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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007K49

有価証券報告書抜粋 株式会社ジーンズメイト 役員の状況 (2016年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性1名 (役員のうち女性の比率14.2%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役会長-西脇 昌司1972年1月6日生2001年11月当社入社(注)42,210
2008年12月営業部長
2009年5月取締役副社長
商品部・営業部管掌
2010年2月代表取締役社長
2010年6月代表取締役社長兼商品本部長
2011年2月代表取締役社長
2011年10月有限会社ケン・アンド・ティー・ニシワキ
取締役(現任)
2015年10月取締役会長(現任)
代表取締役社長-冨澤 茂1967年12月28日生1990年5月当社入社(注)48
2009年5月営業部長
2010年3月執行役員営業部長
2015年5月取締役営業部長
2015年10月代表取締役社長(現任)
代表取締役専務-砂田 真一1952年12月4日生1975年4月株式会社三菱銀行入行(注)410
1998年1月同行橋本支店長
2000年2月同行行徳支店長
2002年5月同行国立支店長
2005年7月当社入社
2005年7月総務部長
2008年8月経営管理部長
2009年5月取締役経営管理部長
2009年5月取締役管理本部長
2009年9月専務取締役管理本部長
2011年2月専務取締役
2015年10月代表取締役専務(現任)
取締役-大塚 隆平1942年12月24日生1965年9月伊藤萬株式会社(現、日鉄住金物産株式会社)入社(注)4-
1983年4月同社東京繊維本部部長
1993年4月住金物産株式会社(現、日鉄住金物産株式会社)東京ニット部長
2001年6月同社代表取締役専務
2003年6月同社代表取締役副社長
2008年6月同社顧問
2010年12月同社顧問退任
2015年5月当社取締役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役-藤村 道明1949年2月15日生1967年4月矢野新商事入社(注)520
1968年9月当社入社
1987年5月取締役
1991年4月運営部長
1991年5月常務取締役
1993年2月営業本部長
1996年2月運営管理部長
1997年9月開発本部長兼開発部長
1999年3月営業本部長兼運営部長兼
運営管理部長
2000年2月運営部長
2000年8月お客様相談室長
2001年2月内部監査室長
2001年5月監査役(現任)
監査役-加納 治夫1947年4月14日生1966年4月東京国税局入省(注)6-
1993年8月税理士開業登録
2003年5月当社監査役(現任)
監査役-林原 菜穂子1963年12月7日生1994年4月弁護士登録(注)60
2007年5月茉莉花法律事務所開設
2011年5月当社監査役(現任)
2,250

(注) 1.当社は法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
小杉 公一1952年12月12日生1986年4月弁護士登録(注)-
2002年4月ルネス総合法律事務所開設
2007年4月東洋大学法科大学院教授(現任)

(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
2.取締役 大塚隆平は、社外取締役であります。
3.監査役 加納治夫及び林原菜穂子は、社外監査役であります。
4. 2016年5月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5. 2016年5月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6. 2015年5月14日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、業務執行機能を高め経営の迅速化及び効率化を図り、組織運営の活性化を推進するため、執行役員制度を導入しております。
任期は1年としております。
なお、会社法による取締役の兼務を妨げないものと定めております。
執行役員は下記のとおりであります。
職名氏名
商品部長相庭 了


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03244] S1007K49)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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