株式会社コメ兵ホールディングス 役員の状況 (2016年3月期)

男性7名 女性2名 (役員のうち女性の比率22.2%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役社長	経営企画本部長	石原 卓児	1972年9月21日生	1998年4月 当社入社 2009年6月 取締役就任 営業企画部長兼WEB事業室長 2011年4月 2012年6月 2013年6月 2015年4月 常務取締役就任 店舗営業本部長 代表取締役副社長就任 営業本部長 代表取締役社長就任 営業本部長 代表取締役社長(現任)	(注)3	893,900
常務取締役	営業本部長	沢田 登志雄	1957年11月20日生	1980年4月 合資会社米兵(現株式会社コメ兵)入社 1999年6月 取締役就任 営業本部副本部長兼第2営業部長 2002年4月 常務取締役就任 営業本部長兼第2営業部長 2012年6月 2013年6月 2015年4月 株式会社KOMEHYOオークション代表取締役社長就任(現任) KOMEHYO HONG KONG LIMITED 代表取締役社長就任(現任) 常務取締役 営業本部長(現任)	(注)3	64,000
常務取締役	管理本部長	瀬古 正	1956年9月26日生	1975年4月 株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 2002年3月 株式会社あさひ銀行(現株式会社りそな銀行)今池支店支店長 2004年4月 ジェイアンドエス保険サービス株式会社名古屋支店支店長 2007年6月 当社常勤監査役就任 2008年6月 取締役就任 内部統制室長 2012年1月 取締役 管理本部長 株式会社クラフト代表取締役社長就任(現任) 2012年6月 常務取締役就任 営業企画部・WEB事業部担当 2013年5月 株式会社オートパーツKOMEHYO(現 株式会社オートパーツジャパン)代表取締役社長就任(現任) 2015年4月 常務取締役 管理本部長(現任)	(注)3	10,000
取締役	管理本部副本部長兼 IR戦略室長	鳥田 一利	1961年12月10日生	1994年3月 当社入社 2003年6月 取締役就任 経営企画室長 2013年10月 2015年4月 取締役 管理本部副本部長兼 管理本部経理部長 取締役 管理本部副本部長兼 IR戦略室長(現任)	(注)3	44,600
取締役	営業本部副本部長兼商品統括部長	三輪 雅貴	1970年12月31日生	1998年11月 当社入社 2008年10月 第3営業部長 2012年6月 執行役員店舗営業本部長兼名古屋本店長 2015年4月 執行役員商品統括部長 2016年6月 取締役就任 営業本部副本部長兼商品統括部長 (現任)	(注)3	600

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役	-	鹿野 紗織	1978年12月20日生	2001年4月 2011年4月 株式会社日立製作所入社 株式会社グローバルステージ設立、代表取締役社長(現任) 2013年9月 一般社団法人日本ワーキングママ協会設立、代表理事(現任) 2015年3月 グローバルママ研究所設立、所長(現任) 2016年6月 当社取締役就任(現任)	(注)3	-
取締役 (監査等委員)	-	小崎 誠	1956年3月3日生	1978年4月 株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 2001年7月 株式会社あさひ銀行(現株式会社りそな銀行)名古屋地域営業部次長 2006年4月 りそなビジネスサービス株式会社名古屋地区センター所長 2008年6月 2008年10月 当社常勤監査役就任 社会保険労務士登録 2015年6月 取締役(常勤監査等委員)就任(現任)	(注)4	13,400
取締役 (監査等委員)	-	村松 豊久	1953年5月30日生	1983年4月 弁護士登録 1987年4月 村松豊久法律事務所開設 2003年6月 当社監査役就任 2015年6月 取締役(監査等委員)就任(現任)	(注)4	400
取締役 (監査等委員)	-	皆見 幸	1972年8月16日生	1998年10月 中央監査法人(現あずさ監査法人)名古屋事務所入所 2002年3月 公認会計士資格登録 2005年7月 財務省東海財務局検査総括課 出向 2009年1月 かがやき監査法人入所 2010年4月 税理士開業登録 皆見幸会計事務所開設、所長(現任) 2016年6月 当社取締役(監査等委員)就任(現任)	(注)5	-
計						1,026,900

(注)1.鹿野 紗織、小崎 誠、村松 豊久及び皆見 幸は、社外取締役であります。
2.当社の監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 小崎 誠、委員 村松 豊久、委員 皆見 幸
なお、小崎 誠は常勤監査等委員であります。常勤の監査等委員を選定している理由は、内部監査部門等からの報告受領、子会社の監査等による情報の把握及び各種会議への出席を継続的・実効的に行うためであります。
3.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間