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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009FVE

有価証券報告書抜粋 株式会社トップカルチャー 生産、受注及び販売の状況 (2016年10月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題


当連結会計年度における販売等の状況は、以下のとおりであります。

(1) 商品別売上状況


セグメントの名称前連結会計年度
(自 2014年11月1日
至 2015年10月31日)
当連結会計年度
(自 2015年11月1日
至 2016年10月31日)
前年同期比
(%)
売上高
(千円)
構成比
(%)
売上高
(千円)
構成比
(%)
蔦屋書店事業書籍16,727,85850.416,560,77652.299.0
レンタル5,256,83815.84,988,02215.794.9
特撰雑貨・文具3,796,98511.43,712,89511.797.8
販売用CD2,242,8236.81,718,8565.476.6
ゲーム・リサイクル1,578,8944.81,341,5224.285.0
販売用DVD1,215,5523.71,048,4833.386.3
その他1,535,2794.61,564,5354.9101.9
セグメント間の
内部売上高又は振替高
32,354,23197.530,935,09197.495.6
その他外部顧客に対する売上高840,3212.5810,8142.696.5
セグメント間の
内部売上高又は振替高
5,4490.07,5250.0138.1
845,7702.5818,3392.696.8
合計33,200,001100.031,753,430100.095.6

(注)1 上記金額には消費税等は含まれておりません。
2 セグメント間の内部取引高を含めて表示しております。
3 蔦屋書店事業の「その他」は、図書カード、賃貸不動産収入他であります。
4 前連結会計年度まで、蔦屋書店事業の「文具」と「その他」に含めて計上しておりました電化製品、
ブランクメディア等の売上については、当連結会計年度より「特撰雑貨・文具」として合算して計上する
ことといたしました。なお、これに合わせて前連結会計年度の売上高を組み直しております。

(2) 商品別仕入実績


セグメントの名称前連結会計年度
(自 2014年11月1日
至 2015年10月31日)
当連結会計年度
(自 2015年11月1日
至 2016年10月31日)
前年同期比
(%)
仕入高
(千円)
構成比
(%)
仕入高
(千円)
構成比
(%)
蔦屋書店事業書籍12,704,60458.311,606,62658.591.4
レンタル1,195,5795.51,125,5755.794.1
特撰雑貨・文具2,627,60512.12,637,20813.3100.4
販売用CD1,691,7657.81,233,7446.272.9
ゲーム・リサイクル1,388,7276.31,166,3515.984.0
販売用DVD924,2094.2752,2483.881.4
その他737,6203.4843,4114.2114.3
セグメント間の
内部仕入高又は振替高
1,5790.0
21,271,69397.619,365,17597.691.0
その他外部取引先からの仕入高512,7652.4484,1662.494.4
セグメント間の
内部仕入高又は振替高
512,7652.4484,1662.494.4
合計21,784,459100.019,849,341100.091.1

(注)1 上記金額には消費税等は含まれておりません。
2 セグメント間の内部取引高を含めて表示しております。
3 蔦屋書店事業の「その他」は、図書カード、賃貸不動産収入他であります。
4 前連結会計年度まで、蔦屋書店事業の「文具」と「その他」に含めて計上しておりました電化製品、
ブランクメディア等の仕入については、当連結会計年度より「特撰雑貨・文具」として合算して計上する
ことといたしました。なお、これに合わせて前連結会計年度の仕入高を組み直しております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03336] S1009FVE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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