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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007EP3

有価証券報告書抜粋 モロゾフ株式会社 研究開発活動 (2016年1月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社は顧客第一主義を基本方針とし、激動する市場環境に対応するため消費者ニーズを適切に予測し、付加価値のより高い商品の開発、品質の向上に取り組んでおります。
当事業年度における「洋菓子製造販売事業」の主な研究開発活動は、以下のとおりです。
新ブランド開発として、「モロゾフ エクラ」(※「エクラ」とはフランス語で輝きという意味)の2号店を大阪都心部の百貨店に出店いたしました。「カスタードプリン エクラ」など、限定商品の充実を図り、ブランドの発信力を高めました。また、新たに単一商品に特化した専門ブランドとして「ファヤージュショコラ」、「窯だしチーズケーキ」そして「アルペングロー」を開発し、それぞれ1号店を百貨店、ショッピングモール、直営店に出店いたしました。話題性や限定性をアピールし、モロゾフの新たな魅力発信、新規顧客の獲得に努めました。
干菓子群におきましては、夏季の主力ゼリー商品である「ファンシーデザート」に新品種「さくらんぼ(佐藤錦)」を投入し、「フルーツオブフルーツ」には「いよかん」、「凍らせてシャーベット」には「ピーチ」を加え、魅力ある商品にリニューアルいたしました。
冬季には、チョコレートギフトの主力商品である「フェイバリット」に新たな品種を加えてリニューアルするとともに、新たに「プレミアムチョコレートセレクション(レッド)」を限定発売し、チョコレートギフトのラインナップを拡充いたしました。
中元商品では「サマーロイヤルタイム」を全面改変し、魅力的な詰合せ商品にいたしました。歳暮の代表商品である「ロイヤルタイム」、「ウィンターセレクション」に人気の焼菓子「ファヤージュ」や「ファンシーチョコレート」等の新商品を加え、バラエティ豊かな詰合せ商品に改変し、ギフト市場のシェア拡大を図りました。
洋生菓子群におきましては、当社の代表商品であるプリン群に「濃密プレミアムチョコレートプリン」や「北海道夕張メロンのプリン」等、こだわりの素材を生かした新しいコンセプトのプリンを開発しラインナップを拡充いたしました。また、「イタリアンフェア」の開催や「プリンキャンペーン」におけるプリンキャッププレゼントなど、新たな切り口でプロモーションを展開し好評を博しました。
半生菓子群は、主力商品である「ブロードランド」を2015年9月に全面改変いたしました。定番商品の「マドレーヌ」、「フィナンシェ」の改変に加え、新たに「ベイクドチーズケーキ」等を開発し、ラインナップの充実を図りました。
イベント商品におきましては、バレンタインデー、ホワイトデー、ハロウィーン、クリスマスに、それぞれ新商品を投入しました。特に最大のイベントであるバレンタインデーでは、各商品群をリニューアルするとともに、新規ブランドとして「ヴェルジュール」、流通販路別の限定ブランドとして「コーヒーラボ」、「ディックブルーナ」、「ヴィエレッサ」等を開発し、希少性とファッション性をアピールいたしました。また、新たな取り組みとして異業種コラボレーションブランド「ザ・ビートル」を展開し、バレンタイン市場の拡大に努めました。
喫茶業態では、厨房付菓子売店を併設した新スタイルカフェを新たに2店、札幌、越谷に出店いたしました。
また、土産市場では新東京土産として「ラング・ド・とうきょう」、「東京駅丸の内駅舎クリスピーショコラ」等の発売に加え、神戸、大阪限定の新商品を投入、海外市場では新たに韓国へ出店するなど、新規市場の拡大にも努めました。
食の企業として最も大切な安心・安全につきましては、原材料の仕入から製造、流通、販売まで、品質管理体制の強化をめざした改善活動を続けております。
なお、当事業年度における「洋菓子製造販売事業」の研究開発費は、392,315千円です。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00381] S1007EP3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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