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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10080GP

有価証券報告書抜粋 株式会社トリドールホールディングス 事業の内容 (2016年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、当社及び連結子会社19社、共同支配企業及び関連会社25社で構成されており、直営及びフランチャイズによる外食事業を営んでおります。
現在、当社グループが展開する主な業態は、主力業態であるセルフうどんの「丸亀製麺」をはじめとして、創業業態である焼き鳥ファミリーダイニングの「とりどーる」、ラーメン業態である「丸醤屋」、焼きそば業態である「長田本庄軒」であります。
その他業態としては、国内におきましては、天ぷら定食の「まきの」、カフェ業態の「コナズ珈琲」、「ラナイカフェ」等を展開しており、国内における当連結会計年度末の店舗数は849店舗となりました。
また、海外におきましては、当連結会計年度において、アジアン・ファストフードを展開するWOK TO WALK FRANCHISE B.V.の株式を取得し、連結子会社といたしました。
海外における店舗展開といたしましては、各国直営店にて出店を進めたほか、合弁会社又はフランチャイズ(以下、「FC等」という)においても出店を進めた結果、海外における当連結会計年度末の店舗数は243店舗(うち、FC等209店舗)となりました。
これにより、当社グループによる当連結会計年度末の店舗数は1,092店舗(うち、FC等210店舗)となりました。
当社グループでは、「できたて感」「手づくり感」を重視し、オープンキッチンを採用し、調理シーンを見て楽しんでいただける臨場感あふれる店舗を共通の特徴とし、特に「丸亀製麺」等、麺を主力商品とする業態店舗は、製麺機を店内に設置し製麺を行うなど、エンターテイメント性にあふれた店舗づくりを行っております。
なお、当社グループは、海外展開の積極化による事業成長を踏まえたマネジメント・アプローチの下、「その他」に含めていました「海外事業」を区分し、当連結会計年度より報告セグメントを変更しております。
セグメント業態業態コンセプト直営店FC等
ロードサイドショッピング
センター
丸亀製麺セルフ
うどん
本物のうどんのおいしさを、セルフ形式で提供する讃岐うどん専門店で、各店舗に製麺機を設置し、「打ちたて」、「ゆでたて」を実現し、オープンキッチンを採用し、お客様の目の前で調理を行うなど「できたて感」、「手づくり感」、「安心感」を感じていただける臨場感あふれる店舗です。615店160店-
(想定平均顧客単価:500円前後)
(主な関係会社)当社
とり
どーる
焼き鳥
ファミリー
ダイニング
焼鳥屋ならではの炭焼きのおいしさと臨場感を携えたファミリーダイニング型レストランで、ご家族・ご友人で食卓を囲みながら料理を取り分けて楽しんでいただける、こだわりの串をはじめ、揚げたての唐揚げや旨味たっぷりの釜飯など、豊富なメニューを取り揃えた店舗です。18店--
(想定平均顧客単価:2,000円前後)
(主な関係会社)当社
丸醤屋ラーメン 特製醤油ダレに漬け込んだチャーシュー、メンマ、味付温泉玉子など、自家製にこだわったラーメンと自家製ぎょうざやチャーハンなどのセットメニューで好評をいただいているラーメン専門店です。4店9店-
(想定平均顧客単価:800円前後)
(主な関係会社)当社
長田
本庄軒
焼きそば 神戸・長田の味である「ぼっかけ」(牛スジとこんにゃくの煮込み)を使った「ぼっかけ焼きそば」を主力商品とし、厳選した小麦粉とたっぷりの玉子を使ったこだわりの中太麺を店内で製麺する焼きそば専門店です。-12店-
(想定平均顧客単価:600円前後)
(主な関係会社)当社
海外事業海外における飲食事業全般 28の国と地域で直営店及びFC等にて出店しております。
(主な関係会社)
台湾東利多股份有限公司、WOK TO WALK FRANCHISE B.V.
34店209店
その他- 「まきの」、「コナズ珈琲」、「ラナイカフェ」などが含まれております。
(主な関係会社)当社
13店17店1店

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03468] S10080GP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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