有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100800V
株式会社ホンダファイナンス 役員の状況 (2016年3月期)
男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | ― | 髙 橋 明 宏 | 1960年10月3日生 | 1985年4月 | 本田技研工業株式会社 入社 | (注)1 | ― |
2008年4月 | 同社 四輪事業本部 開発企画室 長 | ||||||
2011年4月 | アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド 副社長 | ||||||
2014年4月 | 当社 社長付 | ||||||
2014年6月 | 当社 代表取締役社長(現任) | ||||||
常務取締役 | 営業統括部 部長 | 巣 山 功 治 | 1962年3月9日生 | 1980年4月 | 本田技研工業株式会社 入社 | (注)1 | ― |
2011年4月 | 同社 日本営業本部 地区事業部 東北ブロック 統括長 | ||||||
2013年12月 | 株式会社ホンダカーズ埼玉 専務取締役 | ||||||
2014年10月 | 当社 常務取締役(現任) | ||||||
2016年4月 | 当社 営業統括部部長(現任) | ||||||
取締役 | ― | 宝 田 秀 義 | 1963年10月18日生 | 1986年4月 | 本田技研工業株式会社 入社 | (注)1 | ― |
2008年6月 | ホンダシェルカーズインディア・リミテッド(現:ホンダカーズインディア・リミテッド) 取締役 | ||||||
2011年4月 | アメリカンホンダファイナンス・コーポレーション 取締役 | ||||||
2014年4月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社 経理部・経営企画室・コンプライアンス室・総務部担当 | ||||||
2016年4月 | 当社 事業管理部・コンプライアンス室・総務部担当(現任) | ||||||
取締役 | ― | 鈴 木 真 志 | 1963年4月18日生 | 1986年4月 | 本田技研工業株式会社 入社 | (注)1 | ― |
2015年4月 | 同社 事業管理本部 財務部長(現在) | ||||||
2015年4月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 森 澤 治 郎 | 1967年2月24日生 | 1989年4月 | 本田技研工業株式会社 入社 | (注)1 | ― |
2016年4月 | 同社 日本本部 地域事業企画室 長(現在) | ||||||
2016年4月 | 当社 取締役(現任) | ||||||
監査役 (常勤) | ― | 太 田 行 也 | 1960年3月7日生 | 1978年4月 | 本田技研工業株式会社 入社 | (注)2 | ― |
2014年4月 | 同社 業務監査室 経理主幹 | ||||||
2015年4月 | 当社 監査役 | ||||||
2016年4月 | 当社 社長付 | ||||||
2016年6月 | 当社 監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 木 村 方 州 | 1958年5月8日生 | 1986年4月 | 本田技研工業株式会社 入社 | (注)3 | ― |
2011年3月 | 同社 業務監査室 経理主幹(現在) | ||||||
2016年4月 | 当社 監査役(現任) | ||||||
計 | ― |
(注) 1 取締役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2 監査役の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査役 木村 方州は、任期満了前に退任した監査役の補欠であるため、その任期は当社定款の定めにより、前任者の残任期間である2016年4月1日から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 当社では、意思決定、監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は2名で、以下のとおりであります。
佐 藤 健 | 業務プロセス統括部アドバイザー・特命担当 |
髙 木 一 幸 | 業務プロセス統括部部長・クレジット業務革新プロジェクトLPL |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03730] S100800V)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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