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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10083ZD

有価証券報告書抜粋 株式会社ベリテ 沿革 (2016年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年 月事 項
1948年5月東京都品川区に株式会社大久保時計店を設立。
時計・眼鏡・宝飾品の小売販売及び修理を開始。
1962年5月東京都立川市、中武デパート(現 フロム中武)に立川店を出店しチェーンストアの第一歩をふみだす。
1965年6月株式会社大久保時計店より株式会社オオクボに商号変更。
1967年11月東京都目黒区、目黒ステーションビル(現 アトレ目黒店)に宝飾品の専門店第1号店舗として目黒店を出店し、駅ビル出店を開始。
1971年12月大阪市北区梅田、阪急ファイブに大阪店を出店し、近畿へ進出。
1975年9月宮城県仙台市、ダイエー仙台店に仙台店を出店し、東北へ進出。
1978年9月札幌市中央区、札幌駅地下街に札幌店を出店し、北海道へ進出。
1979年2月小山店を株式会社ジュエリーオオクボへ営業譲渡。
1980年11月商品仕入部門を株式会社サンジュエルへ営業譲渡。
1982年11月本社を東京都渋谷区に移転。
1986年8月新業態店「フェアリー」の店舗展開を開始。
1987年9月物流・在庫統制の一体化を図るため、子会社株式会社サンジュエルより営業の全部を譲り受ける。
1988年2月経営基盤強化のため株式会社ジュエリーオオクボを吸収合併。
チェーンオペレーションの効率化を図るためPOSシステムを導入。
1989年3月福岡市中央区天神、ソラリアプラザに福岡店を出店し、九州へ進出。
1991年4月株式会社オオクボより株式会社ジュエル ベリテ オオクボに商号変更。
1991年7月店舗網強化のため株式会社サンオオクボの全株式を取得し子会社とする。
1991年9月東京証券取引所市場第二部に上場。
1993年4月徳島県徳島市に徳島店を出店し、四国へ進出。
1995年1月子会社株式会社サンオオクボの全株式を譲渡する。
1995年10月メガネ部門の効率化のため株式会社オプティックベリテを設立する。
1997年9月東京都台東区東上野に物流センターを設置。
1997年10月新業態店「ラ・ベリテ」の店舗展開を開始。
1999年4月店舗運営効率上の観点から1店舗を子会社化し、株式会社ジュエリーシノンを設立。
1999年6月本店所在地を東京都品川区から東京都渋谷区に変更。
2001年5月茨城県取手市、取手ボックスヒル店へインストアとして宝飾工房第1号店を設置する。
2004年2月株式会社GBを設立する。
2005年2月セントラル宝飾工房・Eコマース事業部を設置。
2005年8月株式会社ジュエル ベリテ オオクボより株式会社ベリテに商号変更。
2006年2月物流の効率化を図るため、株式会社ソバックを設立する。
2006年6月連結子会社の株式会社オプティックベリテの全株式を譲渡する。
2006年12月本社を神奈川県横浜市に移転。
2007年2月フランス・ソシエテ・デュ・フィガロとのサブライセンス契約を締結する。
2007年9月FIGAROとのコラボレーションによる新業態店「フィガロ・パー・ベリテ」の店舗展開を開始。
2007年10月連結子会社の株式会社GBから全事業を譲り受ける。
2008年5月ディジコ・ホールディングス・リミテッドが親会社となる。
2008年10月連結子会社の株式会社ジュエリーシノン及び株式会社ソバックを吸収合併。
2009年11月連結子会社の株式会社サンジュエルを吸収合併。
2010年3月新業態ダイヤモンド専門店「マハラジャ・ダイヤモンド」の店舗展開を開始。
2010年11月「PANDORA」ブランド商品の日本における小売販売権取得のためPANDORA Jewelry Asia-Pacific Limited社とのフランチャイズ契約を締結。
(2013年3月31日にて、フランチャイズ契約を合意解約)
2012年9月新業態ピアス専門店「MiMiKaZaRi」第1号店を伊勢丹新宿本店に出店。
2013年8月新ブランドとして、ハート&キューピッドブランド「QIREINI(キレイニ)」誕生。
2015年12月Shop in Shopブランド「Velicia(ベリシア)」の店舗を正式展開。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03181] S10083ZD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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