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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007L8J

有価証券報告書抜粋 株式会社ハブ 役員の状況 (2016年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社 長
太田 剛1961年1月4日1983年4月㈱ハブ(旧)入社 (注)338,100
1995年4月㈱りきしゃまん ハブ営業部長
1998年5月当社 取締役営業部長
2001年5月当社 取締役営業統括本部長
2003年5月当社 常務取締役営業統括本部長
2007年5月当社 専務取締役事業統括本部長
2009年5月当社 代表取締役社長(現任)
取締役営業
本部長
井上 泉佐1966年10月19日1991年8月㈱りきしゃまん入社 (注)31,500
2005年5月当社 店舗開発部長
2009年3月当社 HUB事業部長
2009年5月当社 取締役店舗運営本部長
兼HUB事業部長
2010年4月当社 取締役営業本部長
兼店舗開発管理部長
2012年3月当社 取締役営業本部長(現任)
取締役広報IR
戦略室長
高見 幸夫1967年3月18日1989年4月㈱キャプテンクック入社(注)32,400
2007年5月当社 商品企画部長
2009年5月当社 取締役管理本部長兼商品企画部長
2010年3月当社 取締役管理本部長
兼経営企画部長
2010年8月当社 取締役管理本部長
2016年3月当社 取締役広報IR戦略室長(現任)
取締役菊地 唯夫1965年12月4日1988年4月㈱日本債券信用銀行
(現 ㈱あおぞら銀行)入行
(注)3
1997年6月同行 秘書室秘書役
2000年2月ドイツ証券会社 東京支店入社
2004年4月ロイヤル㈱(現 ロイヤルホールディングス㈱)入社 執行役員総合企画部長兼法務室長
2010年3月同社 代表取締役社長
2010年5月当社 取締役(現任)
2016年3月ロイヤルホールディングス㈱
代表取締役会長(兼)CEO(現任)
取締役今野 誠一1958年2月17日1976年4月㈱日本リクルートセンター
(現 ㈱リクルート)入社
(注)3
1984年7月㈱リクルートコスモス
(現 ㈱コスモスイニシア)入社
1990年4月同社 人事部長
1998年7月㈱カーペ・ディエム(現 ㈱マングローブ)代表取締役社長(現任)
2015年5月当社 取締役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役石塚 義一1956年1月13日1979年4月㈱忠実屋(現 ㈱ダイエー)入社(注)4800
2000年9月㈱フォルクス入社
2005年4月同社 財務部長(兼)経理部長
2006年8月㈱どん 財務経理本部経理部
ゼネラルマネジャー
(㈱フォルクス及び㈱どん合併)
2006年10月当社 入社
2006年11月当社 財務経理部長
2015年5月当社 監査役(現任)
監査役浦 一馬1953年12月25日1977年4月ロイヤル㈱(現 ロイヤルホールディングス㈱)入社(注)5
2004年4月同社 業務執行役員財務経理部長
2005年3月同社 常勤監査役
2010年5月当社 監査役
2016年3月ロイヤルホールディングス㈱
取締役(常勤監査等委員)(現任)
監査役網谷 充弘1956年6月2日1985年4月弁護士登録(第一東京弁護士会)
外立法律事務所勤務
(注)6
1989年11月脇田法律事務所勤務
1990年3月一橋綜合法律事務所(旧名:島田・瀬野・網谷法律事務所)
パートナー弁護士(現任)
2006年6月スタンレー電気㈱社外監査役(現任)
2013年5月当社 監査役(現任)
42,800

(注) 1 取締役菊地唯夫氏及び今野誠一氏は、社外取締役であります。
2 監査役浦一馬氏及び網谷充弘氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年2月期に係る定時株主総会終結の時から2017年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役石塚義一氏の任期は、2015年2月期に係る定時株主総会終結の時から2019年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役浦一馬氏の任期は、2014年2月期に係る定時株主総会終結の時から2018年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役網谷充弘氏の任期は、2013年2月期に係る定時株主総会終結の時から2017年2月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03473] S1007L8J)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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