鈴江コーポレーション株式会社 役員の状況 (2016年3月期)

男性10名 女性3名(役員のうち女性の比率23.1%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役会長		鈴江 孝裕	1951年6月19日生	1974年4月 当社入社 1982年7月 統合営業本部副本部長兼東京支店長 1985年4月 SUZUE-PSA COLD STORAGE PTE.LTD. MANAGING DIRECTOR 1987年6月 取締役 1990年6月 常務取締役 1997年6月 専務取締役 1999年6月 代表取締役会長 1999年9月 株式会社鈴江組代表取締役会長(現) 2000年6月 鈴江陸運株式会社代表取締役会長(現) 2012年5月 九州コンテナトランスポート株式会社代表取締役社長(現) 2012年5月 仙台コンテナートランスポート株式会社代表取締役会長(現) 2012年5月 鈴江コンテナー・トランスポート株式会社代表取締役会長(現) 2012年5月 新潟国際コンテナトランスポート株式会社代表取締役(現) 2012年5月 株式会社ビッグベル代表取締役(現) 2012年5月 北海道コンテナトランスポート株式会社代表取締役副社長(現) 2012年5月 鈴江茨城株式会社代表取締役会長(現) 2012年6月 代表取締役会長兼社長 2016年6月 代表取締役会長(現)	(注)4	1,869
代表取締役社長		田留 晏	1946年8月23日生	1970年7月 当社入社 1998年4月 港湾運送事業本部副本部長 1998年6月 取締役 2009年6月 取締役 港湾運送事業本部担当 2016年6月 代表取締役社長(現)	(注)4	15
取締役	管理本部本部長	田中 邦広	1948年5月2日生	1973年4月 当社入社 2002年4月 管理本部本部長(現) 2004年6月 取締役 2012年6月 取締役(現)	(注)4	3
取締役	港湾運送事業本部本部長	大塚 昌信	1958年12月18日生	1982年11月 当社入社 2011年4月 港湾運送事業本部港運部長 2015年6月 取締役(現) 港湾運送事業本部本部長(現)	(注)4	7
取締役	物流事業本部並びに物流開発部担当	高橋 健	1947年1月23日生	1969年4月 当社入社 2004年4月 物流事業本部物流開発室担当 2007年6月 取締役(現) 2008年4月 物流事業本部担当(現) 2014年6月 物流開発部担当(現)	(注)4	18
取締役	財務経理本部本部長兼経理部長、グループ企業担当	水野 正規	1959年8月10日生	2003年7月 当社入社 2006年4月 財務経理本部経理部長(現) 2015年1月 財務経理本部本部長、グループ企業担当(現) 2015年6月 取締役(現)	(注)4	6

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役		鈴江 栄子	1929年1月3日生	2008年11月 当社相談役社主(現) 2010年5月 ジャパン・バン・ラインズ株式会社監査役(現) 2012年6月 取締役(現)	(注)4	2,345
取締役		黒栁 真由	1979年12月1日生	2012年6月 取締役(現)	(注)4	2,155
取締役		鈴江 友彰	1959年3月7日生	1982年4月 当社入社 1992年3月 オーキッドプリンセスアルファ株式会社代表取締役(現) 2013年6月 取締役(現)	(注)4	15
取締役		鈴江 敬子	1948年11月25日生	1970年4月 当社入社 2013年6月 取締役(現)	(注)4	15
常勤監査役		三浦 孝雄	1944年8月29日生	1967年4月 当社入社 1995年4月 管理本部人事部部長 2002年4月 港湾運送事業本部港運企画室長 2003年6月 常勤監査役(現)	(注)5	30
監査役		飯泉 牧太郎	1937年2月3日生	1967年3月 石井海運株式会社代表取締役 1969年10月 東横商船株式会社代表取締役社長 1976年6月 当社監査役(現) 2008年8月 東横商船株式会社代表取締役会長(現)	(注)5	-
監査役		森本 和雄	1948年2月13日生	1973年3月 ジャパン・バン・ラインズ株式会社入社 1995年6月 同社取締役 2000年6月 同社常務取締役 2003年6月 当社監査役(現)	(注)5	-
				計		6,479

(注)1 監査役飯泉牧太郎及び森本和雄は、社外監査役であります。
2 取締役鈴江友彰は代表取締役会長鈴江孝裕の弟であり、取締役鈴江敬子は代表取締役会長鈴江孝裕の姉であります。また、取締役黒栁真由は取締役鈴江栄子の孫であります。
3 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確に区分し経営効率の向上を図るため執行役員制度を導入しております。
4 2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間