有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10079QH
株式会社ASIAN STAR 連結経営指標等 (2015年12月期)
回次 | 第33期 | 第34期 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | |
決算年月 | 2011年12月 | 2012年12月 | 2013年12月 | 2014年12月 | 2015年12月 | |
売上高 | (千円) | 4,262,223 | 1,594,092 | 1,053,234 | 2,163,232 | 1,188,966 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △444,701 | 88,417 | 60,250 | 174,800 | 54,680 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △486,948 | 83,443 | 55,277 | 135,945 | 41,424 |
包括利益 | (千円) | △487,010 | 83,508 | 55,363 | 169,395 | 26,407 |
純資産額 | (千円) | 41,953 | 125,461 | 190,305 | 946,530 | 1,719,037 |
総資産額 | (千円) | 2,166,156 | 1,988,579 | 2,013,494 | 2,017,136 | 2,861,560 |
1株当たり純資産額 | (円) | 4.39 | 13.13 | 19.92 | 72.12 | 104.45 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △77.57 | 8.73 | 5.79 | 11.10 | 2.70 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | 10.73 | 2.62 |
自己資本比率 | (%) | 1.9 | 6.3 | 9.0 | 46.7 | 60.0 |
自己資本利益率 | (%) | △231.4 | 99.7 | 36.1 | 24.2 | 3.1 |
株価収益率 | (倍) | △0.6 | 13.5 | 27.3 | 19.2 | 74.9 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 2,046,958 | 237,882 | 57,831 | 683,271 | △547,211 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 17,323 | △11,291 | △7,240 | △226,529 | △80,108 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △2,042,866 | △277,505 | △87,664 | △3,437 | 792,808 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 428,478 | 377,564 | 340,490 | 827,025 | 972,323 |
従業員数 | (名) | 30 | 33 | 33 | 41 | 45 |
(外、臨時雇用者数) | (8) | (6) | (7) | (8) | (7) |
2 第35期連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第34期連結会計年度以前の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第34期連結会計年度より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2013年1月1日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っております。そのため、2011年12月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04039] S10079QH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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