入所 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 太田 道彦 | 1952年12月8日生 | 1975年4月 | 丸紅株式会社入社 | (注)6 | - |
2008年4月 | 同社常務執行役員ライフスタイル部門長 | ||||||
2009年6月 | 同社代表取締役常務執行役員社長補佐兼 総務部人事部担当役員兼生活産業グループ管掌役員兼ライフスタイル部門長 | ||||||
2010年4月 | 同社代表取締役専務執行役員社長補佐兼 総務部人事部担当役員兼生活産業グループ管掌役員兼流通担当役員 | ||||||
2012年4月 | 同社代表取締役副社長執行役員社長補佐兼ライフスタイル部門紙パルプ部門管掌役員 | ||||||
2013年4月 | 同社副社長執行役員アセアン支配人 東アジア総代表、南西アジア支配人 丸紅アセアン会社社長 | ||||||
2014年6月 | 同社代表取締役副社長執行役員 総務部人事部担当役員 | ||||||
2015年4月 | 同社副会長(現任) | ||||||
2016年6月 | 当社取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 常勤 | 加藤 則宏 | 1954年6月15日生 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)7 | 6 |
1991年9月 | 当社スポーツ事業本部商品三部長 | ||||||
1997年6月 | 当社取締役スポーツ事業本部商品三部長 | ||||||
2000年5月 | 当社取締役・執行役員営業本部スポーツ事業部長 | ||||||
2003年7月 | 当社取締役 | ||||||
2005年4月 | 当社取締役総合企画室長 | ||||||
2005年6月 | 当社総合企画室長 | ||||||
2006年10月 | 当社スーパースポーツゼビオ仙台泉中央店総店長 | ||||||
2007年6月 | 当社内部監査室長 | ||||||
2009年4月 | 当社人事部門長 | ||||||
2012年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 非常勤 | 小谷野 幹雄 | 1961年6月20日生 | 1985年4月 | 大和証券株式会社入社 | (注)5 | - |
1988年8月 | 公認会計士登録 | ||||||
1996年8月 | 大和証券株式会社退社 | ||||||
1996年9月 | 小谷野公認会計士事務所開業(現) | ||||||
2000年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 非常勤 | 佐々木 庸雄 | 1946年11月12日生 | 1999年7月 | 米沢税務署長 | (注)4 | - |
2000年7月 | 仙台国税局 課税第二部消費税課長 | ||||||
2001年7月 | 仙台国税局 課税第二部法人課税課長 | ||||||
2003年7月 | 仙台国税局 課税第二部次長 | ||||||
2004年7月 | 札幌国税不服審判所部長審判官 | ||||||
2005年7月 | 仙台中税務署長 | ||||||
2006年7月 | 退職 | ||||||
2006年8月 | 税理士登録(現) | ||||||
2009年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 1,179 |
2.監査役小谷野幹雄、佐々木庸雄の両氏は、社外監査役であります。
3.当社では、意思決定・監督と業務執行の分離による取締役会の一層の活性化のため、また、担当業務の数値責任をより明確にするために執行役員制度を導入しております。
執行役員は6名で、加藤智治、中村考昭、櫻井龍一、石田純哉、村井宏行、大島康夫で構成されております。
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
7.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
髙久 敏雄 | 1949年4月1日生 | 1967年4月 | 仙台国税局入局 | - |
2001年7月 | 築館税務署署長 | |||
2002年7月 | 大田原税務署署長 | |||
2003年7月 | 仙台国税局総務部会計課長 | |||
2005年7月 | 仙台国税局総務部次長 | |||
2007年7月 | 仙台北税務署署長 | |||
2008年7月 | 同署退官 | |||
2008年8月 | 税理士登録 | |||
髙久敏雄税理士事務所所長(現任) | ||||
2015年9月 | ゼビオ分割準備会社株式会社(現ゼビオ株式会社)監査役(現任) | |||
[主要な兼職] | ||||
株式会社猪俣会計センター代表取締役 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03129] S1007Z8S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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