株式会社トリドールホールディングス 連結経営指標等 (2016年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第24期	第25期	第26期
決算年月		2013年 4月1日	2014年3月	2015年3月	2016年3月
売上収益	(百万円)	-	78,318	87,294	95,587
税引前利益	(百万円)	-	2,374	3,614	8,117
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	-	975	1,982	5,212
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	1,297	2,651	4,889
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	17,374	18,074	25,302	29,989
資産合計	(百万円)	48,362	52,885	59,019	57,793
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	442.26	459.94	586.10	692.48
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	24.81	48.84	120.56
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	24.81	48.79	120.20
親会社所有者帰属持分比率	(%)	35.9	34.2	42.9	51.9
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	5.5	9.1	18.9
株価収益率	(倍)	-	39.5	34.1	18.8
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	6,539	9,497	8,578
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△8,170	△3,468	△6,194
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	2,494	977	△7,324
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	6,762	7,635	14,992	10,094
従業員数	(名)	609	707	821	954
[外、平均臨時雇用者数]		[8,868]	[10,338]	[10,528]	[10,927]

(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.百万円未満を四捨五入して記載しております。
3.従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間勤務換算による月平均人数)であります。
4.第25期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

回次		日本基準
		第22期	第23期	第24期	第25期
決算年月		2012年3月	2013年3月	2014年3月	2015年3月
売上高	(百万円)	61,075	70,906	78,318	87,294
経常利益	(百万円)	6,497	6,910	4,924	6,994
当期純利益	(百万円)	3,050	3,247	849	2,640
包括利益	(百万円)	3,035	3,330	1,122	3,275
純資産額	(百万円)	12,106	14,978	15,529	23,393
総資産額	(百万円)	39,731	45,105	49,556	56,372
1株当たり純資産額	(円)	303.41	375.71	388.04	534.66
1株当たり当期純利益金額	(円)	77.75	82.70	21.61	65.06
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	77.69	82.63	-	64.99
自己資本比率	(%)	30.0	32.7	30.8	40.9
自己資本利益率	(%)	28.7	24.4	5.7	13.8
株価収益率	(倍)	12.8	11.5	45.4	25.6
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	8,964	7,039	6,536	9,470
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△7,177	△9,412	△8,216	△3,400
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	1,303	1,423	2,543	1,028
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	7,639	6,762	7,635	15,084
従業員数	(名)	546	609	707	821
[外、平均臨時雇用者数]		[7,417]	[8,868]	[10,338]	[10,528]

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社グループは従来、百万円未満を切り捨てして端数処理しておりましたが、第24期より百万円未満を四捨五入して記載しております。
3.2011年10月1日付で1株につき200株の株式分割を行いましたが、第22期連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間勤務換算による月平均人数)であります。
5.第24期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6.第25期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。