有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1007T0B
山九株式会社 役員の状況 (2016年3月期)
男性18名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 会長 | CEO | 中 村 公 一 | 1949年9月30日 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 1,011 |
1981年6月 | 当社取締役 | ||||||
1984年6月 | 当社常務取締役 | ||||||
1985年6月 | 当社代表取締役副社長 | ||||||
1986年3月 2016年4月 | 当社代表取締役社長 当社代表取締役会長 CEO (現在) | ||||||
代表取締役 社長 | COO | 中 村 公 大 | 1976年8月16日 | 2002年4月 2011年6月 2012年4月 2013年4月 2013年6月 2014年4月 2016年4月 | 当社入社 当社執行役員 当社経営企画副担当兼経営企画部長兼事業・エリア管掌補佐 当社エリア統括 当社取締役兼執行役員 当社代表取締役専務取締役 当社事業・エリア管掌兼エリア統括 当社代表取締役社長 COO (現在) | (注)3 | 113 |
代表取締役 副社長 | 平 栗 直 樹 | 1949年8月4日 | 1973年4月 | 当社入社 | (注)3 | 35 | |
1996年10月 | 当社ST統括部長 | ||||||
1998年7月 | 当社神戸支店長 | ||||||
2003年7月 | 当社執行役員 | ||||||
当社関西エリア長 | |||||||
2005年4月 | 当社経営企画担当兼経営企画部長 | ||||||
2005年6月 | 当社取締役兼執行役員 | ||||||
当社経営企画担当 | |||||||
2007年4月 | 当社代表取締役専務取締役 | ||||||
当社事業・エリア管掌兼エリア統括兼安全・環境統括 | |||||||
2010年4月 2013年4月 2014年4月 | 当社事業・エリア管掌兼エリア統括 当社事業・エリア管掌 当社代表取締役副社長(現在) | ||||||
代表取締役 副社長 | CTO兼技術・開発本部長 | 吾 郷 康 人 | 1958年2月2日 | 1982年4月 2011年4月 2013年4月 2013年6月 2014年4月 2015年4月 2016年4月 | 新日本製鐵㈱(現 新日鐵住金㈱)入社 同社執行役員(大分製鐵所長委嘱) 当社入社 当社顧問 当社取締役兼常務執行役員 当社経営企画担当付(特命事項担当) 当社代表取締役専務取締役 当社管理管掌兼安全・環境統括 当社管理管掌兼技術・開発本部長CTO兼安全・環境統括 当社代表取締役副社長(現在) 当社CTO兼技術・開発本部長 (現在) | (注)3 | 18 |
代表取締役専務取締役 | 事業・エリア管掌兼エリア統括兼安全・環境統括 | 美 好 秀 樹 | 1956年1月6日 | 1978年4月 1999年4月 2001年4月 2005年4月 2008年4月 2008年6月 2011年6月 2013年4月 2013年6月 2016年4月 | 当社入社 当社周南支店 山口西支店長 当社千葉支店長 当社周南支店長 当社プラント・エンジニアリング事業本部副本部長兼メンテナンス事業部長 当社執行役員 当社中・四国エリア長 当社常務執行役員 当社プラント・エンジニアリング事業本部長 当社取締役兼常務執行役員 当社代表取締役専務取締役(現在) 当社事業・エリア管掌兼エリア統括兼安全・環境統括(現在) | (注)3 | 25 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役専務取締役 | 管理管掌 | 小 川 隆 | 1956年9月7日 | 1980年4月 2008年4月 2011年5月 2011年6月 2014年4月 2014年6月 2016年4月 | 当社入社 当社経営企画部長 当社関西エリア長 当社執行役員 当社常務執行役員 当社経営企画担当 当社取締役兼常務執行役員 当社代表取締役専務取締役(現在) 当社管理管掌(現在) | (注)4 | 11 |
取締役 兼常務執行 役員 | 財務担当 CFO | 中 里 康 男 | 1955年11月30日 | 1979年4月 2007年5月 2008年6月 2009年4月 2012年4月 2012年6月 2013年4月 2014年4月 | ㈱三菱銀行(現 ㈱三菱東京UFJ銀行)入社 同社本店長 当社入社 当社執行役員 当社財務副担当兼資金部長 当社常務執行役員 当社財務担当CFO 当社取締役兼常務執行役員(現在) 当社財務担当CFO兼資金部長 当社財務担当CFO(現在) | (注)4 | 35 |
取締役 兼常務執行 役員 | ビジネス・ソリューション事業本部長 | 池 上 僚 一 | 1955年5月14日 | 1980年4月 2004年7月 2009年4月 2012年6月 2013年4月 2013年6月 | 新日本製鐵㈱(現 新日鐵住金㈱)入社 同社建材事業部堺製鐵所総務部長 同社監査役事務局部長 当社入社 当社執行役員 当社ビジネス・ソリューション事業本部副本部長 当社常務執行役員 当社ビジネス・ソリューション事業本部長(現在) 当社取締役兼常務執行役員(現在) | (注)3 | 10 |
取締役 兼常務執行役員 | 人事・労政担当 | 細 井 研 二 | 1955年10月17日 | 1978年10月 2003年7月 2007年4月 2007年6月 2009年4月 2010年4月 2010年6月 2014年4月 | 当社入社 当社神戸支店長 当社関西エリア長 当社執行役員 当社人事・労政副担当兼人事部長 当社人事・労政担当(現在) 当社取締役兼執行役員 当社取締役兼常務執行役員(現在) | (注)4 | 29 |
取締役 兼常務執行役員 | ロジスティクス・ソリューション事業本部長 | 米 子 哲 朗 | 1955年7月3日 | 1978年4月 2002年4月 2007年4月 2007年6月 2009年4月 2010年4月 2013年4月 2013年6月 2014年4月 | 当社入社 当社横浜支店長 当社ロジスティクス・ソリューション事業本部副本部長 当社執行役員 当社ロジスティクス・ソリューション事業本部副本部長兼港運部長 当社ロジスティクス・ソリューション事業本部副本部長 当社事業・エリア管掌付(特命事項担当) 当社取締役兼執行役員 当社取締役兼常務執行役員(現在) 当社ロジスティクス・ソリューション事業本部長(現在) | (注)3 | 26 |
取締役 兼常務執行役員 | プラント・エンジニアリング事業本部長 | 井 上 正 夫 | 1956年12月9日 | 1981年4月 2005年4月 2009年4月 2012年4月 2012年6月 2016年4月 2016年6月 | 当社入社 当社千葉支店長 当社君津支店長 当社東日本エリア長 当社執行役員 当社常務執行役員 当社プラント・エンジニアリング事業本部長(現在) 当社取締役兼常務執行役員(現在) | (注)4 | 8 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 兼執行役員 | 経営企画 担当 | 結 城 俊 雄 | 1959年6月10日 | 1983年4月 2009年5月 2012年1月 2012年4月 2016年4月 2016年6月 | ㈱日本興業銀行(現㈱みずほ銀行)入社 みすほ証券㈱国際部部長(出向) 当社入社 当社山九東南アジアホールディングス㈱取締役(海外出向) 当社経営企画担当(現在) 当社取締役兼執行役員(現在) | (注)4 | 6 |
取締役 | 岡 橋 輝 和 | 1949年11月25日 | 1972年4月 2006年4月 2009年4月 2011年5月 2014年6月 | 三井物産㈱入社 同社執行役員 同社関西支社副支社長 カナダ三井物産㈱社長 セイコーホールディングス㈱ 顧問(現在) 当社取締役(現在) | (注)4 | - | |
取締役 | 堀 啓 二 郎 | 1945年5月16日 | 1968年4月 1999年6月 2001年6月 2002年6月 2003年4月 2015年6月 | 岩井産業㈱(現 双日㈱)入社 日商岩井㈱(現 双日㈱)監査役 同社執行役員主計部長 同社常務執行役員 同社代表取締役専務執行役員 CFO 当社取締役(現在) | (注)3 | - | |
監査役 常勤 | 島 田 正 彦 | 1952年10月7日 | 1977年4月 | 当社入社 | (注)5 | 17 | |
2006年4月 | 当社東日本エリア統括部長 | ||||||
2009年6月 2011年5月 | 当社秘書部長 当社千葉支店長 | ||||||
2013年4月 2013年6月 | 当社財務、人事・労政、技術・システム管掌付 当社監査役(現在) | ||||||
監査役 常勤 | 和 知 啓 彦 | 1953年12月5日 | 1978年4月 | 当社入社 | (注)7 | 23 | |
2002年4月 | 当社経理部長 | ||||||
2004年4月 | 当社首都圏エリア統括部長 | ||||||
2007年4月 2009年4月 2009年6月 2011年5月 2016年4月 2016年6月 | 当社資金部長 当社首都圏エリア長 当社執行役員 当社総務・法務・広報担当兼総務・CSR部長 当社管理管掌付 当社監査役(現在) | ||||||
監査役 常勤 | 武 田 敬 一 郎 | 1957年4月18日 | 1980年4月 2012年6月 2013年6月 | 三菱信託銀行㈱(現 三菱UFJ信託銀行㈱)入社 同社常務執行役員 当社監査役(現在) | (注)5 | 13 | |
監査役 | 小 川 憲 久 | 1951年1月7日 | 1987年10月 1994年6月 | 小川憲久法律事務所(現 紀尾井坂テーミス綜合法律事務所)開設 (現在) 当社監査役(現在) | (注)6 | 42 | |
計 | 1,422 |
(注)1. 取締役 岡橋輝和および堀啓二郎は、社外取締役であります。
2. 監査役 武田敬一郎および小川憲久は、社外監査役であります。
3. 任期は、2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4. 任期は、2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
5. 任期は、2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6. 任期は、2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
7. 任期は、2016年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
8. 代表取締役社長(COO) 中村公大は、代表取締役会長(CEO) 中村公一の長男であります。
9. 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業本部の業務執行機能を明確に区分し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
上記に記載した以外の執行役員は19名で、九州エリア長 早川陽一、プラント・エンジニアリング事業本部副本部長兼メンテナンス事業部長兼メンテナンス事業統括部長 大庭政博、ビジネス・ソリューション事業本部副本部長 有馬俊明、プラント・エンジニアリング事業本部副本部長兼プロジェクト事業部長 倉重納、ロジスティクス・ソリューション事業本部副本部長兼中国・東アジア事業部長兼華東統括 奥田雅彦、ビジネス・ソリューション事業本部副本部長兼鉄鋼メンテナンス部長 吉冨均、中・四国エリア長 永友隆則、ロジスティクス・ソリューション事業本部副本部長兼国際・港運事業部長 瀨戸真明、ビジネス・ソリューション事業本部副本部長兼鉄鋼第二部長 浦野順三、中部エリア長 桑田文雄、東南アジアエリア長兼山九東南アジアホールディングス株式会社社長 松村淳一、ロジスティクス・ソリューション事業本部副本部長兼3PL事業部長 國清嘉人、安全衛生・環境担当兼安全衛生部長 内山一仁、プラント・エンジニアリング事業本部副本部長兼プラント事業部長 山口隆嗣、東日本エリア長 青木信之、首都圏エリア長 早川有彦、ビジネス・ソリューション事業本部副本部長 名越信清、技術・開発本部副本部長 乙部裕史、関西エリア長 諸藤克明で構成されております。
10. 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選出しております。
補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
補欠監査役 | 西 芳 宏 | 1972年5月4日 | (注) | - | |||
2008年12月 | 弁護士登録 | ||||||
2009年1月 | 第一協同法律事務所入所(現在) | ||||||
2016年6月 | 当社補欠監査役(現在) | ||||||
(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04324] S1007T0B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。