有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007TEY
株式会社 北越銀行 役員の状況 (2016年3月期)
男性17名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役頭取 (代表取締役) | 荒 城 哲 | 1951年11月29日生 | 1976年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 63 | |
1998年4月 | 亀田支店長 | ||||||
2000年4月 | 六日町支店長 | ||||||
2002年6月 | 直江津支店長 | ||||||
2004年4月 | 融資統括部長 | ||||||
2005年6月 | 融資第一部長 | ||||||
2006年6月 | 営業統括部長 | ||||||
2007年6月 | 取締役、営業統括部長委嘱 | ||||||
2008年6月 | 常務取締役 | ||||||
2010年6月 | 常務取締役、本店営業部長委嘱 | ||||||
2011年6月 | 常務取締役 | ||||||
2013年6月 | 取締役頭取(現職) | ||||||
専務取締役 (代表取締役) | 松 永 芳 文 | 1954年1月11日生 | 1976年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 56 | |
1998年4月 | 新潟駅前支店副支店長 | ||||||
2000年4月 | 総合企画部副部長兼経営管理室長 | ||||||
2005年4月 | 高田支店長兼南高田支店長 | ||||||
2007年6月 | 取締役、総合企画部長委嘱 | ||||||
2008年6月 | 常務取締役、総合企画部長委嘱 | ||||||
2009年6月 | 常務取締役 | ||||||
2013年6月 | 専務取締役(現職) | ||||||
専務取締役 (代表取締役) (新潟駐在) | 佐 藤 勝 弥 | 1955年7月8日生 | 1978年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 30 | |
2001年4月 | 江陽支店長 | ||||||
2003年4月 | 総合企画部副部長 | ||||||
2006年4月 | 新町支店長兼長岡北支店長 | ||||||
2008年6月 | 人事部長 | ||||||
2010年4月 | 融資部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役、融資部長委嘱 | ||||||
2013年6月 | 常務取締役 | ||||||
2015年6月 | 専務取締役、新潟駐在(現職) | ||||||
常務取締役 | 丸 山 行 雄 | 1954年1月31日生 | 1977年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 37 | |
2000年4月 | 藤見町支店長 | ||||||
2002年10月 | 五泉支店長 | ||||||
2005年4月 | 柏崎支店長兼柏崎東支店長 | ||||||
2007年6月 | 新潟駅前支店長 | ||||||
2009年6月 | 取締役、営業統括部長委嘱 | ||||||
2011年6月 | 取締役、新潟支店長委嘱 | ||||||
2013年6月 | 常務取締役(現職) | ||||||
常務取締役 | 栗 原 稔 | 1954年11月9日生 | 1977年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 22 | |
2001年4月 | 県庁支店長 | ||||||
2003年2月 | 新潟支店副支店長 | ||||||
2006年4月 | 長岡東支店長兼土合支店長 兼川崎支店長 | ||||||
2008年6月 | 融資部長 | ||||||
2009年12月 | 融資第二部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役、リスク統括部長委嘱 | ||||||
2013年6月 | 常務取締役(現職) | ||||||
常務取締役 | 佐 藤 厚 | 1954年10月1日生 | 1978年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 47 | |
2000年4月 | 卸新町支店長 | ||||||
2002年4月 | 吉田支店長 | ||||||
2004年4月 | 大島支店長 | ||||||
2007年6月 | 古町支店長 | ||||||
2009年6月 | 市場営業部長 | ||||||
2011年6月 | 新潟駅前支店長兼新潟事務所長 | ||||||
2013年6月 | 取締役、新潟支店長委嘱 | ||||||
2015年6月 | 常務取締役(現職) | ||||||
常務取締役 | 室 本 一 郎 | 1958年5月7日生 | 1982年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 12 | |
2005年4月 | 総合企画部副部長兼課長 | ||||||
2007年4月 | 総合企画部副部長 | ||||||
2008年6月 | リスク統括部長 | ||||||
2009年6月 | 総合企画部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役、人事部長委嘱 | ||||||
2015年6月 | 常務取締役(現職) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役 | 新潟支店長 | 海 津 博 之 | 1961年3月8日生 | 1983年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 7 |
2006年4月 | 新潟駅前支店副支店長 | ||||||
2008年4月 | 新発田西支店長 | ||||||
2009年6月 | 出来島支店長 | ||||||
2011年4月 | 燕支店長 | ||||||
2013年6月 | 新潟東支店長 | ||||||
2014年10月 | 南新潟支店長兼新潟事務所長 | ||||||
2015年6月 | 取締役、新潟支店長委嘱(現職) | ||||||
取締役 | 本店営業部長 | 熊 倉 哲 | 1958年6月16日生 | 1982年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 7 |
2006年6月 | 卸新町支店長 | ||||||
2008年6月 | 豊栄支店長兼早通支店長 | ||||||
2009年6月 | 金融サービス部長 | ||||||
2013年6月 | 新潟駅前支店長兼新潟事務所長 | ||||||
2014年10月 | 新潟駅前支店長 | ||||||
2015年6月 | 取締役、本店営業部長委嘱(現職) | ||||||
取締役 | 人事部長 | 佐 藤 輝 | 1957年7月8日生 | 1980年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 25 |
2005年4月 | 出来島支店長 | ||||||
2007年4月 | 営業統括部副部長 | ||||||
2009年6月 | 見附支店長 | ||||||
2011年6月 | 融資第二部長 | ||||||
2014年4月 | リスク統括部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役、人事部長委嘱(現職) | ||||||
取締役 | 総合企画部長 | 広 川 和 義 | 1961年8月19日生 | 1985年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から2年 | 7 |
2008年7月 | 人事部副部長 | ||||||
2010年7月 | 宮内支店長 | ||||||
2012年6月 | 事務統括部長 | ||||||
2015年6月 | 取締役、総合企画部長委嘱(現職) | ||||||
取締役 | 福 原 弘 | 1946年1月1日生 | 1975年4月 | 司法研修所卒業 | 2015年6月から2年 | 27 | |
1975年4月 | 弁護士登録(東京弁護士会所属) | ||||||
1978年4月 | 法律事務所開設 虎ノ門カレッジ法律事務所 所長(現職) | ||||||
2005年6月 | 株式会社丸正(現堀田丸正株式会社)監査役(現職) | ||||||
2007年6月 | 株式会社ヤマノホールディングス 監査役(現職) | ||||||
2012年6月 | 株式会社北越銀行監査役 | ||||||
2012年7月 | 株式会社システム情報監査役 (現職) | ||||||
2014年6月 | 株式会社北越銀行取締役(現職) | ||||||
取締役 | 竹 内 希 六 | 1947年9月25日生 | 1970年4月 | 株式会社新潟日報社入社 | 2015年6月から2年 | 1 | |
2004年1月 | 株式会社新潟日報社取締役 | ||||||
2012年3月 | 株式会社新潟日報社代表取締役専務 | ||||||
2014年3月 | 株式会社新潟日報社顧問(現職) | ||||||
2014年4月 | 社会福祉法人新潟県社会福祉協議会会長(現職) | ||||||
2015年6月 | 株式会社北越銀行取締役(現職) | ||||||
常勤監査役 | 豊 岡 幹 也 | 1956年8月1日生 | 1980年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2015年6月から4年 | 10 | |
2003年4月 | 中条支店長 | ||||||
2005年6月 | 営業統括部副部長 | ||||||
2007年4月 | 十日町支店長 | ||||||
2009年6月 | 古町支店長 | ||||||
2011年4月 | 三条支店長 | ||||||
2013年6月 | 総務部長 | ||||||
2015年6月 | 常勤監査役(現職) | ||||||
常勤監査役 | 野 水 秀 一 | 1960年3月31日生 | 1983年4月 | 株式会社北越銀行入行 | 2016年6月から4年 | 7 | |
2005年6月 | 寺尾支店長 | ||||||
2007年6月 | 東京事務所長 | ||||||
2009年1月 | 新津支店長兼荻川支店長 | ||||||
2009年4月 | 新津支店長 | ||||||
2010年4月 | 大島支店長 | ||||||
2012年4月 | 柏崎支店長 | ||||||
2014年4月 | 監査部長 | ||||||
2016年6月 | 常勤監査役(現職) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
監査役 | 北 村 敏 雄 | 1950年3月20日生 | 1977年10月 | 監査法人太田哲三事務所 | 2016年6月から4年 | 15 | |
(現新日本有限責任監査法人)入所 | |||||||
1981年3月 | 公認会計士開業登録 | ||||||
1989年12月 | 太田昭和監査法人 (現新日本有限責任監査法人)退所 | ||||||
1990年1月 | 公認会計士事務所開設 | ||||||
1990年3月 | 税理士登録 | ||||||
1991年10月 | 長岡市監査委員就任(現職) | ||||||
2006年6月 | 株式会社北越銀行補欠監査役 | ||||||
2008年6月 | 新潟県公益認定等審議会委員 | ||||||
2008年9月 | 株式会社北越銀行監査役(現職) | ||||||
2010年4月 | 長岡商工会議所副会頭(現職) | ||||||
2011年5月 | 株式会社コープビル監査役(現職) | ||||||
2011年6月 | 学校法人中越学園監事(現職) | ||||||
監査役 | 渡 邉 四 朗 | 1937年10月16日生 | 1967年6月 | 日本容器工業株式会社入社 | 2016年6月から4年 | 90 | |
1978年5月 | 日本容器工業株式会社取締役 | ||||||
1985年5月 | 日本容器工業株式会社代表取締役 | ||||||
1996年4月 | 株式会社エヌワイケイ代表取締役 | ||||||
1999年3月 | 日本容器工業株式会社 取締役会長(現職) | ||||||
1999年5月 | 株式会社エヌワイケイ 取締役会長(現職) | ||||||
1999年6月 | 公益財団法人こしじ水と緑の会 評議員(現職) | ||||||
2004年10月 | 株式会社水澤代表取締役(現職) | ||||||
2010年3月 | 株式会社丸共代表取締役会長 (現職) | ||||||
2010年3月 | 株式会社クリーンリード 代表取締役(現職) | ||||||
2012年6月 | 株式会社北越銀行監査役(現職) | ||||||
計 | 463 |
(注)1 取締役福原弘、取締役竹内希六は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2 監査役北村敏雄、監査役渡邉四朗は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
3 当行は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の社外監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
伊 津 良 治 | 1950年2月10日生 | 1986年4月 | 弁護士登録(新潟県弁護士会) 伴昭彦法律事務所入所 | 2016年6月から1年 | ― |
1994年4月 | 伊津良治法律事務所開設(新潟市) | ||||
1996年4月 | 新潟県弁護士会副会長 | ||||
2007年4月 | 阿賀町入札監視委員(現職) | ||||
2009年4月 | 新潟家庭裁判所家事調停委員 (現職) | ||||
2012年6月 | 新潟県健康づくり財団理事(現職) | ||||
2012年7月 | 法務局人権擁護員(現職) | ||||
2012年12月 | 北陸地方整備局 コンプライアンス・ アドバイザリー委員(現職) | ||||
2014年6月 | 株式会社北越銀行補欠監査役 (現職) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03561] S1007TEY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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