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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1008KDV

有価証券報告書抜粋 株式会社ウッドフレンズ 沿革 (2016年5月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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1982年11月名古屋市昭和区に株式会社ウッドフレンズを設立、住宅の請負工事事業を開始。
1983年6月愛知県春日井市に本社を移転。
1984年5月一般建設業許可取得(愛知県知事許可(般-59)第40178号)。
1986年2月一級建築士事務所登録(愛知県知事(い)第5644号)。
1986年7月名古屋市中区に本社を移転。
1986年10月宅地建物取引業者免許取得(愛知県知事(1)第13690号)。
1986年11月不動産販売(分譲戸建住宅)事業を開始。
1989年8月名古屋市東区に本社を移転。
1991年5月マンション建設販売事業を開始。
1998年2月住宅展示場(木の住まい白鳥ハウジングセンター:名古屋市熱田区)にモデルハウスを出展。
1999年8月住宅展示場(名古屋テレビ八事ハウジング:名古屋市昭和区)にモデルハウスを出展。
2000年2月東京都渋谷区に東京事業部を開設。
2000年5月宅地建物取引業者免許を愛知県知事免許から建設大臣免許に変更(建設大臣(1)第6013号)。
2000年6月100%出資子会社、株式会社ミルクリーク東海(現社名株式会社Design & Construction:現連結子会社)を設立。
2000年12月日本証券業協会店頭市場に登録。
2000年12月名古屋市東区にライフスタイルショップ「ノードウッド」開設。
2001年7月愛知県知立市に三河営業所を開設。
2001年7月建設業許可を一般建設業より特定建設業に変更(愛知県知事許可(特-13)第40178号)。
2001年10月住宅展示場(ワンダーシティハウジングデザインパーク:名古屋市西区)にモデルハウスを出展。
2002年3月住宅展示場(CBCハウジング蟹江インター住まいの公園:愛知県海部郡蟹江町)にモデルハウスを出展。
2002年8月名古屋市東区に自社ビルを取得し本社を移転。
2002年8月同所に「ノードウッド」を移転し、名称を「エフ・プロダクツショップ」に変更。
2003年8月住宅展示場(健康木の住まいウッドビレッジ:愛知県大府市)にモデルハウスを出展。
2003年12月60%出資子会社、株式会社IZM(2008年5月に当社へ吸収合併)設立。
2004年6月収益型不動産の販売を開始。
2004年9月連結子会社、株式会社Design & Constructionの事業内容を中古不動産の加工・販売に変更。
2004年10月愛知県森林公園ゴルフ場施設整備等事業を遂行する事業者に選定。
2004年12月株式会社ジャスダック証券取引所(現東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に株式を上場。
2005年1月70%出資子会社、森林公園ゴルフ場運営株式会社(現連結子会社)設立。
2006年2月100%出資子会社、株式会社リアルウッドマーケティング(現連結子会社)設立。
2007年3月株式会社フジ商会(現社名株式会社フジプロパティ、現連結子会社)の発行済株式の100%を取得。
2007年4月愛知県森林公園ゴルフ場をリニューアルオープン。
2008年1月名古屋市東区に本社を移転。
2008年5月100%出資子会社、株式会社住空間研究所(2013年8月に当社へ吸収合併)設立。
2009年1月100%出資子会社、株式会社フォレストノート(現連結子会社)設立。
2009年7月名古屋市中区に本社を移転。
2011年4月
2011年8月
2011年12月
2013年3月
2013年3月

2015年3月
2016年3月		愛知県森林公園の公園施設の運営及び施設管理を開始。
東京都千代田区に東京支店を開設。
岐阜県養老町に岐阜工場を設立、稼動を開始。
100%出資子会社、株式会社izmデサイン(現連結子会社)設立。
愛知県森林公園ゴルフ場の愛称を「ウッドフレンズ森林公園ゴルフ場」とする施設命名権等に関する契約を愛知県と締結。
名古屋市守山区に「ニホンのくらし名古屋東展示場」を開設。
ハウジング・デザイン・センター名古屋(名古屋市中村区)に「ビルナカ材木屋」を出店。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03988] S1008KDV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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