有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007ROL
株式会社商船三井 役員の状況 (2016年3月期)
役員の主要略歴及び所有株式数
男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.7%)
(注)1.2016年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
2.2013年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3.2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.取締役 松島正之氏、藤井秀人氏及び勝悦子氏は、社外取締役であります。
6.監査役 伊丹敬之氏及び山下英樹氏は、社外監査役であります。
7.当社では、経営の意思決定・監督と業務執行との役割を明確化し、取締役会の活性化と環境変化に迅速かつ的確に対応し得る効率的な業務執行体制の確立のために、2000年6月27日より執行役員制度を導入しております。執行役員(取締役兼務者を除く)は18名であります。
男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.7%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||
代表取締役 | 会長執行役員 | 武藤 光一 | 1953年 9月26日生 |
| (注)1 | 166 | ||||||||||||||
代表取締役 | 社長執行役員 | 池田 潤一郎 | 1956年 7月16日生 |
| (注)1 | 100 | ||||||||||||||
代表取締役 | 副社長執行役員 | 永田 健一 | 1956年 1月22日生 |
| (注)1 | 49 | ||||||||||||||
取 締 役 | 専務執行役員 | 田邊 昌宏 | 1957年 3月11日生 |
| (注)1 | 30 | ||||||||||||||
取 締 役 | 専務執行役員 | 高橋 静夫 | 1959年 1月18日生 |
| (注)1 | 77 | ||||||||||||||
取 締 役 | 専務執行役員 | 橋本 剛 | 1957年 10月14日生 |
| (注)1 | 45 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
取 締 役 | - | 松島 正之 | 1945年 6月15日生 |
| (注)1 | 20 | ||||||||||||||||||
取 締 役 | - | 藤井 秀人 | 1947年 12月13日生 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||
取 締 役 | - | 勝 悦子 | 1955年 4月3日生 |
| (注)1 | - | ||||||||||||||||||
常勤監査役 | - | 太田 威彦 | 1960年 4月5日生 |
| (注)2 | 20 | ||||||||||||||||||
常勤監査役 | - | 中島 孝 | 1959年 3月13日生 |
| (注)3 | 6 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||
監 査 役 | - | 伊丹 敬之 | 1945年 3月16日生 |
| (注)3 | 34 | ||||||||||||||
監 査 役 | - | 山下 英樹 | 1954年 4月29日生 |
| (注)4 | 2 | ||||||||||||||
計 | 549 |
2.2013年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
3.2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2014年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.取締役 松島正之氏、藤井秀人氏及び勝悦子氏は、社外取締役であります。
6.監査役 伊丹敬之氏及び山下英樹氏は、社外監査役であります。
7.当社では、経営の意思決定・監督と業務執行との役割を明確化し、取締役会の活性化と環境変化に迅速かつ的確に対応し得る効率的な業務執行体制の確立のために、2000年6月27日より執行役員制度を導入しております。執行役員(取締役兼務者を除く)は18名であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04236] S1007ROL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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