有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007J4T
株式会社西松屋チェーン 役員の状況 (2016年2月期)
男性9名 女性1名 (役員のうち女性の比率10.0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | 大 村 禎 史 | 1955年2月7日生 | 1979年3月 | 京都大学大学院工学研究科修士課程修了 | (注)3 | 4,826.9 | |
1979年4月 | 山陽特殊製鋼株式会社入社 | ||||||
1985年9月 | 当社入社 当社取締役 | ||||||
1990年4月 | 当社専務取締役 | ||||||
1996年5月 | 当社代表取締役副社長 | ||||||
2000年5月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
(他の法人等の代表状況) 友好エステート株式会社 代表取締役社長 | |||||||
取締役 専務執行役員 | 店舗開発本部長兼組織改革室長 | 長谷川 壽 人 | 1953年11月17日生 | 1977年3月 | 大阪経済大学経済学部卒業 | (注)3 | 60.0 |
1977年4月 | 当社入社 | ||||||
1996年7月 | 当社人事総務部長 | ||||||
2005年5月 | 当社取締役経理部長 | ||||||
2008年9月 | 当社取締役店舗運営本部長 | ||||||
2010年5月 | 当社常務取締役管理本部長 | ||||||
2013年5月 | 当社専務取締役組織開発室長兼商品本部長兼物流本部長兼業務システム室長 | ||||||
2016年2月 | 当社専務取締役店舗開発本部長兼組織改革室長 | ||||||
2016年5月 | 当社取締役専務執行役員店舗開発本部長兼組織改革室長(現任) | ||||||
取締役 執行役員 | 商品本部長 | 北 中 秀 穂 | 1959年11月25日生 | 1982年3月 | 大阪経済大学経済学部卒業 | (注)3 | 10.0 |
1982年4月 | 当社入社 | ||||||
2007年9月 | 当社商品開発本部第三商品開発部長 | ||||||
2009年5月 | 当社取締役店舗開発部長 | ||||||
2014年4月 | 当社取締役店舗開発本部長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役店舗運営本部長 | ||||||
2016年2月 | 当社取締役商品本部長 | ||||||
2016年5月 | 当社取締役執行役員商品本部長(現任) | ||||||
取締役 執行役員 | 東日本店舗開発本部長 | 藤 田 正 義 | 1964年2月7日生 | 1987年3月 | 甲南大学法学部卒業 | (注)3 | 14.3 |
1987年4月 | 当社入社 | ||||||
2007年9月 | 当社管理本部経理部長 | ||||||
2009年5月 | 当社取締役経理部長 | ||||||
2011年11月 | 当社取締役予実績管理室長兼管理本部長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役店舗開発本部長 | ||||||
2016年2月 | 当社取締役東日本店舗開発本部長 | ||||||
2016年5月 | 当社取締役執行役員東日本店舗開発本部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 執行役員 | 店舗運営本部長 | 松 尾 光 晃 | 1960年12月15日生 | 1983年3月 | 京都産業大学経済学部卒業 | (注)3 | 17.4 |
1983年4月 | 当社入社 | ||||||
2008年3月 | 当社管理本部人事部長 | ||||||
2011年2月 | 当社執行役員管理本部人事部長 | ||||||
2013年5月 | 当社取締役人事部長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2016年2月 | 当社取締役店舗運営本部長 | ||||||
2016年5月 | 当社取締役執行役員店舗運営本部長(現任) | ||||||
取締役 | 菅 尾 英 文 | 1947年8月31日生 | 1972年3月 | 一橋大学法学部卒業 | (注)3 | 21.5 | |
1976年3月 | 一橋大学社会学部卒業 | ||||||
1982年6月 | 菅尾法律事務所開設(現在に至る) | ||||||
1994年5月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
2007年6月 | 沢井製薬株式会社社外監査役 | ||||||
2012年6月 | 同社社外取締役(現任) | ||||||
取締役 | 濱 田 聡 | 1952年10月3日生 | 1976年3月 | 一橋大学商学部卒業 | (注)4 | - | |
1976年4月 | 監査法人中央会計事務所入所 | ||||||
1981年8月 | 監査法人朝日会計社(現有限責任あずさ監査法人)入社 | ||||||
1984年9月 | 公認会計士濱田聡経営会計事務所開設(現在に至る) | ||||||
1994年5月 | 当社社外監査役 | ||||||
2005年6月 | WDB株式会社(現WDBホールディングス株式会社)社外監査役(現任) | ||||||
2014年9月 | ハマダ税理士法人設立(現在に至る) | ||||||
2015年6月 | グローリー株式会社社外監査役(現任) | ||||||
2016年5月 | 当社社外取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 大 橋 一 喜 | 1940年3月17日生 | 1963年3月 | 早稲田大学第一政治経済学部卒業 | (注)5 | 14.0 | |
1963年4月 | 山陽特殊製鋼株式会社入社 | ||||||
1992年11月 | 同社関連事業部長 | ||||||
1994年6月 | サントク運輸株式会社出向 | ||||||
同社取締役総務部長 | |||||||
1996年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
1997年6月 | 株式会社サントク人材センター出向 | ||||||
同社代表取締役社長 | |||||||
2000年5月 | 姫路経営者協会専務理事 | ||||||
2003年8月 | 当社契約顧問 | ||||||
2005年5月 | 当社社外監査役 | ||||||
2007年5月 | 当社常勤監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
常勤監査役 | 江 畑 惠 司 | 1955年9月11日生 | 1979年3月 | 神戸商科大学商経学部卒業 | (注)5 | 36.8 | |
1979年4月 | 当社入社 | ||||||
1994年8月 | 当社経理部長 | ||||||
1996年5月 | 当社取締役経理部長 | ||||||
1999年3月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2002年5月 | 当社常務取締役管理本部長 | ||||||
2007年1月 | 当社常務取締役店舗開発・経理本部長 | ||||||
2009年5月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | 森 か お る | 1961年5月16日生 | 1984年3月 | 慶應義塾大学経済学部卒業 | (注)6 | - | |
1986年10月 | 監査法人中央会計事務所入所 | ||||||
1993年9月 | 長谷川三夫税理士事務所(現長谷川・森会計事務所)入所 | ||||||
2006年1月 | 長谷川・森会計事務所所長(現在に至る) | ||||||
2010年3月 | 福伸電機株式会社社外監査役(現任) | ||||||
2016年5月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
計 | 5,001.0 |
(注) 1 取締役菅尾英文氏および濱田聡氏は社外取締役であります。
2 常勤監査役大橋一喜氏および監査役森かおる氏は社外監査役であります。
3 任期は、2015年2月期に係る定時株主総会終結の時から2017年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 任期は、2016年2月期に係る定時株主総会終結の時から2017年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2013年2月期に係る定時株主総会終結の時から2017年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 任期は、2016年2月期に係る定時株主総会終結の時から2019年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 当社では、業務執行責任を明確化し、コーポレートガバナンスの一層の強化を図ることを目的として執行役員制度を導入しております。上記以外の執行役員は4名で、総務部長小紫靖氏、実用衣料・寝具商品本部長藤﨑和夫氏、アウター・服飾商品本部長重松守氏、雑貨商品本部長飛永龍生氏であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03287] S1007J4T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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