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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009SMP

有価証券報告書抜粋 株式会社キャンドゥ 役員の状況 (2016年11月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性6名 女性1名 (役員のうち女性の比率14%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
城戸 一弥1985年7月9日生
2007年4月当社入社
2007年9月当社 商品部 次長
2009年11月当社 経営企画室 室長
2010年2月
2011年2月
2011年2月
当社 取締役 経営企画室 室長
当社 代表取締役
当社 代表取締役 社長(現任)
(注)33,108,000
取締役店舗開発
担当
新宮 孝仁1974年4月19日生
2001年7月当社入社
2011年3月当社 店舗開発部 開発課 課長
2013年12月当社 店舗開発部 部長
2015年12月当社 執行役員 店舗開発部
部長
2016年11月株式会社アクシス 取締役
(現任)
2017年2月当社 取締役 店舗開発担当
(現任)
(注)3-
取締役商品担当・直営担当望月 園枝1966年3月7日生
1988年3月株式会社東京スタイル入社
2007年3月同社スタイルコム事業部
部長
2009年3月同社執行役員 コーディネー
ターデザイン室担当
2010年3月同社執行役員 総合商品企画
室室長 兼 デザイン室担当
2010年9月同社執行役員 総合商品企画室室長 兼 デザイン室担当
兼 マーケティング部担当
2011年9月同社執行役員 総合商品企画
室室長 兼 マーケティング部
担当
2013年9月当社入社
2013年10月当社 商品戦略室 室長
2014年6月当社 商品部 次長
2015年12月当社 執行役員 商品部 部長
2017年2月当社 取締役 商品担当・直営担当(現任)
(注)32,000
取締役
(常勤監査等
委員)
古山 利之1958年2月24日生
2005年1月株式会社三井住友銀行 板橋法人営業部 部長
2007年4月同行 西新宿法人営業部 部長
2009年4月当社入社
当社 管理部 次長
2011年1月当社 執行役員 管理本部
経理財務部 部長
2011年12月当社 執行役員 管理本部
本部長
2012年2月当社 取締役 管理本部 本部長
2014年2月当社 常務取締役
2017年2月当社 取締役(常勤監査等委員 委員長)(現任)

(注)5
12,100


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
上拾石 哲郎1956年7月23日生
1992年4月第一東京弁護士会登録
1995年4月上拾石法律事務所開設
(現任)
2001年2月当社 監査役
2002年6月

2016年2月
KOA株式会社 社外監査役
(現任)
当社 取締役(監査等委員)
(現任)
(注)4-
取締役
(監査等委員)
徳永 憲彦1936年3月17日生
1995年6月東京海上アセットマネジメント投信株式会社代表取締役
社長
2002年5月株式会社日本イー・エム
・シー顧問
2003年2月
2016年2月
当社 監査役
当社 取締役(監査等委員)
(現任)
(注)4-
取締役
(監査等委員)
田村 稔郎1952年3月9日生
1998年10月

2002年8月
監査法人トーマツ入所
横浜事務所責任者
同所 代表社員就任
2005年12月田村公認会計士事務所設立
同所 所長(現任)
2008年7月

2016年2月
シンプロメンテ株式会社
監査役(非常勤)(現任)
当社 取締役(監査等委員)
(現任)
(注)4-
3,122,100
(注)1. 上拾石哲郎、徳永憲彦及び田村稔郎は、社外取締役であります。
2. 当社の監査等委員会については次のとおりであります。
委員長 古山 利之
委員 上拾石 哲郎
委員 徳永 憲彦
委員 田村 稔郎
3.2017年2月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2016年2月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2017年2月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
6.当社では執行役員制度を導入しております。執行役員は、以下のとおりであります。
上席執行役員 直営部 部長 武藤 重樹
執行役員 管理部 部長 森田 徹

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03377] S1009SMP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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