有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007VM5
ヒロタグループホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2016年3月期)
回次 | 第13期 | 第14期 | 第15期 | 第16期 | 第17期 | |
決算年月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | |
売上高 | (千円) | 2,720,960 | 2,959,131 | 3,068,563 | 2,895,348 | 2,985,776 |
経常損失(△) | (千円) | △169,117 | △29,989 | △40,598 | △94,073 | △101,745 |
親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | △146,548 | △43,112 | △58,162 | △74,353 | △88,722 |
包括利益 | (千円) | △163,137 | △42,132 | △58,162 | △74,353 | △88,722 |
純資産額 | (千円) | 79,277 | 31,144 | △22,630 | 11,776 | 8,466 |
総資産額 | (千円) | 990,127 | 934,643 | 848,665 | 884,966 | 1,000,643 |
1株当たり純資産額 | (円) | 18.39 | 7.99 | △5.75 | 2.29 | 1.12 |
1株当たり当期純損失(△) | (円) | △37.46 | △11.07 | △14.92 | △16.68 | △14.86 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 7.2 | 3.3 | △2.7 | 1.3 | 0.73 |
自己資本利益率 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
株価収益率 | (倍) | ― | ― | ― | ― | ― |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △48,876 | △4,185 | 26,881 | △29,627 | △63,811 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △68,152 | 37,781 | △19,873 | △47,258 | △48,697 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △56,446 | △44,656 | △39,287 | 80,078 | 290,479 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 119,920 | 108,859 | 76,578 | 79,770 | 257,741 |
従業員数 〔外、平均臨時 雇用者数〕 | (名) | 131 | 155 | 152 | 159 | 152 |
〔114〕 | 〔105〕 | 〔116〕 | 〔 98〕 | 〔101〕 |
(注) 1. 売上高には消費税等は含まれておりません。
2. 従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
3.当社は、2013年10月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失を算定しております。
4. 第13期及び第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。第15期、第16期及び第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在するものの1株当たり当期純損失が計上されているため記載しておりません。
5.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、当連結会計年度より、「当期純損失(△)」を「親会社株主に帰属する当期純損失(△)」としております。
6.自己資本利益率及び株価収益率については、第13期、第14期、第15期、第16期及び第17期は親会社株主に帰属する当期純損失が計上されているため記載しておりません。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00390] S1007VM5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。